＜国際学力調査「PISA」による日本の子どもの読解力の低下が話題となっているが、もっと深刻な問題は世界で日本だけがデジタル化の潮流に逆行していること＞ 経済協力開発機構（OECD）の国際学力調査「PISA2018」の結果によると、日本の生徒（15歳）の読解力は15位となっている。前回2009年の調査時の8位から大幅に低下したことで「PISAショック」と騒がれているが、その原因としてコンピュータ形式のテスト（CBT方式）に慣れていないことが指摘されている。 今の10代は幼少期から情報機器に囲まれて育ったデジタルネイティブの世代だが、日本の子どもはスマホは使うものの、パソコンの使用率は低い。上記調査によると、「自宅にノートパソコンがあり、自分もそれを使う」と答えた生徒の割合は35％でしかない。アメリカ（73％）、イギリス（78％）、果てはデンマーク（94％）とは大きな違いだ（デスクトップパソコ

＜ウイグル人弾圧、香港抑圧の習近平・独裁体制と「世界平和」を目指す安倍政権は、人権、民主主義の理念を捨てて経済的利益を優先するのか＞ 「日中両国はアジアや世界の平和と安定、繁栄に大きな責任を有している。（中略）この責任を果たすべきだとの認識を共有し、その意思を明確に示すことが国際社会から求められている」 この政治的常套句を口にしたのは、中国政府の気難しいスポークスマンではなく、日本の安倍晋三首相である。去る12月9日の記者会見で、来春に予定する中国の習近平（シー・チンピン）国家主席の「国賓」としての来日に方針変更はない、との決意を新たにした。 日中関係・日米関係に何が起きているか全く釈然としない──そう考える米シンクタンク勤務の私の友人が東京に来ていたときに、安倍首相は中国寄りの姿勢を一層強めて見せた。アメリカへの挑戦とも映る日本政府の昨今の動向は決して感情的な「反抗」ではなく、明確な意図

＜日本はフランスのような工場ではなく、調理員が毎日、栄養バランスの良い食事を作ってくれる＞ 「ママ、今日、学校の給食がとてもおいしかった！」。初めて長男がそう言ったとき、びっくりした。なぜなら、私は学校で食べた昼食を「とてもおいしい」と思ったことが一度もなかったからだ。 私はフランス人で、日本の学校に通ったことがない。フランスと言えば、優れた食文化というイメージがあるだろう。でも現実はちょっと違う。最近フランスで起きた事件から、それがよく分かると思う。保育園で提供されている赤ちゃん用の給食の中からプラスチック、ネジ、骨などが発見されたのだ。ものすごく危険で私もショックを受けたが、けが人が出なかったから、それほど大きいスキャンダルにはならなかった。フランスって不思議な国だ。 食文化が世界で最も評価されている国で、こんなひどいことが起こったのはなぜ？　まず、いくつかの保育園の食事が大きな工場で

＜大学入試に民間試験を導入すれば本当に英語を使いこなせるようになるのか？＞ 日本での入試制度が大きく揺れている。2020年から導入される予定だった大学入学共通テストの英語への民間試験の導入が延期となった。このニュースはすでに連日報道されているのでご存じの方も多いだろう。 「ヒアリング」と「リーディング」が主だった英語入試試験に、今回「スピーキング」と「ライティング」を採点基準に加わえ、さらにTOEFLや英検などの民間試験の点数が採用されるシステムに変わろうとしていた。しかし、一部地域では開催していない試験があったり、経済的余裕がないと何度もテストを受けることが出来ないなど、平等性について反対意見も多かった。 そんななか、10月24日に萩生田文部科学相が語った「身の丈発言」が炎上、これが決定打となって、2024年まで導入は見送られることとなった。この騒動の一番の被害者は、大人たちに振り回され

Digitalizing Mao’s Little Red Book / ©2019 REBEL PEPPER/WANG LIMING FOR NEWSWEEK JAPAN ＜習近平国家主席の指示や談話が大量に収録されたアプリ「学習強国」は、クイズに解答したポイントで忠誠度まで評価される＞ 世界でよく売れている本といえば、1番目は『聖書』、2番目は「紅宝書」。紅宝書とは『毛沢東語録』のことだ。 ポケットサイズで赤いビニールカバー、持ち運びしやすく汗にも強い。文化大革命時代は紅宝書を学ぶことが国民としての義務で、誰もが1冊持っていた。毎日朗読し、暗記し、どんな場面でも語録の言葉を引用しなければならない。仕事の報告書を書くときはもちろん、ラブレターを書くときも。 1976年に毛沢東が死去し、10年間の文化大革命が終わると中国人は紅宝書から解放された。その後の40年間、経済発展に没頭し、紅宝書の

If North Korea and Japan Went to War, Which One You Would Back? ＜日朝、日韓関係の悪化を狙いすましたように東シナ海や日本海で軍事演習をする中ロ、北が何度日本海にミサイルを撃っても知らないふりのアメリカ。日本に本当の味方はいるのか＞ もしも北朝鮮と日本が戦争をしたら、多くの韓国人は北朝鮮側につくことが、韓国の政府系シンクタンクの世論調査で分かった。 11月6日に発表された世論調査は、韓国統一研究所のリー・サンシン研究フェローが同研究所恒例の平和フォーラム（今年で11回目）の一環として実施したもので、東アジアのパワーバランスが大きく変わりつつあるなかで、韓国の国民感情を探るために行われた。この調査で、日朝間で紛争が起きた場合、韓国人はアメリカを中心とする3国同盟のパートナーである日本ではなく、長年敵対関係にあった同胞の国に味方する

＜「独島問題」が韓国内で論争になること自体が初めてだが、だからと言って韓国世論が日本の見方に歩み寄ることはない＞ 韓国外務省のイ・サンリョル・アジア太平洋局長代理は9月27日、日本政府が同日の閣議で了承した2019年版の防衛白書は日本の周辺国の軍事動向を説明する部分で、前年版と同じく「わが国固有の領土である北方領土や竹島の領土問題が依然として未解決のまま存在する」と記したことを受け、在韓日本大使館の実生泰介公使（総括公使代理）を呼び抗議した。 「不快でも仕方ない」 また、韓国国防省も同様に、在韓日本大使館の武官を呼んで抗議している。 韓国において「独島（竹島）問題」は、他の歴史問題と同じく非常に敏感なイシューだ。他の歴史問題については「もう過去のことだから」という見方も出来るが、領土問題は現在進行形であるだけに、いっそう難しいとも言える。 もっとも、韓国は島を実効支配しているのだから、日本

ドラナンダ・ロヒモネ（メルボルン大学学生〔アジア研究・哲学専攻〕）、グラント・ワイエス（政治アナリスト） ＜大統領退陣要求から「反日」まで、デモが当たり前の日常を生む政府と一般市民の成熟しない関係。デモに揺れ過ぎる韓国の政治的欠陥とは＞ 韓国の首都ソウルではいつであれ、何らかの抗議行動に遭遇せずに街中を歩くのは無理な相談だ。最近では日本の輸出管理強化への抗議、または朴槿恵（パク・クネ）前大統領の弾劾訴追につながった2016年の退陣要求デモなど、韓国では大規模な抗議運動がたやすく組織され、社会のあらゆる層から広く参加者が集まる。 ソウルの路上に遍在するデモは、韓国の政治文化に特有のある側面を浮き彫りにする。韓国の一般市民と国家の関係を理解する上で不可欠な側面だ。 1948～87年まで独裁政権が長く続いた時代、抗議活動は国家に苦情を申し立てる唯一の手段と受け止められていた。だが自由民主主義国家

＜手軽にリゾート人気の東南アジア。ところが日本からの直行便がない、ビーチもない、リゾートホテルもない、そんな「何もない国」があるという──＞ その「何もない」国と言われるのはラオス。国民ひとり当たりのGDPが2,472ドルで、東南アジア諸国連合（ASEAN）の加盟国では最貧国ともいわれる。内陸国のためビーチリゾートやマリンスポーツはなく、派手な広告コピーが踊る観光的な魅力はほとんどない。実際、ラオスを紹介する日本の旅行会社などは「何もないことがラオスの魅力」と逆手に取ったアピールをしているほどだ。 それだけにASEAN加盟10カ国で唯一日本からの直行便が運航しておらず、ベトナムあるいはタイ経由で行く必要がある。とはいえラオスの首都ビエンチャンの国際空港はこぢんまりとしながらも清潔感にあふれている。 ビエンチャン市内の象徴でもある「ビクトリーゲート（凱旋門）」は旧宗主国であるフランスの凱旋門

株価が今年最大の下げを演じた8月5日、米株式市場は人民元の歴史的安値に反応した（ニューヨーク証券取引所）　Brendan McDermid-REUTERS ＜圧力一辺倒のトランプに対し、中国が人民元安など本気のカードを切り出した。ここから先トランプには、負けそうな要素しかない＞ 米中貿易戦争は、ドナルド・トランプ米大統領が言うように「簡単に勝てる」ものでは決してない――ここ数日で、中国がまたしてもその実力を見せつけた。 そもそもの始まりは8月1日、トランプが、9月から新たに3000億ドル相当の中国製品を対象に10％の追加関税を課すと発表し、合意したばかりの交渉より圧力を重視する姿勢を示したと。予定どおり9月1日に関税が発動されれば、中国がアメリカに輸出するほぼ全ての製品に関税が課されることになる。 中国は報復に出た。ブルームバーグの報道によれば、中国政府は国有企業に対して、米国産の農産物の

＜輸出の制限やボイコット運動は中国の常套手段。両国がこの戦術を実践して日韓関係は泥沼になっている＞ 国の経済力が外交の武器として使われるようになって久しい。中国はこの20年間、強大な経済力を外交的な圧力の手段に用いてきた。最近は中国だけでなく、同様の手法が北東アジア全体に広がり、地域情勢を不安定化させている。 7月4日、日本政府は韓国への半導体材料3品目の輸出管理強化に踏み切った。それらの物資が韓国から北朝鮮に転売されている懸念があるからだと、日本政府は説明している。半導体は韓国にとって極めて重要な輸出品だ。日本の措置は韓国経済に大打撃を与えかねない。 韓国政府は日本政府を激しく非難。韓国国民の間でも、ソーシャルメディアを中心に、日本製品や日本旅行をボイコットする運動が広がっている。 さらに日本政府は8月2日、多数の先端技術物資について簡素な輸出手続きを認める「ホワイト国」のリストから韓国

タイの軍政と君主制を批判して亡命し、現在は日本に在住しているパビン・チャチャバルポンプン京都大学准教授（48）が先月、日本国内の自宅で就寝中に襲撃される事件が起きた。写真は2014年5月、バンコクでタイ国旗を振る抗議デモ参加者（2019年　ロイター/Damir Sagolj） タイの軍政と君主制を批判して亡命し、現在は日本に在住しているパビン・チャチャバルポンプン京都大学准教授（48）が先月、日本国内の自宅で就寝中に襲撃される事件が起きた。パビン氏は消息筋の情報としてタイ軍部が背後にいると主張。アピラット陸軍司令官は全面的に否定している。 パビン氏によると、7月8日の午前4時ごろ、自宅でパートナーと就寝中、侵入してきた男が2人に向けて何らかの物質を噴射し、2人とも皮膚にやけどを負った。軽傷で済んだものの、警察からは自宅に戻らないように指示されたという。 日本の警察当局は、タイ人の男がパビン

'Dear UK' Trends as Americans Sympathize With Election of Boris Johnson ＜「この悪夢をともに乗り切ろう」「一緒にカナダへ逃げよう」と、連帯を呼び掛け＞ アメリカでは「イギリスのトランプ」として知られるボリス・ジョンソンが7月23日、イギリスの次期首相に選出された。ドナルド・トランプ米大統領はすぐさま、盟友ジョンソンの勝利を祝い、応援するメッセージを送った。「彼は偉大になるだろう！」 だが一般のアメリカ人は、トランプとはまったく違う理由でツイッターに殺到した。イギリス人に向けて、応援と連帯のメッセージを送るため。SNSユーザーのひとりであるダーウィン・レッシュの言葉を借りれば、「この悪夢をともに乗り切る」ためだ。 アメリカ人はツイッターを哀悼の言葉で埋めつくし、#Dear UK"はトレンド入りした。作家のローラ・アン・ギ

＜米タレントの矯正下着名を撤回させた日本人が、他民族の英雄を料理の名前に冠するのはダブルスタンダードではないか＞ どんな体形にもフィットする矯正下着ブランドに「Kimono」というブランド名を付けて販売する予定だ──と、アメリカの有名タレント、キム・カーダシアンが6月25日に1億4000万人ものフォロワーを持つ自身のインスタグラムで表明すると、たちまち日本から「総攻撃」に遭った。 まず日本の伝統文化の拠点であり、着物産業を抱える京都市が門川大作市長名で「着物は日本の伝統的な民族衣装であり、暮らしの中で大切に受け継がれ、発展してきた文化だ」と再考を促した。 政治家も黙っていなかった。世耕弘成経済産業相が「しっかりと審査するよう米国特許商標庁に伝えている」と呼応。ネットでは商標登録申請に反対する署名の数がうなぎ上りに増えて13万人を超え、ついにカーダシアンは「慎重に考えた末、ブランドは別の新し

イランの最高指導者ハメネイ師（右）、ロウハニ大統領と会談する安倍　OFFICIAL KHAMENEI WEBSITE-REUTERS ＜単なる「子供の使い」ではない。米・イラン間の緊張緩和は実現できなかったが、日米関係強化と日本の影響力拡大という成果はあった＞ アメリカとイランとの緊張緩和を目指し、6月12～14日にイランを訪問した安倍晋三首相をどう評価すべきなのか。無駄足に終わった「子供の使い」か、世界の安定のためにあえてリスクを取った一流の政治家か。 私見では、安倍は日本の国益と国際社会の安定のために、侮られたり笑いものになることを恐れない勇気を示した。 最高指導者ハメネイ師とイラン政府の考えはともかく、少なくともイランの一部勢力は安倍の訪問に合わせてペルシャ湾で２隻のタンカーを攻撃した。ただし、そこに込められたメッセージは、安倍ではなくトランプ米大統領に向けられたものだ。 イランは中

＜美味しいコーヒーがさらに美味しく感じる、コーヒー愛飲者に朗報＞ 一日の始まりの一杯、仕事の合間にコーヒーブレイクでホッと一息、打ち合わせでまた一杯...... コーヒーを飲む機会はなかなかに多く、1日の終わりには「今日はコーヒーを飲みすぎたかも」なんて思い返すことがあるが、不安は杞憂だったようだ。 英ガーディアンによると、コーヒーを飲む量が1日当たり1杯未満でも、はたまた25杯飲んでも動脈硬化は悪化しないことが、イギリス心臓血管学会で発表された。 さらに、これまで発表されてきた、コーヒーは動脈を硬くし心臓に圧力をかけ、心臓発作や脳卒中の可能性を高めることを示唆するという説を覆す結果が出た。 【参考記事】コーヒーを思い起こさせる「何か」だけで人は覚醒する 飲んでも影響なし 同研究は、英国心臓財団（BHF）が一部出資し実施された。イギリス全土で8412人を対象に、コーヒーの摂取量別で1日当た

＜首都圏や関西のエスカレーターで定着した「片側空け」の慣習は、必要以上の混雑や威嚇行為につながっている。「恐怖」が支配する現状は、一度リセットした方がいい＞ 駅などのエスカレーターで、立って乗る人は左側に寄り、右側は歩いて上る人たちのために空けておく慣習が東京で広まったのは1990年代半ばのことのようだ。 初めてその光景を見た時、私は日本でもこういう慣習が広まって良かったなと思った。それ以前には、約束の時間に遅れそうになっているときに、混み合ったエスカレーターでイライラしたこともたびたびあり、本当に急ぐときは階段を駆け上がっていた。ロンドンの地下鉄では立つ人はエスカレーターの右側に乗り、左側は急ぐ人が歩くというマナーが定着していると新聞で読んでうらやましいと思った。 だが、最近10年ぐらいはこの「片側空け」はやっぱりやめてほしいと思うことが多くなってきた。急いでいきたいという気持ちが弱まっ

朝鮮戦争当時からアメリカは韓国を「守ってやる」という意識だった　INTERIM ARCHIVES/GETTY IMAGES ＜その韓国理解に根拠はあるか。ワシントンの政策エリートは、冷戦時代の「常識」を今も引きずっている＞ 首都ワシントンの権威ある保守系シンクタンク、アメリカン・エンタープライズ公共政策研究所（AEI）が最近、『開かれた社会と韓国におけるその敵――右派独裁から左派独裁へ？』と題したシンポジウムを主催した。 その概要説明には次のような問い掛けがある。「報道によれば、韓国の文在寅（ムン・ジエイン）大統領はメディアを弾圧し、言論の自由を制限し、裁判官と公務員に政権与党のイデオロギーを押し付けているという。文政権は韓国での自由を制限する道をたどりつつあるのか」 この問い掛けでいみじくも露呈したのは、アメリカの外交政策に影響を及ぼす専門家サークルの見識のなさだ。文以前の2代にわたる右

・右傾化する高齢者が目立つようになっている。 ・ところが、現在の60～70代は若者だった50年前、極めて進歩的とみなされていた。 ・この大転換は、この世代に強い反権威的な傾向だけでなく、誰かが特別扱いを受けることへの拒絶反応によって生まれたとみられる。 少し前のことだが、「右傾化する高齢者」が一部で話題になった。とりわけ60代後半から70代前半のいわゆる団塊世代の場合、若い頃にむしろ進歩的だった人でも右傾化しやすい素地があるとみられる。そこには、この世代で特に強い「反権威主義」がある。 高齢者は右傾化しているか 一時、「右傾化する若者」がクローズアップされた。これは日本に限らず、外国人や少数者に対するネット上でのヘイトや抗議デモなどで若者が目立ったのがその一因だろう。 ところが、その一方で、高齢者の右傾化もしばしば指摘されるようになっている。一昨年、朝鮮学校への補助金交付に賛成した（一部は

＜アルバイト3つ掛け持ちで妻子を養う、リストラで仕事と住居を同時に失う......。就職氷河期に正社員になれず非正規雇用で働き続けてきた人たちが、年金を受給する年齢になればどうなるか。これは、国家を揺るがしかねない問題だ＞ 『ルポ 中年フリーター：「働けない働き盛り」の貧困』（小林美希著、NHK出版新書）の著者によれば、35～54歳のうち、非正規雇用労働者として働く「中年フリーター」は約273万人。だとすれば、同世代の10人に1人を占めていることになる。 ちなみにこの数字に既婚女性は含まれておらず、同年齢層の女性の非正規で、扶養に入るための「就業調整をしていない」人は414万人もいるため、潜在的な中年フリーターはさらに多いと推測されるという。 この言葉にスポットライトがあたるようになったのは、二〇一五年のことだ。三菱UFJリサーチ＆コンサルティングの尾畠未輝研究員の試算によれば、中年フリー