女性の尻に顔近づけ停職 ２等陸曹「頭すっきり」―防衛省：時事ドットコム
女性の尻に顔近づけ停職 ２等陸曹「頭すっきり」―防衛省 2020年04月15日18時21分 ディスカウントストアの店内で女性客の尻に顔を近づけるわいせつな行為をしたとして、防衛省は１５日、情報本部美保通信所（鳥取県境港市）の男性２等陸曹（４７）を停職６０日の懲戒処分にしたと発表した。２曹は「頭がすっきりするのでやった」と話し、依願退職する意向だという。 「枕営業必要」と女子高生乱暴 容疑で自称プロデューサー逮捕―警視庁 同省によると、２曹は昨年７月１５日と同２１日、同県米子市のディスカウントストア店内で、女性客の尻に顔を１０～２０センチまで近づけ、店員に通報された。同市や境港市などで、過去６年間で約５００回繰り返していたという。 納冨中情報本部長の話 誠に遺憾。教育指導を徹底し再発防止に努める。 新型コロナ最新情報 ジャパンライフ事件 前法相夫妻事件
アベノマスク届くも「小さく鼻出る」「意味ある？」 - 社会 : 日刊スポーツ
安倍晋三首相が、新型コロナウイルス対策として全世帯に2枚ずつ配るとしている布製マスク。全国の施設などに、先行して届き始めていることが14日、日刊スポーツの取材で分かった。受け取った介護施設の関係者によると、マスクはやや小さめ。「配布されるなら使い捨てを」と、切実な声も漏れた。配送などの経費を含めると、約466億円が見積もられている「アベノマスク」。これから実際に受け取る国民は、どんな感想を持つのだろう。 ◇ ◇ ◇ 間もなく、国民に届けられる布製「アベノマスク」。それに先駆けて、厚労省から配布された布製マスクが、全国の介護施設などに届き始めている。九州地方にある認知症の高齢者が居住する施設の関係者は14日、日刊スポーツの電話取材に、マスクを今月初めに受け取ったと明かした。職員らが着用したところ、今回の布製マスクは、安倍首相が当初使用していたものと同じタイプで、サイズが小さめだと
裏返すと５つの姿に変化するぬいぐるみがすごい
一見ふつうのぬいぐるみなのに、姿かたちが変わっていくぬいぐるみがある。ぬいぐるみデザイナー・せこなおさんの作品だ。 ひとつのぬいぐるみが「卵→ヒナ→成鳥」と成長を遂げたりする。なんでこんなことができるんだろう。 更にせこなおさんは、「やろうと思えば何変化でもできますよ」と言う。えっ、何変化でも！？ 理解が追い付かないのでじっくり話を聞いてみよう。
トランプ大統領 ＷＨＯへ資金拠出停止の考え | NHKニュース
アメリカのトランプ大統領は、ＷＨＯ＝世界保健機関の新型コロナウイルスへの対応について「ＷＨＯの過ちによって多くの人たちが死亡した」と強く批判し、ＷＨＯの対応を検証する間、資金の拠出を停止する考えを明らかにしました。最大の資金拠出国アメリカが拠出を停止すれば、感染対策をめぐる国際協力に影響が出ることも懸念されます。 その理由についてトランプ大統領は、アメリカがことし１月、感染拡大防止のため中国からの入国を禁止する措置を発表したことなどに対し、ＷＨＯが反対したとして「ＷＨＯによる最も危険な判断の１つだ」と述べました。 また、去年12月の時点で、中国の武漢からの情報でヒトからヒトへの感染を疑うべき情報があったのに、ＷＨＯは調査しなかったなどとして「基本的な義務を怠り、その責任を負わなければならない。ＷＨＯの過ちによって多くの人たちが死亡した」と述べて、強く批判しました。 ＷＨＯをめぐっては、アメ
職場が遠い人 優先的に出勤減で感染拡大防止の効果大 | NHKニュース
新型コロナウイルスの対策として職場に出勤する人を減らす取り組みが広がっていますが、国立情報学研究所などのグループが自宅が遠い人の出勤を優先的に減らすことで感染拡大を防ぐ効果を大幅に高められるとするシミュレーションの結果をまとめました。 グループでは、東京都と埼玉県、神奈川県、千葉県、それに茨城県のエリアについて交通実態調査などをもとに人の移動を通常よりも８割減らした場合に在宅勤務の効果にどういった関係があるかをシミュレーションしました。 その結果、自宅から職場までの距離が2.5キロ以上の人を全員テレワークで在宅とすれば、逆に2.5キロ以内の人が全員出勤しても、人の移動は８割減り、さらにエリアが186に分断されるため地域ごとの人の交流が大幅に少なくなりました。 一方で、自宅から職場までの距離を考慮せずにテレワークなどを行う場合は、出勤する人を29％に抑えれば人の移動は８割減らすことができます
都がアーティスト支援へ コロナで活動減、救済予算 ｜ 共同通信
黒枠のラベルは、コンテンツホルダー自身が付与したものです。グレー枠のラベルは本文解析で自動付与されたものです。 東京都が新型コロナウイルスの感染拡大に伴って活動の場を減らしているアーティストらの支援策を検討していることが14日、関係者への取材で分かった。都がインターネットで配信する動画を制作してもらい、対価を支払う方針。15日に公表する補正予算案に関連費用として数億円を計上する方向で調整している。 都は文化の祭典でもある東京五輪・パラリンピックの開催を控え、多くの人が芸術活動に取り組める環境の整備に力を入れてきた。感染の広がりでイベントの中止や延期が相次ぎ、劇場などが使用できないケースも増えており、都がサポートの方法を検討していた。
保育士の感染「保護者に知らせず続けて」 横浜市が指示：朝日新聞デジタル
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「世界最強」CDC、コロナ封じ失敗 背景に米国第一：朝日新聞デジタル
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院内感染の要因はマスク不足 日医会長、役割分担も訴え
居場所ない少女にベッドを 外出自粛で虐待リスク高く ｜ 共同通信