サイバー戦争に巻き込まれないための、私のパソコン防衛術
自分のWindowsを守る方法 メールのリンク先やいつものブックマークを開いたら、Webブラウザでこのような画面が表示されたらどうする？ ［詳細設定］ボタンをクリックして、無理に開くのは危険である。悪意のあるWebサイトに誘導されていたり、いつものWebサイトが乗っ取りにあっていたりする可能性があるからだ。こうした日々の対策を行うことで、マルウェアの感染リスクを大幅に下げることができる。 独立行政法人情報処理推進機構（IPA）は、3月1日から8日までにマルウェア「Emotet（エモテット」に関する323件の感染被害の相談を受けたことを明らかにした。また、ESET（キヤノンMJ）が提供しているサイバーセキュリティ情報局のレポート「2021年12月 マルウェアレポート」によれば、2021年12月にはEmotetへの感染を狙ったメールが観測されており、Emotetのダウンローダーの1つである「D
［文章生成］MeCabをインストールして分かち書きを試してみよう
今回の目的 前回は、青空文庫のWebサイトから梶井基次郎の小説データを取得して、そこから本文のデータを抽出する方法を見ました。今回は、自然言語処理で扱いやすいように分かち書きをするための準備をします。 ところで、自然言語処理とはもちろん私たちが日常的に使っている言葉（ここでは日本語としましょう）をコンピューターに処理させることです。その結果、コンピューターに入力された言葉からは、何らかの情報が取り出されます。何らかの情報とは例えば地名や製品名、ランチの注文かもしれませんし、ユーザーがしたい何かのアクションかもしれません。あるいは、入力された言葉が、全体として肯定的なものなのか、否定的なものなのかを判断するといったことも考えられます。 いずれにせよ、こうした処理を行うには、入力された言葉をさまざまな段階を踏んで解析する必要があるでしょう。 例えば、「くるまでまつ」という文について考えてみます
「デジタル化」しても、「内製化」しても、DXを実現できない理由
「デジタル化」しても、「内製化」しても、DXを実現できない理由：DXとは「具体的に」何をすることなのか？ 社会、ビジネスのデジタル化が加速する中、多くの企業がDXの実現に取り組んでいる。だが、成果を獲得している企業は限定的だ。DXとは何をすることで、そのためには何が必要なのか。本稿では「DXでなすべきこと」を明確化する。 日本企業が「デジタル化」を成功させるために必要なものは？ デジタルトランスフォーメーション（DX）が注目されて久しい。2018年に経済産業省が公表した『DXレポート』などを通じて、近年は取り組みを進める企業が着実に増え、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック（世界的大流行）がその流れを加速している。テレワークをはじめ、社内外のあらゆるビジネスコミュニケーションがデジタル前提となり、デジタル技術が業務やビジネスを直接支えていることを人々が再認識したためだ
「ゼロトラスト」は何を信じてアクセスを許可するのか――テレワーク前提の企業へゼロトラストを展開する方法
「ゼロトラスト」は何を信じてアクセスを許可するのか――テレワーク前提の企業へゼロトラストを展開する方法：働き方改革時代の「ゼロトラスト」セキュリティ（8） デジタルトラストを実現するための新たな情報セキュリティの在り方についてお届けする連載。今回は、ゼロトラストを企業や組織へどのように展開するかについて。 コロナ禍によるソーシャルディスタンスは、これまで当たり前のように行われてきた「オフィスで働く」という常識を一変し、テレワークを新たなスタンダードとして考えざるを得ない時代となりました。 働き方改革やデジタルトランスフォーメーションといったデジタルテクノロジーの活用とともに注目を集めているゼロトラストについて紹介する本連載『働き方改革時代の「ゼロトラスト」セキュリティ』では、連載第5回からNIST（National Institute of Standards and Technology
Cloudflare、毎秒7億5400万パケットのDDoS攻撃に自動処理で対応
CDN（Contents Delivery Network）大手のCloudflareは2020年7月9日（米国時間）、最大で毎秒7億5400万パケットに達した極めて大規模なDDoS（分散サービス妨害）攻撃への自動対応に成功したと発表した。 このDDoS攻撃は、6月18～21日の4日間にわたって行われた組織的攻撃の一部だった。攻撃トラフィックは31万6000以上のIPアドレスから発信されており、Cloudflareの無料プラン利用者が主に使っていたCloudflareの1つのIPアドレスを標的にしていた。攻撃中にダウンタイムやサービス低下の報告はなく、Cloudflareが顧客に提供している保証を満たす形でDDoS攻撃を緩和できたため、顧客への補償費用は発生しなかったと、同社は述べている。 攻撃に対しては、CloudflareのグローバルDDoS検知／緩和システム「Gatebot」が自動的
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JPCERT／CCがイベントログ分析支援ツール「LogonTracer v1.5.0」を公開
