気合いを入れて面接に臨んだものの、ほどなくしてお祈りメール――「今後のご活躍を心よりお祈り申し上げます」などと締めることでおなじみの不採用通知が、極めて事務的に届けられる。そんなことが何度も続くと、まるで自分の存在を全否定されたかのような、暗澹たる気持ちを抱く人もいることでしょう。 でも、悲観する必要はまったくありません。なぜなら「面接」という営み自体が、多分に問題をはらんでいるから。多くの日本企業で行われている採用時の面接は、精度も妥当性も低い、穴だらけのシステムだからです。そんなもので、あなたの価値や可能性がまともに測れるわけがありません。 少し整理しながら説明しましょう。まず「面接」と一言で言っても、スタイルは大きく2つに分けられます。「構造化面接」と「フリートーク面接」です。私が本稿でその問題点や対策を述べていくのは、後者のフリートーク面接になります。ちなみに構造化面接とは、入社希

技術革新が進む中で、「人生100年時代」を生き抜くために、私たちは一度身に付けたスキルや知識を進化させていくことが求められます。しかし、多忙を極めるビジネスパーソンにとって、「学び」の時間を生み出すことは容易ではありません。自ら学ぶ人は、どのような特徴があるのでしょうか。 企業内での人材育成に限界も 日本型雇用システムでは、これまで長期雇用を前提として、組織の視点に立った、組織にとって必要なマインドやスキル、知識を身に付けるための教育訓練が行われてきました。主として、「OJT (On the Job Training)」と「Off-JT (Off the Job Training)」です。 OJTは、日常の業務に就きながら行われる教育訓練ですが、業務を遂行していくうえでは必須といえるものです。Off-JTは、社内外で通常の仕事から離れて行われる研修などで、管理職研修やプレゼンテーション、語

日本の出版市場は2018年も縮小し、書籍・雑誌の推定販売金額は1兆2921億円（出版科学研究所調べ）となり、1997年に前年を割って以来、21年間にわたってマイナスが続いている。その背景には、メディアの多様化や人口の減少など構造的な問題があるため、今後もすぐに市場が拡大に転じることは考えにくい。 そのような中で、海外市場が注目されている。なかでも、巨大な人口を抱え、日本とは文化的にも経済的にも密接な関係を持つ中国市場の存在感が出版業界で高まっているのだ。 「トットちゃん」中国で1000万部突破 2017年、日本でも800万部を超えて戦後最大のベストセラーとなっている黒柳徹子『窓ぎわのトットちゃん』の中国版発行部数が、日本を上回る1000万部を突破したというニュースが流れた。また、いま中国で最も売れるフィクションの作家は東野圭吾だという報告もある。たしかに、中国では多くの書店が入り口付近の平

現在、世界で「エンペラー（emperor・皇帝）」と呼ばれる人物はたった一人だけいます。それは日本の天皇です。世界に王はいるものの、皇帝は天皇を除いて、残っていません。国際社会において、天皇のみが「キング（king・王）」よりも格上とされる「エンペラー」と見なされます。 「天皇」は中国の「皇帝」と対等の称号であるので、「キング」ではなく、「エンペラー」であるのは当然だと思われるかもしれません。これは日本人にとって、当然かもしれませんが、欧米人もこうしたことを理解して、「エンペラー」と呼んでいたのでしょうか。 一般的な誤解として、天皇がかつての大日本帝国 （the Japanese Empire）の君主であったことから、「エンペラー」と呼ばれたと思われていますが、そうではありません。1889（明治22）年の大日本帝国憲法発布時よりも、ずっと前に、天皇は欧米人によって、「エンペラー」と呼ばれて

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また、就活生の中には、どんどん人が辞めていくような会社ではなく、長く勤められる会社はないかと探している人は少なくないだろう。 そこで、『CSR企業総覧（雇用・人材活用編）』2019年版掲載データを使い、2018年4月新卒入社者（一部、通年採用や第二新卒などを含む）と、2017年度の中途採用者数の合計に対して新卒採用者が占める割合を「新卒採用占有率」として算出。そこから、平均勤続年数が15年以上で占有率80％以上の会社（採用数が新卒・中途合計50人以上が対象）をピックアップした。該当企業は143社で、それを新卒採用占有率が高い順に並べたのが、「新卒でないと入りにくいが、長く勤められる会社ランキング」だ。 新卒一括採用は大企業中心にまだまだ主流 結果を見ていこう。 ランキング1位は新卒占有率100％で8社が並んだ。100％の中で新卒採用数が78人と最も多かったのが秋田銀行。平均勤続年数16.2

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平成もあと4カ月弱で終わろうというのに、テレビの世界は昭和のままで止まっているのだろうか。そんなことを思わせる番組がある。日曜昼に放送される情報番組「噂の！東京マガジン」（TBS系）で、素人の若い女性にレシピなしで料理に挑戦させる「平成の常識・やって！TRY」というコーナーだ。違和感を抱いているのは筆者だけではないようで、ネットで検索すると「やって！TRYは女性差別か」といったブログなどが散見される。 「平成の常識・やって！TRY」は、1989年に番組が始まって1年以内に加わった人気コーナーだ。内容は、町中にキッチンをセットし、数人の若い女性に定番料理を作らせるというもの。ロケのVTR終了後は、スタジオでプロの料理人による解説付きの実演がある。ロケの現場でセットされた調理台には、さまざまな食材、調理道具が並んでおり、その中には、目的の料理には必要がない食材や調理道具も含まれている。 失敗す

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2019年4月30日に天皇陛下が譲位、5月1日には皇太子さまが即位され、改元が行われます。平成の終わりに、皇室の意義や歴史について考える機会がある人が増えているのではないでしょうか。 歴史上、世界各国の多くの皇室（帝室）や王室は悲惨な終わり方をしています。国民や外敵に追放されたり、処刑されたりしました。世界の王朝が頻繁に変わるなかで、日本の皇室だけが万世一系を維持し、天皇は今日、世界に唯一残る「皇帝（emperor）」となっています。その存在は「世界史の奇跡」と言えます。 清王朝の末期、隣国の中国は日本と同じように、皇室を残し、立憲君主制の下、近代化を進めようとしました。しかし、それは失敗しました。いち早く近代化に成功した日本では、皇室が大きな役割を果たしましたが、中国では、皇室が近代化の障害になると見なされました。この違いは、いったい何でしょうか？ なぜ、孫文は立憲君主制を認めなかったの

高収入は激務の裏返しではないか――。インターネット上などではブラック企業とのうわさも流れる。同社評の1つが、「20代で1000万円超え、30代で家が建ち、40代で墓が建つ」。平均勤続年数が12.2年とそれほど長くないことから、稼ぐだけ稼いで独立するというイメージもある。 こうした見方に対し、キーエンスの経営情報室長の木村圭一取締役は「厳しい働き方を求めているわけではないし、若手の裁量度がとても高い会社だ」と語る。高収入は会社の成長と高収益を社員に還元している結果だという。 営業利益率は脅威の50％超え 経済産業省の企業活動基本調査によれば製造業の売上高営業利益率は4.7％（2016年度実績）である。それに対し、キーエンスの2018年3月期決算は売上高5268億円、営業利益2928億円と営業利益率にして約55％という驚異的な水準をたたき出した。成長も継続中。2008年3月期決算は売上高200

気がつけば、企業がツイッターをはじめとしたSNSを、自社のビジネスに、とくにマーケティング方面に活用し始めてから、もう10年近く経っている。今でこそ、多くの人たちにも利用されているソーシャルメディアだが、当時は、ツイッターアカウントやフェイスブックページを開設するというだけでプレスリリースが1本打てるくらい珍しいものであり、それこそいろいろな意味で注目を集めるものだった。 だが、当時多くの企業にとって、ソーシャルメディアは、まさに未知なる世界そのものだった。そもそも、どんな目的に使えるのか、そして、どのような効果が得られるのかさえわからず、企業は、この得体の知れないモノと、どう向き合い、また、どう関わっていけばよいのか、まったく見当もつかない状況にあった。 日本の企業SNSは「個性が強い」 そんな中、一部の企業で、日頃からユーザーとしてソーシャルメディアを利用している社員が、（多くは“個人

妊娠中絶は、世界で最も議論が交わされている問題の1つだ。だが、日本では明らかに事情が異なるようだ。主流メディアでこの問題が取り上げられることはめったにない。アイルランドでは、この5月に歴史的な国民投票で妊娠中絶を認めることが決定された。日本では、これは単なる海外の出来事として報じられた。 最近行われたアメリカ連邦最高裁判所判事ブレット・カバノー氏の公聴会の主な焦点は、彼が、「ロー対ウェイド事件」の妊娠中絶に関する最高裁の有名な判決を覆すかどうかだったが、この問題もまた、アメリカの問題と見なされていた。しかし、こうしたニュースは中絶や、より全般的な「reproductive rights=性と生殖に関する権利」に関する日本の状況をよく考えるのに良い機会を与えてくれるのである。 避妊の歴史が物語る日本とフランスの違い 日本人はフランスの女性の美しさに驚嘆する。しかし、彼女たちの美の大部分は彼女

「あなたは同僚を性別で差別していますか？」。面と向かって聞かれたら、ほとんどの人は「いいえ」と答えるだろう。では、こう聞かれたら、どうだろう。「1歳の子どもがいる女性社員に海外出張の打診をしますか？」。部下が男性だった場合と女性だった場合に分けて考えてほしい。「答えに迷った」という人は、ぜひ、続きを読んでほしい。 ダイバーシティ推進、女性活躍推進を掲げる企業が増えている。人口減少社会で女性労働力に期待が集まることに加え、2015年8月に成立した女性活躍推進法の影響も大きい。しかし現実を見ると、女性管理職や役員が激増した例は、ごく珍しい。 「そこには、論理だけでは解決できないハードルがあります」。コンサルティング会社・チェンジウェーブの佐々木裕子社長は話す。佐々木氏は新卒で日本銀行、その後、マッキンゼーで勤務し、10年前に同社を設立した。これまで事業開発、海外進出、多様性推進などの「組織変革

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私が教師だったとき、授業参観の後の懇談会で、よく親たちに「自立しているとは何ができる状態のことですか？ 具体的に5つ挙げてください」という質問をしました。 教育評論家になってからも、いろいろな親たちに聞いてきました。この質問をすると、ほとんどの人が「えっ？」という顔でしばらく戸惑います。今までまったく考えたことがないからだと思います。そして、自分たちの生活を思い浮かべながら次のようなことを挙げます。 「朝、起こされなくても自分で起きる」「自分で進んで顔を洗える」「食事中にこぼしたものは自分で拭ける」「食後は親に言われなくても自分で歯を磨ける」「自分から勉強を始められる」「次の日の支度を自分でできる」。親たちが漠然と思っている自立とはこういうことです。毎日同じことを親に言われなくても、こういった生活習慣的なことが自分でできることを自立と呼んでいるのです。 もちろんこういったことはすべて自分で

8月20日に配信した「最新！全国『40歳年収が高い500社』ランキング」に続き、今回は上場企業（約3600社）を対象に推計した40歳年収の全国ワースト500社ランキングを紹介する。 単体の従業員数が20人に満たない場合や、平均賃金の発表がない企業は集計対象から除いた。各社の有価証券報告書に記載の数値を集計した東洋経済新報社『会社四季報2018年3集・夏号』データと、厚生労働省が調査・公表している「平成29年賃金構造基本統計調査」を基に試算した。業種分類ごとに賃金カーブを算出し、それを各企業の平均年収と年齢に当てはめて試算した。あくまで理論的に割り出した推計値ながら、一定の目安となるはずだ。 グループ企業については、全体で連結ベースの年収を算出するのがベストだが、基データとして使用している有価証券報告書のデータが単体会社のものであるため、単体の年収数字となっている。また、本社の中枢機能を担う

いじめは「増やす」ことができるか 突然ですが、ここで1つ質問です。どうすれば、教室でのいじめを「増やす」ことができると思いますか？ いったん目を閉じて、少しの間、ぜひ真剣に考えてみてください。 たとえば、こういうのはどうでしょう。児童にストレスを与えていらいらさせる。先生が率先して特定の児童をいじる。小さなトラブルを見て見ぬふりをし、エスカレートするのを待つ。仲の良くない者同士でグループを組ませる。相談を受けても対処せずに放置する。 あるいは、大人の目が届きにくいような場所を増やす。同性愛者差別などの言動を大人たちが子どもの前でとり続ける。教師の仕事を増やしたり、教師の数を減らしたりして、個別のトラブルに教師の手が回りにくくする。露骨に生徒の上下関係が発生するような部活指導などを繰り返す──。 どうでしょう。じっくり考えれば、いじめを「増やす」ためのいろいろなアイデアが思い浮かぶのではない