「ジャズ大国」日本の100年 独自文化に海外も注目 - 日本経済新聞米国生まれのジャズが日本で演奏されるようになっておよそ1世紀。全国各地で毎月のようにジャズのイベントが開催されるなど、その音は日本の暮らしに溶け込んでいる。ジャズ喫茶は日本固有の文化として外国人を魅了し、最近ではジャズ奏者を志す留学生が日本に集う。一時は衰退も懸念されたジャズが日本で愛され続けるのはなぜか。100年の調べに耳を澄ませてみよう。日常に溶け込む、躍動の音色7月中旬、札幌市に夏の到
発達障害、父親の加齢がリスク 東北大学教授らマウスで 科学記者の目 編集委員 滝順一 - 日本経済新聞
東北大学の大隅典子教授らの研究グループは、父親が高齢であることが生まれた子の行動やコミュニケーションの発達に影響を及ぼすことを動物実験で明らかにした。人間の子どもの発達障害の一因が父親の加齢である可能性を示唆する。その一方で研究結果は、父親の加齢が次世代に多様な個性や能力を与える源となりうることも示している。母親の卵子の質が加齢に伴い低下、子に染色体異常などをもたらす確率が高まることはよく知ら
「第6の指」身体化に成功 思い通りの操作が可能に - 日本経済新聞
電気通信大学とフランス国立科学研究センターは、手の小指の外側に人工の「第6の指」を装着し、やや離れた腕の筋肉への力の入れ具合で駆動させることに成功した。その際、人工指を装着する前と比べて被験者が感じる小指の位置の認識があいまいになるなど、感覚が変化する「身体化」の様子を捉えた。ロボットなどを人間の体に外付けして身体機能を拡張できる可能性を示した。この研究の成果は2月14日、英科学誌サイエンティ
ホワイト・フラジリティ ロビン・ディアンジェロ著 「人種差別は白人の本質」喝破 - 日本経済新聞
有色人種の「有色」とは「白人」との対比を前提としたものだ。そこには白人は「無色」=「人間の標準」だとする暗黙の了解がある。それゆえ白も色の一つにすぎないとの現実を突きつけられると白人は大きく動揺するという。著者はそうした「白人の心の脆（もろ）さ」を「ホワイト・フラジリティ」と表現。米国の白人が人種問題に向き合う難しさを日常生活のさまざまな場面を通して鮮やかに描き出す。「人種は私にとって何の意
（社説）技能実習は速やかに廃止を - 日本経済新聞
NIKKEI Primeについて 朝夕刊や電子版ではお伝えしきれない情報をお届けします。今後も様々な切り口でサービスを開始予定です。
大学図書館システム、36年ぶり刷新 紀伊国屋書店が提供 - 日本経済新聞
大学図書館にもDX（デジタルトランスフォーメーション）の波が押し寄せている。国立情報学研究所は17日、36年ぶりに大学図書館向けの学術資料の情報システムを刷新すると発表した。紀伊国屋書店が窓口としてシステムの提供に携わり、学術資料のデジタル化への対応などを進める。 国立情報学研究所は主に紙媒体の資料を管理する、総合目録データベース（NACSIS-CAT/ILL）を構築している。大学図書館など1300以上の機関が参加し、書籍や雑誌など登録書誌およそ1300万件の資料データを運用する。 今回、同データベースの基盤となるシステムに、ネットライブラリーなどを手掛ける米オンライン・コンピューター・ライブラリー・センター（OCLC、オハイオ州）の技術を活用する。OCLCの構築するシステムは、英国などの欧州諸国やオーストラリアなどで導入されている国際標準のものだ。 日本ではこれまで独自のシステムを利用
図書館蔵書、メールで送信 改正著作権法が成立（写真=共同） - 日本経済新聞
図書館の蔵書を電子データ化し、利用者にメールで送信できるようにする改正著作権法が26日、参院本会議で全会一致で可決、成立した。国立国会図書館が各地の図書館向けに行っている絶版本などのインターネット送信の対象も一般に拡大する。 図書館蔵書はコピーのファクス送信もできるようにする。新型コロナウイルスの感染拡大で図書館の利用が制限され、主に研究者から図書館に行かずに資料を閲覧できる仕組みを求める声が上がっていた。公布から2年以内に施行する。 作家や出版社の利益を守るため、メールやファクスで送信できるのは「著作物の一部分」とし、図書館側に作家らへの補償金支払いも義務付ける。補償金は利用者への転嫁を想定している。 金額や「一部分」の範囲など詳細は今後検討する。図書館には、利用者情報を透かしで入れるなどのデータ流出防止策も求める。 国会図書館は絶版本など入手困難となった書籍の電子データを各地の図書館に
図書館、家庭配信へ始動 著作権法改正へ文化庁議論 - 日本経済新聞
NIKKEI Primeについて 朝夕刊や電子版ではお伝えしきれない情報をお届けします。今後も様々な切り口でサービスを開始予定です。
自動翻訳「第3世代」登場、同時通訳並み実現へ - 日本経済新聞
NIKKEI Primeについて 朝夕刊や電子版ではお伝えしきれない情報をお届けします。今後も様々な切り口でサービスを開始予定です。
同友会代表幹事、消費税「10%では足りない。17%必要」 - 日本経済新聞
経済同友会の桜田謙悟代表幹事は24日、日本記者クラブで会見し、10月1日に迫った消費税増税について「10%では（財政が）持たない。17%がよい」と語った。桜田氏は国の予算の3分の1が社会保障に使われる現状を問題視。現役世代の負担増を抑えるため
京都随一、水辺の行楽地 「鴨川デルタ」の記憶 - 日本経済新聞
鴨川デルタ？ 生粋の京都人の中には首をかしげる人もいるが、いまやその名を知らない京都好きはいないだろう。賀茂川は京都・出町柳で高野川と合流し、鴨川と名称を変える。その合流する三角地帯が通称「鴨川デルタ」。旅行口コミサイト大手のトリップアドバイザーにも登録されている京都随一の水辺の行楽スポットは、かつては「糺（ただす）河原」と呼ばれていた。古地図を手掛かりに〈場所の記憶〉を探った。鴨川デルタの北
ハラスメント禁止条約、初の国際ルール、ILO総会 - 日本経済新聞
【ジュネーブ=細川倫太郎】国際労働機関（ILO）は20日、職場での暴力やハラスメントを全面的に禁止する初の国際条約を採択した。従業員や就職活動中の学生など幅広い関係者へのセクシュアル・ハラスメント（セクハラ）や嫌がらせを禁じ、政府や雇用主に対策を講じるよう求めた。性的被害を告発する「＃Me Too」運動などが世界で広がる中、法的拘束力のある条約でハラスメント撲滅を目指す。 スイス・ジュネーブで開催しているILOの年次総会の委員会で採択した。21日の最終日の本会議でも採択し、正式に成立する見通しだ。 条約では暴力やハラスメントを「身体的、心理的、性的、経済的被害を引き起こしかねない行為」などと定義し、これらの行為を法的に禁止する。保護されるべき対象は従業員やインターン実習生、ボランティアなど幅広く含んだ。職場や出張先だけでなく、通勤途中やSNS（交流サイト）などでのコミュニケーションでも適用
新紙幣、異例の5年前公表 改元と相乗効果狙う - 日本経済新聞
麻生太郎財務相が9日発表した紙幣（日本銀行券）刷新は財務省が昨年来、極秘に検討を重ねてきた。一新する2024年度から5年前となる時期の公表は異例だ。今月1日に明らかにした新元号「令和」との相乗効果を狙ったとみられる。一連の調整は麻生氏が主導した。【関連記事】紙幣刷新「たまたま改元と重なった」 麻生財務相財務省が与党側に伝えたのは発表前日の8日だ。「極秘扱いでお願いします」。可部哲生理財局長ら幹
説経節の語り、現代の書きことばに 内なる声を調子づける - 細馬宏通：半歩遅れの読書術 - 日経新聞
声には抑揚や速さがあり、強弱があり、声色がある。同じ文字を読むにも、声を平坦（へいたん）にすることも声に節をつけることもできる。張り上げるときもあればひそめるときもある。朗々と語ることも締め付けた喉から絞り出すこともある。そう考えると、書かれたことばには音素の並びという、声のさまざまな可能性のなかのほんの一部の手がかりしか記されておらず、わたしたちは自由気ままにそれを声にしている理屈になる。で
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
なぜ人は「キモい」好き？ 進化でつかんだ「嫌悪感」 - 日本経済新聞
正社員の手当が消える… 非正規と格差是正の2法施行へ - 日本経済新聞
異端者に寄り添い50年「少女漫画の神様」萩尾望都 - 日本経済新聞
「京アニ作品の質 落とさない」 制作に没頭する社員 - 日本経済新聞
枝野理論と「自民支持層」 - 日本経済新聞
日本人のたばこ依存、遺伝と相関 理研が解析 - 日本経済新聞
