キャリア、転職、人材育成のヒントを提供してきた「リスキリング」チャンネルは新生「NIKKEIリスキリング」としてスタート。 ビジネスパーソンのためのファッション情報を集めた「Men’s Fashion」チャンネルは「THE NIKKEI MAGAZINE」デジタル版に進化しました。 その他のチャンネルはお休みし、公開コンテンツのほとんどは「日経電子版」ならびに課題解決型サイト「日経BizGate」で引き続きご覧いただけます。

ニュース・フォーカス視力失った人に光もたらす「人工網膜」　世界で開発続々(2018/12/3) 視力をほとんど失った人に「光」を届ける――。そんな医療機器の開発が本格化している。すでに米国では承認されたものがあり、日本のチームも新た…[続きを読む] 妊婦加算に納得できる？　「丁寧な診察を評価」狙うが…[ニュース・フォーカス](2018/12/3)  介護は必要、でも有償ボランティアに　木製品作りで活躍[ニュース・フォーカス](2018/12/3)  新型インフル、水際の検疫訓練　成田空港で実機使い[ニュース・フォーカス](2018/12/3) 妊婦さん、畳風の部屋でリラックス　産後の体力回復にも[ニュース・フォーカス](2018/12/3)  脳腫瘍の子へ「元気玉」　世界のエール、ボールに込めて[ニュース・フォーカス](2018/12/2) 治療後も続く小児がんのフォロー　成長に伴

中医協＝中央社会保険医療協議会の総会が開かれ、患者の生活の質を損なわない観点から、胃に穴を開けチューブで栄養や水分を送る、「胃ろう」の取り外しに積極的に取り組んでいる医療機関には、診療報酬を引き上げる方向で検討していくことになりました。 「胃ろう」は、口から食べることができなくなった患者の胃に穴を開け、チューブで栄養や水分を送るもので、必要性を指摘する意見の一方、患者や家族の納得が得られない場合は導入を控えるべきだという意見も出ています。 １１日開かれた中医協＝中央社会保険医療協議会の総会では、医療機関に支払われる診療報酬の来年度＝平成２６年度の改定に向けて、「胃ろう」の取り扱いを巡って意見が交わされました。 そして総会では、患者の生活の質を損なわない観点から、不必要な「胃ろう」の導入を控える取り組みを医療機関に促していくことで一致しました。 具体的には、「胃ろう」に対する診療報酬の支払い

野菜や果物などをたくさん食べる人は、あまり食べない人に比べ、自殺する割合がおよそ半分になっているとする研究成果を国立国際医療研究センターなどのグループが発表しました。 グループでは、「自殺には、さまざまな要因があるので簡単には言えないが、これらの食品に含まれるうつの予防に効果があるとされる成分が影響している可能性もある」と話しています。 国立国際医療研究センターなどのグループは、全国の４５歳から７４歳の男女およそ９万人を８年半追跡し、野菜や果物、海藻、いも、それに豆などを食べる量が多い順から４つのグループに分けて自殺した人の割合を調べました。 その結果、男性では、摂取量が最も多いグループの自殺の割合が、最も少ないグループの０．４７倍、女性でも０．４６倍といずれも半分以下になっていました。 これらの食品には、葉酸やビタミンＣなどうつを予防したり症状を軽くしたりするとされる成分が含まれていて、

がん患者向けの雑誌に掲載された記事が、薬事法で禁じられた抗がん剤の広告にあたる可能性があるとして、厚生労働省が調査を始めた。 特定の商品をＰＲする内容の記事が多いことに加え、製薬会社が出版社に金銭を支払っていたことが判明したためで、厚労省は製薬業界に自主ルールの策定と再発防止を求める方針だ。 ◆タイアップ 厚労省が問題視しているのは、一般書店で販売されているがん患者向け月刊誌（公称７万部）に掲載された抗がん剤の紹介記事。その多くは、医師らが特定の商品名を挙げて有効性を説明する内容になっている。 発行元の出版社の関係者らによると、記事を掲載する際、抗がん剤を販売する製薬会社から１ページあたり４７万～５７万円を受け取っていた。関係者の一人は取材に「紹介記事はタイアップ記事と呼ばれていた。部数が伸び悩み、毎号２本程度のタイアップがなければ収支が合わなかった」と明かした。出版社が記事の企画を作り、

内部に腸管出血性大腸菌Ｏ（オー）１５７がいる可能性があるため、生食用の提供が禁止されている牛のレバー（肝臓）。厚生労働省研究班の研究で、放射線照射で十分殺菌できることは既に確認されている。しかし、厚労省は「より詳細な安全性の検討が必要」とし、さらなる調査を継続中。いつ、生レバーは解禁されるのか－。（平沢裕子）　■影響は１００億円超？　牛の生レバーはＯ１５７などによる食中毒を起こす可能性があるとして昨年７月、厚労省が飲食店での提供・販売を禁止した。しかし、禁止にあたってのパブリックコメントには１５００件に上る反対意見が寄せられた。試算では百数十億円の経済的影響があるとされ、一日も早い禁止解除が望まれている。　レバー内部の大腸菌を殺すには加熱するのが一番。しかし、加熱すると生レバー特有の食感や味、風味などが失われてしまう。そのため厚労省は、海外で食肉や香辛料などに使用されている放射線照射でレバ