プライベートクラウドの作り方
「クラウドコンピューティング」は、いつしか「パブリッククラウド」と「プライベートクラウド」という2種類の言葉が使い分けられるようになった。前者は一般に、「Google Apps」や「Amazon EC2/S3」「Windows Azure Platform」といった、誰もが使えるサービスを指す。 では、後者のプライベートクラウドとはいったい何か。企業内（またはグループ企業内）で構築して利用するシステム基盤と何が違うのか。仮想技術はプライベートクラウドに欠かせないものといえるが、「仮想技術＝プライベートクラウド」というわけではないだろう。この連載では、プライベートクラウドとは何か、それはどのようにして構築するのかを明らかにしていく。 まずは、日本IBMのクラウドコンピューティング事業においてCTOを務める山下克司氏の寄稿をお届けする。 プライベートクラウド 総論 （著者：日本IBM 山下克司
シマンテックがデータセンター実態調査を発表、「仮想化やクラウド導入は大手企業より準大手企業が積極的」
シマンテックは3月16日、世界のデータセンター実態調査リポート（2010年版）を発表。報道向け説明会では、同社プロダクトマーケティング部マネージャ 朝倉英夫氏が日本と海外での意識・取り組みの違いなどを報告した。 調査は米国調査会社アプライドリサーチが2009年11月に実施したもので、従業員数1000人以上の1780社が対象。国別の分布では、回答上位から順に米国（19.8％、513社）、日本（8.4％、150社）、ドイツ（6.7％、120社）、中国（6.7％、120社）となる。 シマンテックでは従業員数1000～1999人の企業を大企業、同2000～9999人を準大手大企業、同1万人以上を大手大企業と位置付け、今回の調査で最も顕著に見られた結果として「クラウドコンピューティングや重複排除、レプリケーション、ストレージの仮想化、継続的データ保護（CDP）などの技術を最も積極的に採用しているのは
米VMware CEO「仮想化だけでなくクラウドでもリーダー企業を目指す」
米VMwareは3月2日、社長兼CEO ポール・マリッツ（Paul Maritz）氏による来日記者会見を開催し、2010年度は仮想化だけでなくクラウドにおいてもリーディングカンパニーとしての存在感を示すとした。 米VMware社長兼CEO ポール・マリッツ氏 2009年度は前年比8％増の20億ドルの売り上げを出したVMware。来日したマリッツ氏は、「全世界の仮想化環境で動作するアプリケーションの89％はVMware上で稼働している」と、同社が仮想化市場でのリーディングカンパニーであると主張した上で、「VMwareは仮想化だけの企業ではない。メインフレーム時代のIBM、クライアント／サーバ時代のMicrosoft／Intel、Web時代のGoogle／Amazon.comに匹敵する、クラウド時代におけるリーディングカンパニーの1つになる」（同氏）と2010年度の方針を語った。 その具体的な
もうストレージ管理で悩まない。クラウド時代の新発想ストレージ
最近、プライベートクラウドを構築して、低コストで情報活用を促進させる動きが活発化している。この際に、仮想化を行ってサーバ統合を進めるわけだが、実際運用を開始すると、ストレージがネックになって思ったようなパフォーマンスが出ないケースが増えているという。これは、仮想マシンがどれだけ社内で発生し運用されるかという予測を見誤り、ストレージの設計が実態とそぐわないことに起因する。これはストレージの設計ミスだったのか？ いや、そうではない。そもそもクラウド時代を迎えた今、トランザクションの量やパターンを予測するのは不可能に近く、事前に精密なストレージの設計をすること自体がナンセンスといえる。 一方、ストレージは保管データの整合性を保持する必要があり、リブートで復元できるサーバと比較して障害時のインパクトが非常に大きく、その運用は慎重にならざるを得ない。そのために自社ストレージの設定、運用といった一連の
シトリックス、2010年はデスクトップ仮想化事業に注力
シトリックス・システムズ・ジャパンは2月24日、2010年の戦略に「デスクトップ イノベーション」を発表した。「2010年は日本におけるデスクトップ仮想化元年」とし、デスクトップ仮想化事業に本格的に乗り出す。 シトリックス・システムズ・ジャパン 副社長 木村裕之氏は、「米国では2009年、1万～10万ユーザーが利用する大規模なデスクトップ仮想化導入案件が多発し、デスクトップ仮想化の売り上げが全体に占める割合は、2008年の2％から23％にまで増加した。一方、日本の2009年の売り上げは4％だった。日本はこれから伸びる」と予測している。 シトリックス・システムズ・ジャパン 副社長 木村裕之氏 具体的な戦略は、「エンタープライズ営業の強化」「アップセリング（上位製品販売）とクロスセリング（関連製品販売）の展開」「DaaS（Desktop as a Service）／クラウドビジネスの推進」「サ
dfltweb1.onamae.com – このドメインはお名前.comで取得されています。
このドメインは お名前.com から取得されました。 お名前.com は GMOインターネットグループ(株) が運営する国内シェアNo.1のドメイン登録サービスです。 ※表示価格は、全て税込です。 ※サービス品質維持のため、一時的に対象となる料金へ一定割合の「サービス維持調整費」を加算させていただきます。 ※1 「国内シェア」は、ICANN(インターネットのドメイン名などの資源を管理する非営利団体)の公表数値をもとに集計。gTLDが集計の対象。 日本のドメイン登録業者(レジストラ)（「ICANNがレジストラとして認定した企業」一覧（InterNIC提供）内に「Japan」の記載があるもの）を対象。 レジストラ「GMO Internet Group, Inc. d/b/a Onamae.com」のシェア値を集計。 2023年5月時点の調査。
トレンドマイクロ、企業の仮想化・クラウド化を保護する事業戦略を発表
トレンドマイクロは、2010年の法人市場向け事業戦略ならびに、仮想サーバや物理サーバなどを包括的に保護する新ソリューションを発表した。 トレンドマイクロは1月21日、2010年の法人市場向け事業戦略ならびに、サーバ向けセキュリティ対策の新ソリューション「Trend Micro Deep Security 7.0」を発表した。 まず事業戦略では取締役日本地域担当の大三川彰彦氏が、クラウドコンピューティングや仮想化など、企業で注目される新たなITシステムの利用形態に合わせたセキュリティ対策を提供していくと表明。戦略的商材の展開や他社との協業をグローバルで展開し、国内および欧米市場での成長を計画する。 具体的には、仮想化を進める企業やサービス事業者のデータセンター向けソリューション、仮想化システムにノウハウを持つ企業との連携、SaaS（サービスとしてのソフトウェア）形態などを通じたセキュリティサ
2010年に優先する技術課題は「仮想化」「クラウド」、「BI」は5位
米Gartnerは米国時間2010年1月19日、世界の企業における2010年の技術課題とIT予算に関する調査結果を発表した。それによると、企業が重視する技術の優先順位に変化が生じているという。 41カ国にわたる27業界の企業でCIOを務める1586人を対象にアンケートを実施したところ、2010年における技術的課題として、1位に「仮想化」、2位に「クラウド・コンピューティング」、3位に「Web 2.0」が挙げられた。過去5年間トップだった「ビジネス・インテリジェンス（BI）」は5位に転落した。 景気が回復の兆しを見せ始めるとともに、企業はコスト削減から生産性向上に焦点を移しつつある。これを実現する手段として、仮想化やクラウド・コンピューティングをベースにしたコラボレーション機能やソーシャル・メディア技術の導入が進んでいる。これに伴い、CIOはIT部門を、従来の単なる社内リソースを管理する立場
ホスティングと似て非なる「国産クラウド」
サーバーリソースをネットワーク経由で貸し出す「クラウド」を提供する動きが、日本でも活発になってきた。こうした国産クラウドに対して、取材先からこんな疑問の声を聞くことが多い。「仮想化技術を使った単なるホスティングサービスではないのか？」。 現在提供されている国産クラウドは、筆者が把握しているだけで40近くある。そのほとんどは、市販品やOSS（オープンソース・ソフトウエア）として入手できる汎用的な仮想化ソフトを使って仮想サーバーを構築し、この仮想サーバーを月額課金で貸し出す形態である。仮想化技術を使っている点を除けば、提供形態はホスティングサービスそのものだ。 だからといって、国産クラウドは既存のホスティングサービスと「同じ」なわけではない。サービス内容を細かく比べてみると、クラウドはホスティングにはない特徴を持っていることが分かる。 拡張性や導入できるOS／ミドルウエア、障害時の対応に差 ク
［指南役の提言］仮想化が普及し、プライベートクラウドへ向かう
仮想化技術の利用が本格化してきた。コンピュータリソースを抽象化することで様々なメリットが得られるからだ。仮想化技術をベースにブライベートクラウドを構築する事例も現れている。米ガートナーリサーチのトーマス・ビットマン バイスプレジデント兼最上級アナリストに、仮想化の進行状況やプライベートクラウドの課題を聞いた。（聞き手は森山 徹＝日経コンピュータ) 仮想化技術がもたらす価値をどうとらえればよいか。 仮想化技術はITの近代化を促進する触媒だといえる。仮想化はサーバーの統合を促進し、電力消費を削減したり、サーバーの拡散を抑えたりできる。仮想化技術の導入を機に、オペレーションのプロセスが変わることがポイントだ。仮想化により、アプリケーションやサーバーのデリバリ、変更や機能追加のスピードが格段に上がり、すべてのプロセスの近代化が進む。 サーバー仮想化はどれくらい普及してきたか。 メインフレームの世界
2010年のデスクトップコンピューティングとIT環境の変化
依然として経済状況は厳しいが、企業のIT部門は2010年には投資を再開したいと考えているようだ。2010年は企業でWindows 7の導入が始まる一方で、仮想化をはじめとする新技術が一層注目を集めるものと予想される。セキュリティや標準をめぐる課題も残るだろう。では、企業はどの分野に注目すべきなのだろうか。2010年のデスクトップコンピューティングをめぐる状況を予想してみよう。 デスクトップ仮想化 仮想デスクトップの配備ベースが倍増すると予想される。Microsoft、VMware、Citrix Systemsの仮想デスクトップインフラ（VDI）製品の改善により、多くのIT管理者は仮想化の池にちょっと足を浸してみようという誘惑に駆られるだろう。既にVDIの中で泳いでいる管理者は、仮想デスクトップで実現される管理コストの削減と効率化というメリットをさらに享受するために、仮想化技術の導入を大幅に
米Cisco、米NetApp、米VMwareの3社、仮想化インフラのセキュリティで提携
米Cisco Systems、米NetApp、米VMwareの3社は1月26日（米国時間）、データセンター仮想化アーキテクチャで提携したと発表した。共同設計した「Secure Multi-tenancy Design Architecture」を提供して、クラウドのセキュリティを強化する。 Secure Multi-tenancy Design Architectureは、Ciscoの「Cisco Nexus Series」スイッチ、「Cisco Unified Computing System」、NetAppの「FAS」ストレージと「MultiStore」技術、VMwareの「vSphere」「vShield Zones」を組み合わせる。 最大の特徴であるセキュリティでは、共有環境でITリソースとアプリケーションをクライアントや事業部などテナント別に分離できる。これによって、統合インフラ
レッドハット、KVMベースのハイパーバイザと管理ツールを発表 － ＠IT
2009/11/17 レッドハットは11月7日、仮想化技術KVMベースのハイパーバイザと管理ツールを同日に国内提供開始したと発表した。 レッドハットは9月初めにRed Hat Enterprise Linuxの最新版、「Red Hat Enterprise Linux 5.4」の国内出荷を発表した。このOSから仮想化プラットフォーム構築に不要なコードを除いたのがハイパーバイザの「Red Hat Enterprise Hypervisor 5.4」。そしてこの仮想化環境を、物理サーバとともにグラフィカルに管理できるようにしたのが「Red Hat Enterprise Virtualization Manager for Servers 2.1」だ。レッドハットは、これらを1つのパッケージにした「Red Hat Enterprise Virtualization for Servers」として
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