ちなみにこの画像は、最近ネット上で話題を呼んだ巨大なカニ「クラブジラ」である。英、ウィスタブル沖で撮影されたという全長15メートルにもなる巨大カニの写真なのだが、結局はデマであることが判明した。 昔は誰もが簡単に写真加工ができる時代ではなかったにもかかわらず、長い間多くの人を信じさせるような説得力のある写真が出回っていた。古今東西さまざまなUMAが報告されているが、そのうちのいくつかはすでに捏造だとわかっているそうだ。ここではフェイクと判明した13のUMAたちの写真を見ていくことにしよう。 1. スカンク・エイプ 2000年にフロリダ州の匿名の女性からサラトガ警察署へ、灰色のひげを持つ大きな類人猿が写っている写真が計三枚送られた。アメリカ合衆国国立公園局はこの写真がフェイクであることを発表した。 2. 外科医が撮影したネッシーの写真 これは捏造写真の中で最も有名なものの一つである。水面から

中国、自衛隊機の緊急発進（スクランブル）やめるよう日本に要求 1 名前： トラースキック(佐賀県)＠＼(^o^)／ ：2014/10/30(木) 19:30:42.12 ID:bXKS3a+K0.net 中国、自衛隊機の緊急発進やめるよう日本に要求 | Reuters ［北京　３０日　ロイター］ - 中国は３０日、自衛隊機による中国機に向けた緊急発進（スクランブル）を止めるよう、日本に求めた。国防省報道官が記者会見で述べた。 防衛省の今月の発表によると、自衛隊機による中国機向け緊急発進は７─９月は１０３回。全体の半分超を占めたことが明らかになった。 中国国防省の報道官は「中日間の航空の安全性に問題が生じかねない。このような誤った手法を停止するよう日本に要求する」と述べた。 http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPKBN0IJ0XF20141030

西アフリカで感染が広がるエボラウイルスを３８年前に発見したピオット博士が来日してＮＨＫのインタビューに応じ、今回の流行は人類にとって大きな危機だとしたうえで、国際社会が力を合わせて感染を食い止めることが急務だと指摘しました。 ロンドン大学衛生・熱帯医学大学院で学長を務めるピーター・ピオット博士は、１９７６年に現在のコンゴ民主共和国でエボラウイルスを発見し、今回、学会などに参加するため来日しました。 ピオット博士は３０日、都内でＮＨＫのインタビューに応じ、これまで限定的だったエボラ出血熱の感染が今回拡大したのは、現地のぜい弱な医療体制や国際社会の対応の遅れなどが原因だとしたうえで、「患者の隔離や監視は感染の規模が拡大した今では難しくなっており、人類の危機として対処しなければならない」と指摘しました。 そのうえでピオット博士は「私たちはまず西アフリカでの感染を食い止め、治療薬やワクチンの開発を

某店の寒々しい有り様に端を発した、レトロゲーム市場の現状にまつわる一連の会話をまとめてみました。 レトロゲームショップへ訪れる外国人客の増加と、それに伴う市場状況の変化に関連したツイートを、オジギ（@O_G_KEY）氏とフォロワー各位の会話を中心にまとめています。 ツイートの利用に問題がある場合は随時対応いたしますので、お手数ですがコメント乃至ツイートにてご連絡ください。 続きを読む

ドイツ・ベルリン（Berlin）にある閉鎖された刑事施設（2014年9月25日撮影、資料写真）。(c)AFP/DPA/BERND VON JUTRCZENKA 【10月30日 AFP】凶暴な犯罪者は、生まれつきそうなのか、それとも子どもの頃の経験や環境によって作られるのか──。 欧米の科学者らの研究チームは28日、暴力的な犯罪者に「著しく高い頻度で」みられる変異型の遺伝子2個を特定したとする研究論文を、英科学誌ネイチャー（Nature）系オンライン医学誌「モレキュラー・サイキアトリー（Molecular Psychiatry）」に発表した。 心理学で長年未解決となっているこの問題に取り組んだ科学者らの中からは、複雑な脳の化学成分に作用する遺伝子が、影響のほぼ半分に関与している可能性を示唆する説も提唱されていた。だがこれまで、この説の裏付けとなるDNAの詳細な手掛かりは得られていなかった。

派遣法の審議が始まりましたが、世間の認識はあまりにもレベルが低すぎて話になりません。昨晩もNHKラジオの「私も一言！夕方ニュース」に生出演してきましたが、冒頭から「通訳、秘書などの専門業務は云々」と、インチキな議論を前提にした説明から入るので、それがいかに法律制定当時から現実と違うものだったかを説明しなければなりませんでした。 一方で、３法則氏やそのまわりをうろつくイナゴ諸氏のように、労働条件をひたすら引き下げ、雇用を不安定にすれば解決になるかの如き暴論があたりをうろつき、まことに情けない状況であるなあ、と思っていたところ、今朝の朝日新聞の社説があまりにもまともすぎる議論を展開していて、思わず、「あれ？これって、オレが書いたんだっけ？」と思ってしまいましたがな。 http://www.asahi.com/paper/editorial.html 労働者派遣法改正案の国会審議が始まった。 派

航空自衛隊の幹部自衛官が２９日夜遅く、東京のＪＲ大久保駅で酒を飲んで帰宅途中に肩がぶつかったと声をかけてきた会社員の男性を、ホームから線路に投げ落としたとして、殺人未遂の疑いで警視庁に逮捕されました。 逮捕されたのは、防衛省航空幕僚監部の３等空佐、鶴田義明容疑者（３９）で、警視庁の調べによりますと、２９日午後１１時半すぎ、新宿区にあるＪＲ中央線の大久保駅のホームですれ違った際に肩がぶつかったと声をかけてきた４４歳の会社員の男性に対し、「殺してやる」などと言って胸ぐらをつかみ、線路に投げ落としたとして、殺人未遂の疑いが持たれています。男性にけがはなく、電車は駅に近づいていましたが、別の乗客が非常停止ボタンを押したため、電車は駅の手前で止まったということです。 その後、男性と駅員がホームにいた鶴田３等空佐を取り押さえたということです。 警視庁や航空幕僚監部によりますと、鶴田３等空佐は２９日、仕

［震災１０年　復興の先へ］　風化させぬ　農家ら「語り部」　コロナ禍、交流に壁　今は辛抱…ネット活用模索 新型コロナウイルス感染拡大の影響で、農業体験をしながら東日本大震災の教訓を伝えようとする農家や地域住民の「語り部」の活動が苦境に立たされている。観光や交流を自粛する動きが広がり、体験を話す機会が減少した。一方で被災の記憶を風化させないよう、活動を継続する意志は固い。インターネットを活用したツアーを検討するなど模索が続く。（丸草慶人） 福島県相馬市の沿岸部に建つ和田観光苺組合のハウスは年明け以降、数人の個人客しかいない日が続く。いつもは旬のイチゴを求める団体客でにぎわうが、新型コロナ禍で激減。１、２月は例年の３分の１にとどまる。 組合は一部の団体客向けにイチゴ狩りと合わせて、震災の経験を伝える語り部の活動をしてきたが、その機会もほとんどなくなった。 震災が発生した２０１１年の１１月から、市

米国のバラク・オバマ大統領は企業に人気がない。中間選挙が近づき、上院を共和党（同大統領が率いる民主党のライバル）に任せるべきかを有権者が考慮するこの時期、「企業に支持されていない」という事実は選挙結果を左右するかもしれない。 企業経営者におけるオバマ大統領の支持率は平均以下だ。企業のロビイストが同大統領の手がける医療保険制度改革（通称「オバマケア」）について話すとき、そこには軽蔑的な響きがある。ウォール街で企業を経営するある人物は、政府が様々な銀行から罰金を搾り取っているのは票稼ぎのためだと非難する。 ある企業の技術責任者は、自分はシリコンバレーにおける最後のオバマファンだと語る。通信大手AT&Tのランドール・ステファンソンCEO（最高経営責任者）は10月8日、企業に不利益をもたらす規制が次々と生まれていることについて不満をこぼした。その話に聴衆（その多くは企業経営者）も頷いた。 不思議な

「今年のシューカツは楽勝かも」 就職活動を控えた大学3年生に取材すると、こんな答えが返ってきた。この学生曰く、1学年上の先輩に「苦労することなく就職先が決まった」と聞いたからだという。就職氷河期に活動していた身からするとうらやましい気にもなる。 確かに求人環境は改善しつつある。日本経済新聞の10月20日付朝刊によると、2015年度採用状況調査で、主要企業の大卒採用内定者数（2015年春入社）は今春実績比7.3％増え、4年連続で前年実績を上回った。人材不足に悩む小売業は32.6％増を計画していたが10.6％増にとどまるなど、学生優位の売り手市場となっている。 では、本当に楽な就職活動になったのか。日経ビジネスでは「後ろ倒しシューカツの実相」と題して2016年卒向けの就職活動の実態を連載している。人事担当者に取材すると採用意欲は高く、実際に2015年卒に続き2016年卒も募集人数を増やすことを

中国人民解放軍が推し進めている海洋戦略は、アメリカをはじめとする西側諸国では「A2/AD戦略」（接近阻止・領域拒否戦略）と呼称されている。 以前よりアメリカ軍関係者たちの中からは、「アメリカは中国のA2/AD戦略に有効な戦略を打ち立てていない」といった声が挙がっていた。さらに昨今は、アメリカ連邦議会の軍事委員会などを中心とする国防関係議員などの間でも、「中国のA2/AD戦略に対抗する戦略やそれを実施するための戦術や施策を打ち立てなければならない」といった認識が広まりつつある。 中国の「A2/AD戦略」とアメリカの「ASB構想」 中国海洋戦略の目的は、以下の3段階を着実に行っていくことにある。 （1）第1列島線までの海域は中国人民解放軍が完全にコントロールして、アメリカ海軍をはじめとする他国軍事力を侵入させないようにする。 （2）第1列島線と第2列島線で囲まれる海域での軍事的優勢を人民解放軍

【追及！セブン‐イレブン商法　第2弾】 マスコミタブー!?日経新聞が報道しなかったセブン‐イレブンの敗訴判決 10月16日付日本経済新聞には「セブン　高知進出　18年度までに120店以上」というセブン‐イレブン（以下、セブン）の記事が掲載されていた。 「セブン‐イレブン・ジャパンは高知県に2015年春にも進出する。同県でスーパーを展開するサンシャインチェーン本部（高知市）と提携してコンビニエンスストアを出店する。独自の出店も含めて18年度までに県内に120店以上の店舗網を設ける。セブンイレブンの残る空白地は青森、鳥取、沖縄の3県となる」というものだ。 セブンには独自の出店方式がある。創業当初から変わらない「ドミナント出店（高密度多店舗）方式」というものだ。セブンの親会社であるセブン&アイ・ホールディングス代表取締役会長・最高経営責任者(CEO)を務める鈴木敏文氏の著書『変わる力』（朝日新書

「エコ」の必要性が盛んに叫ばれるなか、日本では対策が遅れているどころか、その概念すらろくに周知されていない大きな環境問題がある。それが「ガソリンベーパー」（ガソリン蒸気）だ。この問題を重く見る現職神奈川県知事・黒岩祐治氏が『週刊ポスト』に寄せた原稿から、日本のガソリンベーパー問題の現状について紹介する。 ＊　＊　＊ ガソリンスタンドに行くと、何となくツーンと鼻をつくような独特な臭いがする。ガソリンスタンドとはそういうものだと、ほとんどの人は思い込んでいるに違いない。 しかし、スタンドでの給油中の様子を特殊な赤外線カメラで撮影した映像を見て、私は言葉を失った。そこには臭いの元がしっかりと写し出されていたのである。肉眼では見えないが、映像では車の給油口から煙がモクモクと出ているのが確認できた。揮発したガソリンが給油口から漏れ出ているのである。これが「ガソリンベーパー」だ。 ガソリンは揮発性なん

エボラ出血熱の感染者数が遂に1万人を越えた（10月25日、WHO調べ）。死者数は4,922人で、現在のところ致死率は約50％ということになる。今回の感染拡大の収束に時間がかかれば、今後は感染者、死者数の増加と共に致死率の上昇も予想されかねない。多数の犠牲者を出して猛威をふるう今回のエボラ流行だが、現地で医療作業中に感染したものの見事に回復して再び医療活動に復帰する看護師の"復活劇"が注目を集めている。 【その他の画像はこちらから→http://tocana.jp/2014/10/post_5100.html】 ■再び活躍するエボラ熱"生還者"たち そのうちの1人は、今年8月、西アフリカのシエラレオネで、医療作業中にエボラ出血熱に感染し、母国のイギリスに移送されて治療を受けていたイギリス人看護師、ウィリアム・プーリー氏（29歳）だ。彼女は、入院後に見事に回復を遂げた後、医療活動を再開するため

遺伝子解析が示した，名が体を表さないSTAP実験の杜撰さ 理化学研究所発生・再生科学総合研究センター（CDB）の小保方晴子研究ユニットリーダーらが作ったとされる「STAP細胞」の中身が明らかになってきた。早くから論文への疑義を指摘していた理研統合生命医科学研究センター（IMS）の遠藤高帆上級研究員は9月22日，STAP細胞などの遺伝子配列データを解析した結果を，日本分子生物学会の欧文誌Genes to Cellsに発表した。また10月1日，報道陣の合同取材に応じた。 遠藤氏の解析によれば，遺伝子解析実験に用いられた細胞は，同じ名前で論文に出てきても，その中身は実験によってまちまちだ。ある実験に使われた「STAP細胞」は多能性を持つ培養細胞だが，別の実験に用いられた「STAP細胞」には多能性がほとんどない。またある実験の「FI幹細胞」は2種類の細胞の混合で，別の実験の「FI幹細胞」は1種類だ

自分か親友、親類のいずれかがエボラ出血熱にかかるだろうと考えている米国人の割合は45％を超えているという（写真は米ニューヨーク市で、防護服を着て路上に立つ男性）〔AFPBB News〕 これまでの死亡率に基づいて計算すると、米国人がエボラ出血熱で亡くなる確率はキム・カーダシアン*1と結婚できる確率よりも低い――。そんなツイートが発信されている。 しかし、科学的な議論に固執する連邦政府と、一人また一人とパニックに感染していく遊説中の政治家たちとの間で多勢に無勢の綱引きが行われている現状は、冗談では済まされない。 カイザー・ファミリー財団によれば、自分か親友、親類のいずれかがエボラ出血熱にかかるだろうと考えている米国人の割合は45％を超えている。また、ギニア、シエラレオネ、リベリアと米国の間の渡航禁止を支持する人の割合も4分の3を超えている。 米国人を襲うパニック、選挙をにらんだ慌ただしい動き