日本の少子化は深刻です。政府は、その対策として出生率1.8を目標に掲げ、2020年代半ばの達成に向けて子育て支援策を打ち出していますが、待機児童問題ひとつを見ても悲観的にならざるを得ません。子育てのための社会制度や施設の充実も急務ですが、少子化解決にはもうひとつ根本的な問題も潜んでいます。 日本では10組に1組のカップルが不妊症だといわれています。不妊症は世界的に増加傾向にあり、その大きな原因のひとつに男性の精子減少が挙げられています。過去50年の間に精子が半減したとイギリスでショッキングな報告があった1990年代後半から各国で問題視され、精子濃度、精液量ともに著しく減少しているとの調査結果も世界共通です。 日本でも精子減少は著しく、2006年5月には読売新聞が「精子の数、日本最下位『日欧共同研究 フィンランドの6割』」と題して我が国の状況を報じています。 仮に子育て支援のための社会制度や