新型コロナウイルスの複数の変異型に効果のある汎用型ワクチンの開発が進む。米陸軍研究所に続き、英グラクソ・スミスクライン(GSK)などが臨床試験(治験)を計画する。コロナ禍の収束に向け、新たな変異型が生じても効果のあるワクチンが求められている。汎用型は新型コロナウイルスの様々な変異型や、既存のコロナウイルスに対して効果がある次世代ワクチンのことだ。既存のワクチンは新たな変異型が現れると効果が落ち
南アフリカ共和国(南ア)でオミクロン株(以下、ο株)が発見・報告されたのが2021年11月24日でしたが、それからわずかひと月で、ほぼ全世界の国々でο株Surge(サージ;波)が発生し、現在発見から3か月目に入りました。南アでの日毎新規感染者統計を見るとο株Surgeは、2021年11月初旬に始まっていますので、ちょうど丸3か月経過しています。筆者は、11月24日と1月15日公開の日刊SPA!記事中で、第6波エピデミックSurgeの予測を公開しましたが、現実は、最悪の推移をとりつつあります。1月31日には、文化放送「大竹まこと ゴールデンラジオ」にてお話しさせていただいていますのでご参考下さい*。 <*放送アーカイブ 大竹まこと ゴールデンラジオ!「大竹メインディッシュ」2022年1月31日 牧田寛 PodcastQR 文化放送> 本邦では、ο株が2021年11月29日に空港検疫で発見され
コロナウイルスが世界的な問題になって2年が経過しようとしてるのに、未だに「ワクチンを打ったのに感染する!ワクチンなんて無駄だ!」って言ってる奴が世界中に沢山いる。 これには本当に恐怖を感じる。 そもそもワクチンってのは不活性化ワクチンが端的な例だけど、弱毒化したウイルスそのものなど、免疫システムを刺激して抗体を作る事を目的としたもので 抗体が出来る事によって、体内でのウイルスの増殖を防ぐことができるので、発症や重症化のリスクを下げてくれるというものになる。 体内でウイルスの増殖を防げれば、他人に感染させるために体外に出ていくウイルスだって減る。 社会全体で増殖したウイルスを運ぶ人が減れば、それだけリスクは減るし、第一に自分が重症化し死亡するリスクを下げてくれる事に繋がる。 だが、抗体ができたとしても人がウイルスと接触して感染する事は防がない訳だ。感染そのものを防ぐためには、マスクをするなど
インターネットを利用する人の数は世界で推計49億人に上り、新型コロナウイルスの感染拡大前に比べ急増したことが、国連の専門機関の調査でわかりました。 これは国連の専門機関、ITU=国際電気通信連合が明らかにしたものです。 それによりますとことし、2021年の世界のインターネットの利用者の数は推計49億人に上り、新型コロナウイルスの感染が拡大する前の2019年に比べ、およそ8億人増えました。 とくに感染が世界的に拡大した去年1年間の増加が顕著で、過去10年間で最も多かったということです。 これについて報告書は、新型コロナウイルスの影響で人の移動などを厳しく制限する「ロックダウン」などの措置がとられる中、自宅にいながら感染状況などの情報や生活に必要な物などを入手するために、ネットの需要が高まったことが要因だと分析しています。 一方で通信環境が悪くネットを十分に利用できない人が数億人いるほか、ネッ
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菅義偉首相が8日、記者会見を行った。 新型コロナウイルスの感染が拡大し、東京都に12日から8月22日まで緊急事態宣言が発令される。緊急事態宣言下での開催となる東京五輪(23日~8月8日)について、「これまで緊急事態宣言となれば無観客も辞さないと申し上げてきた。この後の5者協議において観客の取り扱いが決められる予定」と、午後8時からの政府、東京都、大会組織委員会、国際オリンピック委員会(IOC)、国際パラリンピック委員会(IOC)による5者協議で観客数が決まると説明した。 【写真】ホテルに到着し、車の窓を開けて手を振るIOCのバッハ会長 そして、「世界で40億人がテレビを通じて視聴すると言われるオリンピック、パラリンピックには世界中の人の心を1つにする力がある。新型コロナという大きな困難に直面する今だからこそ、世界が1つになれることを、そして全人類の努力と叡智によって難局を乗り越えていけるこ
アメリカ政府は、新型コロナウイルスのワクチンの調達が遅れている台湾に、当初明らかにしていた数を大幅に上回る250万回分を提供することにしました。 これは台北にあるアメリカの代表機関「アメリカ在台協会」が、19日夜、フェイスブックで発表しました。 この中で、アメリカ在台協会は「モデルナのワクチン250万回分が台湾に届くのを楽しみにしている。信頼できる友人であり、世界の民主主義の家族の一員でもある台湾に対するアメリカのコミットメントをあらわすものだ」としています。 今月6日にアメリカ議会上院のダックワース議員らが台北を訪れ「アメリカ政府から75万回分のワクチンが提供されることになった」と明らかにしていましたが、大幅に上積みされました。 アメリカは最大の競合国と位置づける中国に対抗し、台湾との関係を深めていて、今回のワクチンの提供もその一環です。 台湾当局によりますと、ワクチンを積んだ飛行機は2
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5月20日、世界の主要中央銀行は緩和アクセルの踏み込みを弱め始めつつあり、実体経済や市場は再び「自分の足」で立つ必要に迫られている。2020年5月、ニューヨーク証券取引所で撮影(2021年 ロイター/Brendan McDermid) [ロンドン 20日 ロイター] - 世界の主要中央銀行は緩和アクセルの踏み込みを弱め始めつつあり、実体経済や市場は再び「自分の足」で立つ必要に迫られている。 そうした未来図に誰もが失望しているわけではない。クロスボーダー・キャピタルの見積もりでは昨年3月以降、主要中銀と政府は約27兆ドルと、世界全体の総生産(GDP)の3割強に相当する資金を市場に注ぎ込んできた。これに伴って世界の株価は85%上昇し、新型コロナウイルスのパンデミックで痛めつけられた景気は回復しインフレ期待も高まっている。それなのに昨年のペースで資金供給を続ければ、メリットよりも弊害が大きくなる
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ワクチンで知りたいのは「私に」有害事象や副反応が起きるかどうか 患者には「統計」ではなく「100か0か」しかない 香山リカ 精神科医、立教大学現代心理学部教授 日本に留学経験があり、その後、中国の南京にある大学で教授になった中国人の友人から電話がかかってきた。 「新型コロナウイルスの日本での感染拡大を心配しています。あなたはもうワクチンを接種したのでしょうね?」 「まだですよ」と答えると、彼女は「えー!」と悲鳴のような声をあげた。 「どうして!? あなたは病院に勤めてるんでしょう? こっちは医療従事者はほとんど全員、受けてるのに」 私は、「日本ではまだ誰に対しても接種は始まっていない」と説明したのだが、彼女は「なぜ?」「信じられない」「早く受けて」と繰り返すばかりであった。 たしかに日本でのワクチン接種は遅れている。2月5日、WHO(世界保健機関)は、新型コロナウイルスワクチンの世界の接種
「メンタルヘルスが良い状態にあることは、健康の基本中の基本だ。メンタルヘルスケアが最も必要なコロナ禍において、取り組みが途絶えてしまっている。各国のリーダーは命を救うことにつながるメンタルヘルスケアに注力すべきだ」 WHO=世界保健機関のテドロス事務局長のことばです。 WHOが去年6月から7月にかけて130か国を対象に実態調査をしたところ、職場におけるメンタルヘルスケアの取り組みに支障が出ていると答えたのが全体の75%、学校でも78%にのぼったことがわかりました。 世界的に在宅勤務の導入が進み、学校も閉鎖されるなど、対面でのコミュニケーションが減ったことが影響しているとみられます。 また、全体の89%もの国が「メンタルヘルスケアは国として取り組むコロナ対策の1つだ」と回答したものの、ケアに必要な十分な資金を投じたという国はこのうち17%にとどまっています。
世界各国で新型コロナウイルスのワクチン接種が始まっていますが、スムーズに接種を進めるにあたって、課題に直面している国も少なくありません。そんな中、世界最速ともいえるペースで接種を進めているのがイスラエルです。どのような方法がとられているのか、イスラエルの曽我支局長の解説です。 Q1.イスラエルのワクチン接種 どれほど進んでいる? 《画像:バスケットボールアリーナの特設会場に並ぶ人たち》 (記者) イスラエルでは去年12月19日から、ファイザーなどが開発したワクチンの接種が始まりました。 それからおよそ1か月後、1回目の接種を終えた人は230万人を超え、人口のおよそ3割にのぼっています。 優先的に接種が行われている60歳以上となると、すでに7割を超えています。 《画像:接種後15分間、会場で待機する人たち》 イギリス・オックスフォード大学の研究者らがまとめている「アワー・ワールド・イン・デー
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欧米を中心に猛威を振るう新型コロナウイルスの感染者数が世界で8千万人を超えた。地球人口の1%を上回り、100人に1人以上が陽性となった計算だ。感染対策に前向きなアジアの比率は比較的低い水準だが、未感染者にとってはいつ感染してもおかしくないリスクの高い状況が続く。 死者も170万人を超え、感染力の高い変異種出現の報告も相次いでおり、引き続き基本的な感染対策の徹底が求められている。一部で接種が始まったワクチンの効果に期待が集まる。 米ジョンズ・ホプキンズ大の集計によると、最も多い米国の感染者数は1900万人超。全米人口の5.9%に上る。
FIFA=国際サッカー連盟は24日、新型コロナウイルスの影響で、来年行う予定だった20歳以下と17歳以下のワールドカップを中止すると発表し、日本サッカー協会の反町康治技術委員長は「世界の強豪と真剣勝負できる大会で中止はかなりショックだ」と話しました。 FIFAは24日、新型コロナウイルスの影響で、来年5月から6月にかけてインドネシアで開催する予定だった20歳以下のワールドカップと10月にペルーで行う予定だった17歳以下のワールドカップを中止すると発表しました。 3年後の2023年に同じ場所での開催を目指すということです。 これを受けて日本サッカー協会の反町技術委員長がオンラインで取材に応じ、「若い世代が世界の強豪と真剣勝負できる大会で、中止はかなりショックだ。将来の日本代表を強くするために歩みを止めてはならず、知恵を出し合って世界と勝負する機会を作っていかなければいけない」と話しました。
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