アトピー性皮膚炎：新薬 注射で誘発物質を遮断 | 毎日新聞
かゆみを伴う皮膚の炎症が続く「アトピー性皮膚炎」。塗り薬による治療が一般的だが、今春、注射で投与する新しい薬が発売された。これまでの治療法とは効果を発揮する仕組みが異なり、治療がうまくいっていない人にとっては新しい選択肢になりそうだ。【野田武】 アトピー性皮膚炎は、体内に入ったアレルギー原因物質が体の免疫を過剰に反応させることで引き起こされる。免疫に関わる細胞の一つ「Ｔｈ２細胞」がアトピー性皮膚炎を誘発する情報伝達物質を分泌させて、炎症やかゆみを引き起こす。 フランスの大手製薬会社サノフィが製造販売する新薬「デュピクセント」（一般名デュピルマブ）は皮膚細胞への情報伝達を遮断する仕組みで効果を発揮する。
プロ野球：王貞治球団会長が６０代一般女性と再婚 | 毎日新聞
プロ野球・福岡ソフトバンクホークスは１日、王貞治球団会長（７８）が５月３０日に６０歳代の一般女性と再婚したと発表した。 福岡市のヤフオクドームで取材に応じた王会長は「一緒に住んで１０年目なので、しっかりとしたけじめをつけようと。２人で支え合って生きていこうということで入籍した」と語った。２００６年…
千葉市教委：「日焼け止め使用許可を」全中学に通知へ | 毎日新聞
千葉市教委は市立中に通う中学生が日焼け止めクリームを持参して校内でも使えるようにするため、今月中にも市内全５５校に通知を出すことを決めた。日焼け止めクリームの使用を巡っては、校内での使用禁止を指して「ブラック校則」とも指摘されており、市教委は通知に「日焼け止めクリームなどで紫外線の防御に確実に対応してほしい」と盛り込む予定だ。【信田真由美】 市教委が３月に全５５校を対象に調査したところ、２校が原則禁止していたことが判明した。他の学校では職員会議で協議し、校長が承認しているケースが多かった。
調査：残業６０時間以上、健康リスク高くても幸福度は上昇 | 毎日新聞
残業時間が月６０時間を超えると、幸福度が上昇する＝パーソル総合研究所・中原淳 長時間労働に関する実態調査 人材サービスのパーソル総合研究所と中原淳東京大准教授（人材開発）が共同で行った残業実態調査で、残業時間が６０時間を超えると健康リスクは高まるのに幸福度は上昇することが分かった。幸福度は残業時間が長くなると少しずつ下がるが、６０時間を超えると跳ね上がる。会社への満足度や仕事への意欲も同様に６０時間を超えると上がったという。【中村かさね／統合デジタル取材センター】 調査は昨年１０月、社員１０人以上の企業に勤める管理職１０００人と従業員５０００人の計６０００人を対象にインターネットでアンケートを行った。８日に両者が共同で記者会見し、結果を発表した。
香山リカのココロの万華鏡：遺伝子情報知りたいか ／東京 | 毎日新聞
デザインを研究する学生が学ぶ大学院で、「人間はデザインできるか」という講義をした。遺伝子工学がすさまじいスピードで発展する中、この先、生まれてくる赤ちゃんの性質や特徴を選んだり変えたりする技術ができるかもしれない。もしそうなった場合、私たちはどのくらい生まれてくる命を“デザイン”してよいのか。そういう話をした。 「赤ちゃんの遺伝子を解析したら、将来、がんや難病になる確率が高いと分かった。それを受精卵の段階で手直しできるとなったら、そうしますか」
学校トイレ：和式なお５割以上 教育的観点から残す所も | 毎日新聞
洋式、衛生面や節水効果で優れる 家庭やオフィスのトイレは洋式便器が大半だが、和式の割合が今も半分を超えているのが学校だ。改修に多額の費用が必要なことに加え、和式の使い方を覚えてもらう教育的観点から残す学校もある。しかし衛生面や節水効果では洋式の方が優れ、学校は災害時の避難所になることもあって国は洋式化を進めている。 大阪府大東市立四条北小学校は２０１１年度にトイレを全面改修した。節水型の洋式便器や自動で水が出る手洗い場も設置。明るく開放的で清潔感もあり、岸野匡憲教頭は「トイレの掃除当番が児童たちに大人気です」と笑う。一部には学校側の希望で和式を残した。「和式を使ったことがない」という児童に使い方を知ってもらうためだ。
おたふくかぜ：３３６人難聴 耳鼻科学会、定期接種化要望へ - 毎日新聞
おたふくかぜの合併症で難聴になった人が、２０１５、１６年の２年間で少なくとも３３６人いることが６日、日本耳鼻咽喉科学会による初の全国調査で分かった。予防接種で防げた可能性があるとして、原則無料の定期接種の対象とするよう国に求める。 学会が全国の医療機関を対象に調査し３５３６施設から回答を得た。３３６人が難聴になったと診断され、詳細が判明した３１４人の約８割に当たる２６１人が、… この記事は有料記事です。 残り285文字（全文475文字）
安田猛さん：がん闘病、母校小倉高を指導…元ヤクルト左腕 | 毎日新聞
プロ野球・ヤクルトスワローズなどで投手として活躍した野球評論家の安田猛さん（７０）が、がんの一種「腹膜播種（はしゅ）」と闘病する生活を送りながら、夏の甲子園で優勝２回を誇る母校・小倉高（北九州市）の指導に心血を注いでいる。古豪復活に向け、「野球人生の集大成として、自分の技術を伝えたい」と意気込んでいる。【木村敦彦】 １９６６年に小倉高を卒業。早大などを経て７２年にヤクルトアトムズ（現スワローズ）に入団、通算９３勝を挙げた。身長１７３センチでプロ野球選手としては小柄ながら、左サイドスローから繰り出す多彩な投球術で活躍した。８０年ごろ人気を集めた野球漫画、いしいひさいちさんの「がんばれ！！タブチくん！！」では、主人公のライバル・ヤスダ投手のモデルとなった。
ごみ部屋：女性を救出…体埋もれ、両足壊死 | 毎日新聞
セルフネグレクトか 千葉県北西部で昨年５月、一軒家のごみがたまった一室から、足が壊死（えし）した状態の高齢女性が救出されていたことが分かった。女性は生活意欲などの衰えから身の回りのことができなくなるセルフネグレクト（自己放任）の疑いがある。専門家は「他人の世話になりたくないなど、ごく普通の理由からセルフネグレクトは誰でもなり得る。高齢化が進み、この問題に向き合わなければ今回のような事例は増えていく」と警鐘を鳴らす。【工藤哲】 女性宅がある自治体などによると、女性は６０代後半で、７０代の夫と３０代の娘の３人で暮らしていた。夫はがんを患っており、往診のために医師が昨年４月に訪れたところ、２階にごみだらけの部屋があることに気付き、自治体に連絡。夫はその直後に亡くなったが、葬儀に女性は参列せず、自治体の職員が安否確認のため娘に「お母さんに会わせてほしい」と依頼した。しかし、娘は「母は会いたくないと
ＮｅｗｓＷｏｒｄ：介護・診療同時改定 ６年に１度の節目 | 毎日新聞
Ｑ 公的保険から事業者に支払われる介護報酬と診療報酬は同時に改定するもの？ Ａ 介護報酬は３年に１度、診療報酬は２年に１度見直され、同時改定は６年に１度となる。２０１８年度からは都道府県が策定する新たな医療計画や介護保険事業計画のサイクルが一致する。医療と介護の一体的な改革が加速しそうだ。 Ｑ 医療と介護の連携が重要だとよく聞く。 Ａ 国は社会保障費を抑えるために施設から在宅へ、という流れを進めている。団塊の世代が全員７５歳以上となる２０２５年までに、病院の再編により地域で療養する人が今より約３０万人増える。在宅にスムーズに移行ができるよう、前回１５年度の介護報酬と１６年度の診療報酬ですでに在宅医療重視の対応がとられているが、１８年度は制度の見直しも含め大きな節目になる。
天文衛星：「ひとみ」通信途絶…姿勢異常で電力不足か | 毎日新聞
種子島宇宙センターから打ち上げられるＨ２Ａロケット３０号機＝鹿児島県南種子町で２０１６年２月１７日午後５時４５分、津村豊和撮影（リモートカメラ使用） 宇宙航空研究開発機構（ＪＡＸＡ）は２７日、鹿児島・種子島宇宙センターから２月１７日にＨ２Ａロケット３０号機で打ち上げたエックス線天文衛星「ひとみ」について、２６日午後から電波の通信が途切れ、衛星の状態を確認できなくなったと発表した。何らかの原因で衛星の姿勢が異常になり、太陽光を十分に受けられず電力不足で通信不能になった可能性があるという。 ＪＡＸＡは２７日、２００３年１１月のＨ２Ａロケット６号機打ち上げ失敗以来となる、奥村直樹理事長をトップとする対策本部を設置した。ＪＡＸＡは国内外５カ所の地上局を優先的にひとみに割り当て、復旧を試みる。
英国：清涼飲料水に「砂糖税」…食習慣改善を 業界は反発 | 毎日新聞
【ロンドン坂井隆之】英国政府は、清涼飲料水に含まれる砂糖の量に応じて課税する「砂糖税」を２０１８年４月から導入する。糖分の取り過ぎによる肥満や糖尿病が問題になっていることから、課税によって食習慣の改善を促すのが狙い。飲料メーカーからは反発の声も出ている。 糖分が１００ミリリットルあたり５グラム以上含まれている飲み物が対象で、８グラム以上だとさらに税率が上がる。税率は未公表だが、財務省は１８年度の税収を５億２０００万ポンド（約８６…
東日本大震災：福島第１原発事故 福島の子、甲状腺がん 原発事故影響「解明を」 国際学会、政府に求める - 毎日新聞
東京電力福島第１原発事故の健康影響を調べる福島県の調査で、事故当時１８歳以下の子供の１６０人超に甲状腺がん患者（疑い例を含む）が確認されていることについて、約６０カ国の研究者が参加する「国際環境疫学会」（事務局・米国）が、政府と県に詳しい調査や事故とがんの関係についての解明を求める書簡を送っていたことが分かった。がん発症のリスクが大きいと指摘する研究結果を挙げ、現状を「憂慮している」と述べている。（１０面に特集） 書簡は１月２２日、会長（当時）のフランシン・レイデン米ハーバード大教授（環境疫学）名で出された。書簡は、昨年１０月に津田敏秀・岡山大教授（疫学）が同学会の学会誌に発表した「福島県の青少年の甲状腺がん患者発生率は全国平均の１２〜５０倍」とする論文を「従来の推定よりはるかにリスクが高いことを示唆する科学的証拠」と位置付けた。津田氏はこのデータから「被ばくの影響が大きい」と主張する。
卵子凍結出産：大阪・４４歳健康女性、初のケースか - 毎日新聞
将来の出産に備え、独身だった４１歳の時に自分の卵子を凍結保存した大阪府内の女性看護師（４４）が昨年、その卵子で女児を出産したことが分かった。がん治療など医学的な理由で卵子を凍結し、妊娠・出産した例はあるが、仕事など社会的理由を背景にしたケースが確認されたのは初めてとみられる。 晩婚化が進み、高齢になってからの出産や「卵子の老化」による不妊への関心が高まる一方、日本産科婦人科学会は健康な女性が社会的な理由から実施する卵子凍結を「推奨しない」としている。 女性は３０代後半から、大阪市内の２カ所のクリニックで計十数個の卵子を凍結保存した。仕事が忙しく、結婚の予定は当時なかったが「どうしても子どもがほしくて、自然妊娠を待つような悠長なことはできないと考えた」という。 この記事は有料記事です。 残り1370文字（全文1704文字）
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