低レイヤを知りたい人のための Cコンパイラ作成入門
はじめに このオンラインブックは執筆中です。完成版ではありません。フィードバックフォーム この本には一冊の本に盛り込むにはやや欲張りな内容を詰め込みました。本書では、C言語で書かれたソースコードをアセンブリ言語に変換するプログラム、つまりCコンパイラを作成します。コンパイラそのものもCを使って開発します。当面の目標はセルフホスト、すなわち自作コンパイラでそれ自身のソースコードをコンパイルできるようにすることです。 この本では、コンパイラの説明の難易度が急に上がりすぎないように、様々なトピックを本書全体を通じて次第に掘り下げていくという形で説明することにしました。その理由は次のとおりです。 コンパイラは、構文解析、中間パス、コード生成といった複数のステージに概念的に分割することができます。よくある教科書的アプローチでは、それぞれのトピックについて章を立てて解説を行うことになりますが、そのよう
IPAテクニカルウォッチ「脆弱性対策の効果的な進め方（ツール活用編）」 | 情報セキュリティ | IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
IPA（独立行政法人情報処理推進機構）は、オープンソースソフトウェアの“Vuls”（バルス）を用いた脆弱性対策の手順などについて解説した「脆弱性対策の効果的な進め方（ツール活用編）」を公開しました。 下記より「脆弱性対策の効果的な進め方（ツール活用編）」についてのレポートPDF版をダウンロードしてご利用いただけます。 テクニカルウォッチ補助資料「ソフトウェア脆弱性関連情報管理シート」を公開【2020年9月30日】 「脆弱性対策の効果的な進め方（ツール活用編）」では、組織の脆弱性対策の進め方の一例として、利用しているソフトウェアを把握し、そのソフトウェアに関連する脆弱性情報を収集後、脆弱性対策の適用の判断を行う方法を解説しています（第2章参照）。それらを円滑に進めるためには、収集した情報等を適切に管理しておく必要があります。一方で、組織によっては管理する方法がわからず適切に行えていないところ
中小企業の情報セキュリティ対策ガイドライン | 情報セキュリティ | IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
IPA（独立行政法人情報処理推進機構）は、中小企業の情報セキュリティ対策に関する検討を行い、より具体的な対策を示す「中小企業の情報セキュリティ対策ガイドライン」を公開しました。 概要 「中小企業の情報セキュリティ対策ガイドライン」（以下「本ガイドライン」）は、情報セキュリティ対策に取り組む際の、(1)経営者が認識し実施すべき指針、（2）社内において対策を実践する際の手順や手法をまとめたものです。経営者編と実践編から構成されており、個人事業主、小規模事業者を含む中小企業（以下「中小企業等」）の利用を想定しています。 第3.1版は第3版（2019年3月）を公表して以降、新型コロナウイルス感染防止策によるテレワークの普及や、DX 推進の両輪としての情報セキュリティ対策といった社会動向の変化などを踏まえ、具体的な対応策を盛り込むための改訂を行いました。例えば実践編において、テレワークを安全に実施す
IPAテクニカルウォッチ「ウェブサイト開設等における運営形態の選定方法に関する手引き」：IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
IPA（独立行政法人情報処理推進機構）は、主に小規模事業者を対象に、ウェブサイトの新規開設、および刷新において、クラウドサービスなどの運用形態別にメリット・デメリット、およびセキュリティ対策に必要な確認項目を整理した“IPAテクニカルウォッチ”「ウェブサイト開設等における運営形態の選定方法に関する手引き」を5月30日(水)に公開しました。 下記より「ウェブサイト開設等における運営形態の選定方法に関する手引き」についてのレポートPDF版をダウンロードしてご利用いただけます。 1．ウェブサイトの運営形態について 2．各運営形態の選定に向けたアプローチ 3．セキュリティ対策要件および強化のポイント 【付録A】ウェブサイト構築・運営に関する参考資料 【付録B】複数の観点による運営形態の選定アプローチ
IPA セキュア・プログラミング講座 「Webアプリケーション編」に「Web関連技術」を追加
本ページの情報は、2016年10月時点のものです。2023年10月に再構成をいたしました。 なお、内容に変更はありません。 2016年10月版 2002年2月に「Webプログラマコース」と「製品プログラマコース」、2007年の6月に「Webアプリケーション編」、9月に「C/C++編」と分けて公開してきた講座のうち、原則を中心として共通的なものをまとめて2016年10月に再編しました。 なお、資料内の参照先はすべてサイトリニューアル前のURLであるため、リダイレクトを設定しています。 セキュア・プログラミング講座(2016年10月版／2017年6月一部修正)(PDF:2.3 MB) 2007年版 「ソースコード検査技術の脆弱性検出能力向上のための研究」（注釈1）を実施した一環として取りまとめた内容を、2002年から公開していたセキュア・プログラミング講座（旧版）の改訂版（2007年版）として
「IoT開発におけるセキュリティ設計の手引き」を公開 | 情報セキュリティ | IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
公開日：2016年5月12日 最終更新日：2024年3月29日 独立行政法人情報処理推進機構 技術本部 セキュリティセンター IPAセキュリティセンターでは、今後のIoTの普及に備え、IoT機器およびその使用環境で想定されるセキュリティ脅威と対策を整理した「IoT開発におけるセキュリティ設計の手引き」を公開しました。 概要 昨今、IoT（Internet of Things）が多くの注目を集めています。現在ではIoTと分類されるようになった組込み機器のセキュリティについて、IPAでは2006年から脅威と対策に関する調査を実施してきました。現在IoTと呼ばれる機器には、最初からIoTを想定し開発されたものの他に、元々は単体での動作を前提としていた機器に、ネットワーク接続機能が後付けされたものが多く存在すると考えられます。そのため、IoTの普及と利用者の安全な利用のためには、機器やサービスがネ
情報処理推進機構：セキュリティセンター：セキュリティ関連NIST文書
IPA/ISEC（独立行政法人情報処理推進機構 セキュリティセンター）は、 政府や企業の経営者、セキュリティ担当者などが、自組織の情報セキュリティ対策を向上させることに役立つ資料として、世界的に評価の高い海外の情報セキュリティ関連文書等の翻訳・調査研究をNRIセキュアテクノロジーズ（株）と共同で行い、その成果を一般に公開しています。 米国国立標準技術研究所（NIST: National Institute of Standards and Technology）の発行するSP800シリーズ（SP: Special Publications）とFIPS（Federal Information Processing Standards）の中から、日本において参照するニーズが高いと想定される文書の翻訳・監修を行い、公開するとともに、NISTの文書体系や内容について、日本の実情に即した解説を行うよ
登録番号 登録 年月日 氏名 フリガナ 生年月 支援士試験に 合格した年月 資格試験 合格証番号 講習修了 年月日 自宅住所 （都道府県） 勤務先名称 勤務先住所 （都道府県） 000001 2017年4月1��
登録番号 登録 年月日 氏名 フリガナ 生年月 支援士試験に 合格した年月 資格試験 合格証番号 講習修了 年月日 自宅住所 （都道府県） 勤務先名称 勤務先住所 （都道府県） 000001 2017年4月1日 野田 和美 ノダ カズミ － 2010年6月 － － － ケイズ・オフィス 大阪府 000002 2017年4月1日 岡崎 吾哉 オカザキ ミチヤ － 2016年6月 － － － － － 000003 2017年4月1日 中島 竜馬 ナカシマ リョウマ 1975年10月 2015年12月 SC20151000472 － 東京都 － － 000004 2017年4月1日 浜口 武久 ハマグチ タケヒサ 1971年3月 2007年6月 SV20070401014 － 神奈川県 － － 00
情報処理推進機構：情報セキュリティ：事業概要：オープンソースソフトウェアのセキュリティ確保に関する調査
(60KB) 情報インフラストラクチャの構成要素として、オープンソースソフトウェア（Open Source Software：以下 OSS）が利用される事例が増えている一方で、OSS の安全性が重要な問題となってきています。 オープンソースソフトウェアの安全性は、OSS を利用する側と、作成する側の 2側面から考える必要があります。OSS は、開発過程そのものがオープンであり、商用のソフトウェアの開発とは違った開発モデルが採用されています。OSS を利用する側からすれば、このようなことが、安全面で問題となります。そのため、安全性を自己責任において評価するための仕組みやガイドが示されていることが重要であると考えられます。 本調査においては、OSS の特徴を考慮し、OSS の利用者（SIベンダー等を含む）の立場から、OSS を安全に利用するための技術的項目および方策的項目について調査を実施し、
TLS暗号設定ガイドライン 安全なウェブサイトのために（暗号設定対策編） | 情報セキュリティ | IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
「TLS暗号設定ガイドライン」は、TLSサーバの構築者や運営者が適切なセキュリティを考慮した暗号設定ができるようにするためのガイドラインです。「様々な利用上の判断材料も加味した合理的な根拠」を重視して、TLS通信での実現すべき安全性と必要となる相互接続性とのトレードオフを考慮した3つの設定基準（「高セキュリティ型」「推奨セキュリティ型」「セキュリティ例外型」）を設けており、各々の設定基準に対応して、TLSサーバで設定すべき具体的な要求設定（「遵守項目」と「推奨項目」）を決めております。 本ガイドラインは安全なウェブサイトの作り方とともに適切な暗号設定をする資料の一つとしてお使いいただけます。 なお、本ガイドラインは、暗号技術評価プロジェクトCRYPTRECで作成されました。 「TLS暗号設定ガイドライン」の内容 1章と2章は、本ガイドラインの目的やSSL/TLSについての技術的な基礎知識を
J-CRAT 標的型サイバー攻撃特別相談窓口 | 情報セキュリティ | IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
IPAでは、2008年9月から標的型攻撃メールの相談窓口として「不審メール110番」（2010年10月から「情報セキュリティ安心相談窓口」に統合）を設置し、2011年10月には、おもに国家支援型と推定される標的型サイバー攻撃（APT）を受けた際に、専門的知見を有する相談員が対応する「標的型サイバー攻撃特別相談窓口」を設置し、相談を受け付けています。また、2014年7月には、経済産業省の協力のもと、標的型サイバー攻撃を受けている組織の対応を支援するサイバーレスキュー隊（J-CRAT）を発足させています。 標的型サイバー攻撃では、事象の発生や結果を集約し分析することで、個々の攻撃のみからでは分からない攻撃手口や傾向をとらえていくことが必要です。特に、標的型メール攻撃については限られた対象にのみ行われています。そのため、みなさまからの情報提供により、その手口や実態を把握することが最重要となります
DNSキャッシュポイズニング対策：IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
本資料は、「DNSキャッシュポイズニングの脆弱性」の対策を更に促進することを目的としており、DNSキャッシュポイズニング対策の検査ツールの使用方法や、DNSの適切な設定方法に関する情報等をまとめています。 第1章では、DNSの役割とその仕組み、DNSキャッシュポイズニングの実現手法とその脅威を解説しています。 第2章では、DNSの問合せ動作を概説し、その動作の理解を深めて頂くための関連ツールとしてwhoisサービスやnslookupコマンドの使い方を説明しています。 第3章では、DNSキャッシュポイズニング対策の検査ツールとして活用できるCross-Pollination CheckツールとDNS-OARC Randomness Testツールの使い方と注意点をまとめてあります。 第4章では、BIND DNSサーバとWindows DNSサーバの適切な設定に関して具体的に記述してあります。
Web Application Firewall 読本 | アーカイブ | IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
2019年3月28日に、「Web Application Firewall 読本」の補足資料として、「Web Application Firewallの導入に向けた検討項目」を公開しました。 こちらは、WAFの導入を検討されている方、既に導入済みで運用を見直したい方向けに、WAFにはどのような製品・サービス種類が存在し、どのような特徴があり、 運用の際にどのような体制が必要かを解説しております。 概要 「Web Application Firewall 読本」 「Web Application Firewall 読本」は、ウェブサイト運営者がWAFの導入を検討する際に、WAFの理解を手助けするための資料です。本資料では、KISA(*1)やOWASP(*2)、WASC(*3)などの機関におけるWAFに関する取り組み、WAFの概要、機能の詳細、導入におけるポイント等をまとめました。 第1章では
IPAテクニカルウォッチ 『Androidアプリの脆弱性』に関するレポート：IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
IPA（独立行政法人情報処理推進機構、理事長：藤江 一正）は、IPAに届け出られるAndroidアプリの脆弱性関連情報が2011年後半から増加していることを踏まえ、それらを分析して脆弱性を作り込みやすいポイントをまとめ、技術レポート「IPAテクニカルウォッチ」として公開しました。 近年、Android端末の利用者の増加に伴い、多くのAndroidアプリが提供されるようになりました。そのような状況の中、2011年後半からIPAに届け出られるAndroidアプリの脆弱性関連情報も増加しており、2012年5月末までの累計で42件の届出がありました。届出を分析した結果、その7割超が「アクセス制限の不備」の脆弱性であることがわかりました。 「アクセス制限の不備」の脆弱性は、制限が適切に実施されていないために、非公開または公開を限定すべき情報や機能に対するアクセスを第三者に許してしまう問題です。 An
fuzzing.html#003
このウェブページでは、「脆弱性検出の普及活動」(*1)で公開した「ファジング活用の手引き」等の「ファジング」(*2)に関する手引書などを紹介しています。これらの手引書などをご活用いただき、ソフトウェア製品の開発ライフサイクルへのファジング導入につながり、ソフトウェア製品の脆弱性が減少することを期待します。 ファジングコンテンツ一覧
「EXEファイルをPDFに見せかける」、拡張子偽装のウイルスが猛威
情報処理推進機構（IPA）は2011年11月4日、拡張子を偽装するウイルス（悪質なプログラム）が多数報告されているとして注意を呼びかけた。ファイル名に細工を施すことで、実行形式ファイル（拡張子は.exe）のウイルスを、PDFファイル（.pdf）に見せかける。 今回、IPAが注意を呼びかけたのは「RLTrap」と呼ばれるウイルス。2011年9月中には、同ウイルスの検出報告が、およそ5万件寄せられたという。 RLTrapの特徴は、ファイル名にユニコード（Unicode）の制御文字「RLO（Right-to-Left Override）」を挿入することでユーザーをだまそうとすること。 RLOとは、文字の流れを右から左に変更する制御文字。ファイル名の中にこの制御文字（文字コードは［U+202e］）を挿入すると、本当の拡張子が「.exe」であっても、画面上は「.pdf」に見せかけることができる。 例
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