「燃える男」星野仙一が阪神の監督に就任した。野球を愛し、監督として真剣に勝負に挑むのは素晴らしいことだが、あの「鉄拳制裁」はいただけない。野球人として許せない暴力行為だ。マスコミも「本当の男らしさ」を取り違えているのではないか。ユニフォームを脱げば完璧な紳士の星野氏だが、新しいユニフォームで心も新たに、グラウンド上でも選手たちの鑑になってほしい。 星野仙一が中日ドラゴンズの監督を辞任したとき、私は心からよかったと思った。彼はユニフォームを着てグラウンドに立つより、スーツを着てマイクの前に座っているべき男なのだ。 私は、解説者としての星野を心から尊敬している。彼はとても頭がよく、野球というスポーツを熟知しているからだ。分析も鋭く、歯切れがいい。1991年のシーズン終了後に最初にドラゴンズの監督を辞任した後、NHKで解説を始めた星野は、やがて最も洗練された、雄弁な解説者のひとりであることを証明

“闘将”星野監督が「体罰問題」を語る　「このままじゃ指導者はどんどん“事なかれ主義”になっていく」 東スポWeb 2月8日(金)11時25分配信 大阪・桜宮高バスケ部員自殺に端を発し、柔道日本女子代表監督の辞任騒動など、いま世間では体罰・いじめ問題が大きな論争を呼んでいる。こうした中、楽天・星野仙一監督（６６）が一連の騒動以来初めて自身の考えを激白した。かつては「鉄拳制裁」がトレードマークでもあった闘将は今後、厳しい指導ができなくなるであろう状況に“事なかれ主義指導者”が増えることを危惧。いじめ問題についても「すべては幼児教育なんだ」と持論を展開した。 「最近はテレビも新聞もええニュースがないなあ。どこ見ても体罰・いじめや…」 春季キャンプのため沖縄・久米島で過ごす星野監督は順調な調整を進める選手たちに目を細める一方、今や社会問題となっている「体罰・いじめ」について自ら口を開くと急に顔

東京財団研究員 ぬで島 次郎 ※1月9日、内容を一部加筆・修正しました。 ※2月6日、【iPS細胞に関する基本的な認識】の内容を一部加筆・修正しました。 山中伸弥・京都大学教授が成し遂げたiPS細胞研究にノーベル賞が授与され、日本中が沸いている。政府だけでなく国会議員からも、iPS細胞を使った再生医療を振興するための立法や施策が提案されている。神戸の理化学研究所から世界初の治療計画も申請され、2013年早々に開始される運びだ。 だが、iPS細胞とは何か、どのような意義と限界があるのかについて、実像が社会にきちんと伝わっていないことが危惧される。 そこでこの問題についてかねてから意見を出されていた分子生物学者の勝木元也先生をお招きし、いま私たちが知っておくべき事実と考えなければならない論点について、対話を通じて明らかにすることを試みた。その結果を２回に分けて報告する。 まず今回（１）では、i

<iframe src="http://www.facebook.com/plugins/like.php?href=http%3A%2F%2Fwww.cabrain.net%2Fnews%2Farticle%2FnewsId%2F39189.html&layout=button_count&show_faces=false&width=450&action=recommend&colorscheme=light&height=21" scrolling="no" frameborder="0" style="border:none; overflow:hidden; width:110px; height:21px;" overflow:hidden;" allowTransparency="true"> 文部科学省の「再生医療実現化ハイウェイ」事業の「生命倫理等の課題の解決に関する研究

【阿部彰芳】厚生労働省は、献血の血液を研究に使えるようにする新制度を新年度からスタートさせる。献血時の説明文書に「研究開発などに使用することがあります」と明記。書面で同意が得られた分について利用したい研究機関を公募し、専門家の評価を踏まえて公平に分配する。治療に使えなかった血液を、有効活用するのが狙いだ。 　血液には様々な血球やたんぱく質が含まれ、血液製剤の開発研究に使えるほか、診断薬の開発や病気の要因を探る研究に使える可能性がある。 続きを読むこの記事の続きをお読みいただくには、会員登録が必要です。登録申し込みログインする（会員の方）無料登録で気軽にお試し！ サービスのご紹介は こちら 関連記事ｉＰＳ備蓄、日赤が協力　京大計画、広範な活用へ道(12/27)血液製剤、揺らぐ「国内自給」　(10/3)臍帯血、同意なしの提供容認　ｉＰＳの研究用に(7/19)

平成２５年２月８日 九州大学 Tel：092-642-2106（広報室） 科学技術振興機構（ＪＳＴ） Tel：03-5214-8404（広報課） 国立大学法人 九州大学（総長　有川 節夫、以下「九州大学」という）、一般財団法人 総合科学研究機構、国立大学法人 茨城大学の研究グループ（代表：九州大学　小江 誠司（おごう せいじ）　教授）は共同研究により、自然界に存在する水素活性化酵素「ニッケル－鉄ヒドロゲナーゼ注１）」をモデル（模範）として、同様の働きをする新しいニッケル－鉄触媒注２）を開発しました。そして、この触媒を用いて、常温常圧で水素から電子が取り出せることを示しました。これまで、自然界の酵素をモデルとすることで、安全・高性能・低コストな人工触媒の開発が多く試みられてきました。これまでの、最良の機能モデルは、２００７年に九州大学の同研究グループが開発したもので、「鉄」ではなく貴金属であ

公的な研究費の不正使用や、データ捏造(ねつぞう)などの不正行為を防止するため、文部科学省は研究者に支給する補助金の規定を見直し、２０１３年度支給分から、罰則を強化する方針を決めた。 研究費を私的流用した悪質な研究者に対しては、応募資格を現状の２倍の１０年間停止する。新たに上司の監督責任も問う。厚生労働省など公的研究費を扱う他の７府省も罰則基準をそろえ、不正の根絶を図る。 政府の公的な研究費は１２年度予算で約４３００億円あり、文科省分は約３５８０億円を占める。うち約２５７０億円は科学研究費補助金（科研費）。こうした研究費は、研究者が獲得を競い合うため競争的資金と呼ばれる。 公的な研究費を巡っては、年度内に使い切れなかった分を、消耗品を購入したことにして取引業者に預ける「預け金」などの不正がしばしば発覚し、文科省は０７年、管理・監査のガイドライン（指針）を策定。大学などに発注・納品を確認するチ

東京電力福島第一原発事故で避難するなど被害を受けた東京、千葉、福島の被災者が、東日本大震災から二年を迎える三月十一日に、国と東電を相手に損害賠償を求める集団訴訟をそれぞれ各地裁に起こすことが七日、関係する弁護団への取材で分かった。弁護団によると、原発事故で国を相手に集団訴訟を起こすのは初めてとみられる。 福島原発被害首都圏弁護団や原発被害救済千葉県弁護団によると、福島県から都内に避難してきた住民は東京地裁に、千葉県内に避難してきた住民は千葉地裁に提訴する方針。このほか別の弁護団が担当して、福島地裁と同地裁いわき支部にそれぞれ提訴するという。