家庭用プリンタの世界がなかなかの荒れ具合な件
プリンタほど、昨今で大きく明暗が分かれている機器もないだろう。役所関係の地方の法律事務所なんかは、大型レーザープリンタでいまだにバンバン紙を刷る。耐用年数の半分ぐらいで使い潰すため、ほとんどがリースである。 一方家庭用として、年賀状やラベル印刷に活躍したプリンタは今やほとんど需要がなくなっている。筆者宅でも、月1回、部活動の練習計画をプリントアウトするぐらいで、出番がほとんどない。ほとんどない割にはかなりの重量と場所をとっている。 先日、久しぶりに東京に行くので名刺を刷ろうと思ってプリンタを起動したところ、黄色が印刷されない。これまでモノクロプリントしかしてこなかったので気がつかなかったのだ。何度ヘッドクリーニングをかけても全然出ない。ヘッド自体がもうダメなのかもしれない。 エプソンの「EP-976A3」、調べてみると2013年発売なので、ほぼ10年前ということになる。インクの供給がなくな
電動キックボード開発者が“免許不要”のリスクを指摘 「後で大きなしっぺ返しが来る」
電動キックボードの車両区分について定める道路交通法改正案が4月19日に可決した。最高速度が時速20km以下の電動キックボードは16歳以上であれば免許不要で乗車できるようになったが、これについてSNS上ではさまざまな意見が飛び交った。中でも、ある電動キックボード開発者の投稿がTwitter上で話題となっている。 電動キックボード「SUNAMERI」などの開発を進める、フヂイ エンヂニアリング（三重県鈴鹿市）の社長である藤井充さんは、電動キックボードの試乗会に対するツイートに下記のようなリプライを投稿。22日午後1時時点で約8000RT、1.2万いいねを集めている。 「電動キックボードの開発者です。使い方によってはとても便利な道具ですが、小径タイヤ故に自転車やバイクよりも路面の影響を受け易く、現状の日本道路行政のままで免許不要（安全教育なし）で運用するのは非常に危険です。いろんな意味で危うい試
Javaに認証なしで不正操作できる脆弱性 影響範囲広く「早急に修正プログラム適用を」
情報処理推進機構（IPA）は4月20日、プログラミング言語「Java」の基本的な実行環境「Java SE」に重大な脆弱（ぜいじゃく）性が見つかったとして注意を呼び掛けた。活用範囲が広く攻撃された場合の影響が大きいため、IPAはできるだけ早急に修正プログラムを適用するよう呼び掛けている。 CVE識別番号はCVE-2022-21449。影響度を示すCVSS v3のベーススコアは、「情報改ざんの可能性がある」として10点中の7.5。この脆弱性を悪用すると、ネットワークアクセスさえできれば認証せずとも、遠隔地からデータやプログラムの不正操作を行える恐れがあるという。 対象バージョンはOracle Java SE 18、Oracle Java SE 17.0.2、Oracle Java SE 11.0.14、Oracle Java SE 8 Update 321、Oracle Java SE 7 U
検閲員の過労死で見えた、中国ネット検閲のリアル クラウドとAIでは足りない理由
2022年の春節、大手動画サイト「ビリビリ」で1人のスタッフが過労により亡くなった。 武漢オフィスで動画検閲の仕事で勤務していた25歳の男性「暮色木心（仮名）」氏だ。中国のインターネットは検閲を通すことが知られているが、各社が専用スタッフを抱えて検閲を行っている。氏が亡くなる直前には連休の春節にも関わらず、2交代制で連日12時間ディスプレイをにらみ続けたという。 この悲しき事件をトリガーとして見えてきた中国の検閲事情をまとめてみた。日本人が中国のネットサービスを利用するとき、どこまでチェックされ解読される可能性があるかのヒントも書いたのでお付き合い願いたい。 中国ではビリビリや中国向けTikTokの「ドウイン（抖音）」やインターネット大手「テンセント（騰訊）」の「テンセントビデオ（騰訊視頻）」など中国向けのさまざまな動画サービスが普及し、ほとんどのインターネットユーザーが使っているが、一方
NEC、次世代ワクチン開発を表明 変異株や他のコロナウイルスにも効果期待
ITサービス大手のNEC（東京都港区）は4月8日、新型コロナウイルスのさまざまな変異株や別のコロナウイルスにも効く汎用型の「次世代ワクチン」の開発に着手すると発表した。創薬事業で培ったノウハウや独自の人工知能（AI）技術を生かし、次の世界的流行に備える。 NECが開発に着手する次世代ワクチンは、新型コロナウイルスの変異株や、SARS（サーズ）・MERS（マーズ）など別種のコロナウイルスにも効く汎用型のワクチン。ワクチン開発を支援する国際的枠組み「感染症流行対策イノベーション連合」（CEPI）の資金援助も受け、効果が長期間持続し、世界人口をカバーするワクチンの開発を目指す。 既存の新型コロナワクチンはウイルスの変異で効果が低減するとされ、オミクロン株などの爆発的な感染拡大の一因と指摘されている。早期開発が期待される次世代ワクチンは、現在、米ファイザーや米モデルナ、英グラクソスミスクラインなど
ちょっと前までブームだったのに、なぜ「高級食パン」への風当たりは強いのか
ちょっと前までブームだったのに、なぜ「高級食パン」への風当たりは強いのか：スピン経済の歩き方（1/7 ページ） 「高級食パン」のブームが終わるらしい。 「嵜本（さきもと）」「乃が美」の二匹目のドジョウを狙おうと、全国に「高級食パン専門店」が乱立したことで「なんか新鮮味ないよね」と消費者の熱が冷め、オープンしてわずか半年で閉店というケースも増えているそうだ。さらに、ウクライナ危機による小麦価格の急騰がトドメを刺して、18年ごろから続くブームが終焉（しゅうえん）を迎える……と最近さまざまなメデイアが盛んに報じているのだ。 そういう記事を読んでいて、ちょっと気になることがある。同じく「空前の大ブーム」から「閉店ラッシュ」という道を歩んだタピオカやパンケーキという「先人」たちと比べると、世間の風当たりがなんだかちょっぴり強いように思うのだ。 例えば、ネットやSNSには高級食パンは「ぼったくり」「砂
欧米では「脱マスク」が進んでいるのに、なぜ日本は「マスクビジネス」が大盛況なのか
欧米では「脱マスク」が進んでいるのに、なぜ日本は「マスクビジネス」が大盛況なのか：スピン経済の歩き方（1/6 ページ） 「うわ、みんなマスクしてないじゃん」 昨日行われた米アカデミー賞の様子に、多くの日本人が衝撃を受けている。 オフィシャル的には、「カメラで映らないときはマスクをしましょう」というルールがあったようなのだが、会場を遠目に映した映像でも出席者はみなノーマスクだった。また、レッドカーペットを通るセレブたちを見物する一般人もマスクをしている人を探すほうが難しいくらいで、ネットやSNSでは「なんで日本はまだマスク？」と疑問の声も多く上がっている。 同様の声は、少し前のG7サミットでもあがった。先進国のリーダーたちはみなマスクなしで、日本だったら「コロナをナメるな！ この人殺しめ！」と鉄拳制裁されそうなほど互いに顔を近づけて、楽しそうに談笑をしている様子がニュースで流されたことに、モ
国内初の商用スケールの「大型潮流発電」を実証、九電みらいが長崎県五島沖で
九電みらいエナジーが国内初となる商用スケールでの大型潮流発電システムの実証実験に取り組むと発表。環境省の実証事業の一環として実施するもので、発電開始は2024年度を予定している。 九電みらいエナジーは2022年3月14日、国内初となる商用スケールでの大型潮流発電システムの実証実験に取り組むと発表した。環境省「令和４年度潮流発電による地域の脱炭素化モデル構築事業」の一環として長崎海洋産業クラスター形成推進協議会（長崎県長崎市）と共同で実施するもので、発電開始は2024年度を予定している。 同社では2019～2021年度に環境省の実証事業として、長崎県五島市沖において500kW級の潮流発電機の実証実験に取り組んできた。今回はさらにスケールアップし、1000kW級の潮流発電システムを同じ五島市沖に設置。電力系統に連系させ、より商用ベースに近い形式で実証を行う。 設置する潮流発電機は、英国の潮流発
ドコモとソフトバンク、パスワードをハッシュ化せず保持 「パスワードを忘れた」からユーザーへ開示【追記あり】
ドコモとソフトバンク、パスワードをハッシュ化せず保持 「パスワードを忘れた」からユーザーへ開示【追記あり】 LINEMOがパスワードを平文保持している――そんな報告がTwitterで上げられている。ITmedia NEWS編集部で確認したところ、LINEMOの他にドコモとahamo、ソフトバンク、Y!mobileの会員サービスでも、ユーザーに対してパスワードを平文で提示する機能を持っていることが分かった。事業者側によるパスワードの平文保持は、不正アクセスなどで情報漏えいが起きた際のリスクになる可能性がある。 【編集履歴：2022年3月16日午後2時 ドコモへの追加取材に伴い、タイトルとドコモ引用部の記述を変更し、追記を行いました】 【編集履歴：2022年3月16日午後7時30分 ソフトバンクへの追加取材に伴い、ソフトバンク引用部の記述を変更し、追記を行いました】
メタップス、不正アクセスやられ放題 最大46万件のカード番号やセキュリティコード流出か バックドアやSQLインジェクションの痕跡見つかる
クレジットカード決済基盤を提供するメタップスペイメント（東京都港区）は2月28日、同社のデータベースから最大で46万件のクレジットカード番号、有効期限、セキュリティコードなどが流出したと発表した。サーバへの不正ログイン、SQLインジェクション、バックドアの設置などさまざまな攻撃を受けていたことが調査で分かった。 流出した恐れがあるのは2021年8月2日から22年1月25日までに決済で使われたクレジットカードの番号、有効期限、セキュリティコードなど46万395件、21年5月6日から22年1月25日までに実行された決済情報593件、加盟店情報38件。「実際に流出した情報を特定できない」（メタップスペイメント）ため、数値は考えられる最大値という。 同社は21年12月14日に、サービスの提携先からクレジットカードの不正利用が懸念されているとの連絡を受け調査を開始。22年1月中に、外部からデータベー
学習塾「武田塾」運営元の林尚弘社長、違法賭博発覚で辞任
学習塾「武田塾」を運営するA.ver（東京都文京区）の林尚弘社長は2月15日、自身の公式Twitterアカウントで同社の社長を辞任すると発表した。自身の違法賭博が発覚したため。林社長は同社社長に加え、武田塾の塾長職も辞任する方針を明らかにした。 同月14日ごろから、賭けポーカーの帳簿とみられるスクショ画像がTwitter上で出回っており、林社長の違法賭博への関与が疑われていた。出回っている画像によると、林社長は2021年11月、賭けポーカーを行っていたとみられる。 林社長は一連の疑惑についてTwitterで事実関係を認め「違法行為をしてしまったことは事実。教育事業を行う者として、受験生の大事な時期にこのような騒ぎを起こしてしまい、大変申し訳なく思っている」と謝罪した。ただ、同時に浮上していた脱税疑惑については「自信を持って潔白だ」と主張し、疑惑を明確に否定した。
匿名データから個人の特定に成功、精度は50％以上 英ICLやTwitter社らが匿名化の欠陥を指摘
Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 英Imperial College London（ICL）とUniversity of Oxford、スイスのUniversita della Svizzera italiana、Twitter UK、イタリアのUniversity of Naples Federico IIによる研究チームが発表した「Interaction data are identifiable even across long periods of time」は、スマートフォンなどから匿名で収集する個人間の交流データなどから50％以上の確率で個人を特定できることを実証し、匿名化の欠陥を指摘した論文だ。 現在、多数の
「1Byteが8bitに決まったワケ」についての長い話 まずは「バベッジの階差機関」から
いつものようにヘロヘロと仕事をしていると、突如担当編集の松尾氏からMessengerで「これに対するちゃんとした回答を書けるのは大原さんだなということで、また歴史物をお願いしたく」という依頼が飛び込んできた。 いやちゃんとした回答も何も、上のTreeで出題されたSEライダー氏が正解を出されているわけですが、歴史的経緯というか、ここに至るまでの話というのが長い訳で、その辺りを少し説明してみたいと思う。 ちなみに出題に少しだけ違和感がある（なぜ10bitがキリがいいと思うのか？）のは、筆者もこっち側の人間だからかもしれない。 回答の前に、その根底にある2進数採用の経緯 そもそも非コンピュータ業界の方からすれば、2進数がベースという辺りから違和感を覚えるのではないかと思う。実際、世界最初の計算機（≠電子計算機）とされる「バベッジの階差機関」（写真1）にしても、世界最初の電子計算機（※1）であるE
四国放送、公式Twitterの「中の人」懲戒解雇 公明党批判のツイート“誤爆”、個人アカウントと取り違え
四国放送（徳島市）は1月19日、同社の公式Twitterアカウントで公明党を批判するツイートをしたとして、ラジオ局所属の50代社員を4日付で懲戒解雇したと発表した。社員の個人用のTwitterアカウントで投稿しようとしたが、同社の公式アカウントに誤って投稿したという。同社は公明党に謝罪するとともに、岡元直社長とラジオ局担当役員を減俸処分、上司2人を減給処分とした。 解雇処分を受けた社員は2021年12月21日、18歳以下の子どもを持つ家庭に対する政府の10万円給付を関して、公明党の山口那津男代表が「公明党の言ったとおりになったと言われる」と発言したとする朝日新聞の記事を引用。 管理権限を持つ同社の公式Twitterアカウントで「#公明党って要らないよね」などのハッシュタグとともに「後出しジャンケン。膨大な経費を『当たり前』と言った口でよく言うわ。一族郎党ともに地獄へ堕（お）ちろ、カス」（原
個人情報保護委員会が個人情報を漏えい パブリックコメント参加者の氏名や所属先を誤掲載
7日の事態発覚から発表が10日以上開いた理由について、同事務局は「7日より漏えいの対象者に事実関係の説明とおわびの連絡を進めており、全員への連絡を18日までに終えたため公表に至った」とコメントした。 再発防止策として、今後Web上に掲載する資料を作成する際は、公表用ファイルとは別に作業用ファイルを設けて内容を作成し、複数人での公表用ファイルの内容確認を徹底するという。 関連記事 2021年、上場企業が漏えいした個人情報は574万人分 事故件数や社数は過去最多に 「2021年に上場企業が漏えいした個人情報は574万人分に達した」──東京商工リサーチはそんな調査結果を発表した。個人情報の漏えいや紛失事故を公表した上場企業（その子会社を含む）は120社、事故件数は137件で、過去最多となった。 2021年セキュリティ事件まとめ 22年にも注意すべき脅威とは？ 2021年のITニュースを振り返って
Tポイント危機説は本当か？ ヤフーなど大手企業の「Tポイント離れ」が与える影響と課題
「Tポイントカードはお持ちですか？」……共通ポイントカードで「Tポイント」提携店舗で毎回聞かれるおなじみのせりふだが、この「Tポイント経済圏」が大きく揺らいでいるという話題が最近よく聞かれるようになった。 例えば、筆者はこの原稿をいまドトールコーヒーの店内で執筆しているが、同社は2009年よりTポイントを共通ポイントとして導入。カード発行も行っていたものの、2019年にTポイント提携を終了。dポイント連携を開始するとともに、カード発行事業そのものは2015年に発行を開始した独自のハウスカード「ドトールバリューカード」に集約している。 Tポイントカード（Tカード）はもともとカルチュアコンビニエンスクラブ（CCC）が運営するレンタルショップ「TSUTAYA」の会員カードとして1983年にスタートし、開始から20年の節目にあたる2003年に共通ポイント「Tポイント」の事業をスタートした。CCCに
OSS「faker.js」と「colors.js」の開発者、自身でライブラリを意図的に改ざん 「ただ働きはもうしない」
OSS「faker.js」と「colors.js」の開発者、自身でライブラリを意図的に改ざん 「ただ働きはもうしない」 オープンソースのライブラリ「colors.js」と「faker.js」の開発者であるマラック・スクワイアーズ氏が、それらの最新バージョンに無限ループ処理を仕込むなど、意図的な改ざんを加えたバージョンをリリースしていたことが分かった。 colors.jsは毎週2000万回以上、faker.jsは毎週280万回以上ダウンロードされている人気のライブラリ。それらを使用したプロジェクトに影響を与えることから、ITエンジニアを中心に物議を醸している。 影響を受けるバージョンはcolors.jsの「1.4.1」「1.4.2」「1.4.44-liberty-2」と、faker.jsの「6.6.6」。11日午後8時現在、JavaScriptの実行環境「Node.js」のパッケージ管理シス
電動キックボード免許不要に 自動運転レベル4実現へ 道交法改正案
利用者が急増する電動キックボードを巡り、警察庁が、運転免許を不要とする道路交通法の改正を検討していることが分かった。16歳未満の運転は禁止し、最高時速は20kmと想定。ヘルメット着用は努力義務とするという。 利用者が急増する電動キックボードを巡り、警察庁が、運転免許を不要とする道路交通法の改正を検討していることが12月23日、分かった。16歳未満の運転は禁止し、最高時速は20kmと想定。ヘルメット着用は努力義務とするという。また特定の条件下で無人の車を操作する「レベル4」相当のサービス実現に向け、事業者らを許可制とするなどの環境を整備する。警察庁はこれらを盛り込んだ道交法改正案を検討し、2022年の通常国会での提出を目指す。 現行法で電動キックボードは、原付きバイクと同じ扱いで、原則として走行できるのは車道だけ。運転免許証が必要で、ヘルメットの着用やナンバープレートの装着なども求められる。
個人情報の保管先を公表義務付け 通信アプリやSNS大手対象
総務省が、1000万人以上の利用者を抱える通信アプリやSNSを運営する大手に対し、情報の保管先である国名の公表などを義務付ける方針を明らかにした。違反した場合は業務改善命令などの行政処分を出せるようにする。 総務省は12月14日、通信IT事業者の個人情報の取り扱いに関する有識者会議を開き、1000万人以上の利用者を抱える通信アプリやSNS（会員制交流サイト）を運営する大手に対し、情報の保管先である国名の公表などを義務付ける方針を明らかにした。違反した場合は業務改善命令などの行政処分を出せるようにする。2022年にも電気通信事業法を改正し、同年中の施行を目指す。 総務省が示した案では、利用者が1000万人を超える通信アプリやSNSなどの大手事業者はセキュリティ対策や社内の情報管理体制を総務省に届け出。個人情報などを保管するサーバの設置先や業務委託先の国名を公表することを義務付ける。 携帯大手
FF14、販売停止 広告も中止 混雑解消のため
スクウェア・エニックス（スクエニ）は12月16日、MMO RPG「ファイナルファンタジーXIV」（FF14）のパッケージ販売を停止すると発表した。ログイン時の混雑が継続して発生しているため。 FF14は12月7日に拡張パッケージ「暁月のフィナーレ」をリリースしたばかり。しかしアーリーアクセス開始後から混雑が続いているという。 FF14のプロデューサー兼ディレクター・吉田直樹氏は「長時間のログイン待ちが継続発生している」とプレイヤーに謝罪。ピーク時にはサーバの許容量を超えるため、パッケージ販売している「ファイナルファンタジーXIVスターターパック／コンプリートパック」の出荷を一時停止するとした。 フリートライアル版の登録受付も一時停止する。またCMやオンライン広告も新規出稿を取りやめ、ユーザーの増加を抑える考え。 FF14では7月ごろから北米や欧州のワールドを中心に新規のプレイヤーが大幅に増
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
