「1日4分間、週2回」で最大の効果…「日本の研究者」が考案した「スゴすぎるトレーニング」（田畑 泉）
著者に聞く 「科学的なトレーニングをしたい！」 第7回――『1日4分 世界標準の科学的トレーニング』の著者 田畑 泉 さん タバタトレーニングは、20秒間の疲労困憊に至るほどの運動を10秒間の休憩を挟みながら8回繰り返す「高強度・短時間・間欠的トレーニング」である。1日合計4分間、週2回行うことで最大の効果を得られるという。 そのため、海外から火がつき、日本でもスポーツ選手のトレーニングの他、最近は忙しい人が体力をつけるために取り入れやすい運動として耳にするようになった。しかし、非常にきつく、一般人は効果を得られるところまで追い込めないとも聞く。 スポーツ科学の研究者、田畑 泉さん（立命館大学スポーツ健康科学部教授）は、タバタトレーニングの名前の由来となった人物である。タバタトレーニングと自身の研究生活について話を聞いた。 世界中で通用する「TABATA・TRAINING」 ――タバタトレ
日本のマンガ、じつはフランスで「高尚な芸術」として受け入れられていることをご存じですか？（大野 舞） @gendai_biz
日本漫画の快進撃 フランスにおける日本の漫画市場はコロナ禍を経て、現在も成長を続けている。日本に次いで世界第2位の規模を誇るフランスのマンガ市場は、この10年間で4倍に膨らんだ。2022年には金額にして 3億8100万ユーロ（約530億円）の規模に達している。 つい先日、フランスではヨーロッパ最大級のアングレーム国際漫画祭が開催され、そこでも日本の漫画が多くの人を惹きつけ、大盛況だったという。 私は日本の漫画の快進撃を2010年代から見つめ続けてきた。フランスにある日本の漫画を翻訳出版する会社に入社したのが2013年だったが、その時に強く感じたことの一つは、フランスでは日本の漫画が、一種の「高尚な文化」として受け止められつつあるとのではということだった。 日本での漫画の位置付けは一般的に、大衆文化、娯楽、エンタメ、という感じではないだろうか。では、フランスではどうだろうか。もちろん、ワンピ
多くの日本人が知らない…！海外だとタワマンが「低所得者向けの賃貸物件」という「信じがたい現実」（榊 淳司） @gendai_biz
タワマンに対する風向きの変化 国土交通省が作成した資料「マンションを取り巻く現状について」によると、20階以上のタワーマンション（タワマン）の新築竣工棟数は2000年代に入って大幅に増加しており、2021年末の累計棟数は全国で約1400棟に上るという。 しかし最近、そのタワマンに関して、否定的な記事や論説を目にすることが多くなった。私が住宅に関する取材活動を始めた十数年前、タワマンを否定するような言辞をメディアで目にすることはほとんどなかったが、時代は少し変わったようだ。 そもそも私は京都市内で生まれ育ったせいか、東京に移住した時に目にした超高層ビル群にはちょっと驚かされたものの、私自身は別に働きたいとも住みたいとも思わず、むしろそこはかとない違和感を抱いたように記憶している。 14年前から、私は東京23区内や川崎市内で分譲される新築マンションの現地を、1物件ずつ見て回るようになった。物件
日本の衝撃的な未来に備える…「1億総農民・1億総アーティスト」の時代がやってくるかもしれない（河合 雅司,森永 卓郎）
出生数80万人割れ、物価高・低賃金、増負担時代……人口激減＆家計大苦難時代に私たちはどう生き延びることができるのか、日本の企業はどうすべきか？ 話題の新刊『増税地獄 増負担時代を生き抜く経済学』（角川新書）の上梓した経済アナリスト・森永卓郎さんと、累計100万部突破シリーズの最新刊『未来の年表 業界大変化』（講談社現代新書）著者のジャーナリスト・河合雅司さんの特別対談後編！ （撮影：村田克己） 前編はこちら：「資本主義はあと2年でダメになる」「東京を捨てて逃げたほうがいい」…森永卓郎が本気でそう考える理由 3年かけて実現した「自産自消」の生活 河合：人口が急激に減っていく中で都市から「地方」に移住する選択は魅力的である半面、物質的な便利さを享受できなくなりますよね。いざ実行に移すとなると、多くの人はためらってしまうのではないかと思うのですが。地方移住してみたものの理想と現実のギャップの大き
もううんざり！ 競争社会から降り始めた現代のディオゲネスたち（木澤 佐登志）
私たちはなぜ有用な人間であることを証明しつづけなければならないのか？ 「生産性」という病に取り憑かれた社会を解剖し、解毒剤を練り上げる、気鋭の著者による待望の新連載！ 第1回は、寝そべり主義、＃最後の世代、ゴブリンモード、大量離職、サイレントテロなど、生産性のロジックを基盤とした苛烈な競争社会に対して静かなる抵抗を始めた、「現代のディオゲネスたち」を追う。 （毎月1日頃更新） 寝そべることで見えてくる世界の真実 ふたつの記事からはじめたい。 ひとつ目は、『ダイアモンドオンライン』に掲載された「中国の過酷な受験戦争を勝ち抜いた若者が「寝そべり族」になってしまう理由」という二〇二一年七月の記事。 経済の急速な発展による社会競争の激化。格差のとどまることを知らない拡大。壮絶さを極める過酷な受験戦争。そんな厳しい競争社会である中国、そこで生きる若者たちがいま、静かに競争から降りようとしているのだと
キツいのに給料が安すぎる…？ 若者の“製造業離れ”が招く「ものづくり大国ニッポンの大衰退」（河合 雅司）
出生数が急減している人口減少日本で各業種・職種や公共サービスに何が起こるのか？ ものづくり大国から大きく後退していく未来もやってくる？ ベストセラー『未来の年表 業界大変化 瀬戸際の日本で起きること』は、製造・金融・自動車・物流・医療などの各業界で起きることを可視化し、人口減少を克服するための方策を明確に示した１冊だ。 ものづくり大国の難題 天然資源に乏しい日本は「ものづくりの国」である。近年、海外に拠点を移した企業も多く日本のGDP（国内総生産）における製造業の比重は下がってはいるが、2020年時点において約2割を占めており、依然としてわが国の中心的な産業である。 新たなイノベーションや技術を生み出す製造業は“日本の砦”ともいえる存在であり、日本経済にとっては「2割」以上の意味を持っている。 いま、製造業は世界的に過渡期にある。カーボンニュートラル、人権尊重、DX（デジタルトランスフォー
70歳の約半数が働く「超高齢ニッポン」のあまりに切実な現実…政府は一体何を考えているのか（現代新書編集部）
〈年収は300万円以下、本当に稼ぐべきは月10万円、50代で仕事の意義を見失う、60代管理職はごく少数、70歳男性の就業率は45%、80代就業者の約9割が自宅近くで働く――。〉 9万部突破のベストセラー『ほんとうの定年後 「小さな仕事」が日本社会を救う』では、多数の統計データや事例から知られざる「定年後の実態」を明らかにしている。 現在の日本社会では、60歳では8割近くが働き、70歳では45.7%の人が就業しているという現実がある。 〈男性の60歳時点就業率をみると、2010年には74.4％と10年間で4.4％ポイント上昇し、2010年以降はさらに上昇率が高まり2020年時点では78.9％にまで達している。65歳時点就業率も傾向は概ね同様である。〉（『ほんとうの定年後』より） 日本人は長く働くようになった構造的理由 では、なぜ日本人は定年後も長く働くようになったのか。 〈経済成長率の鈍化や
「量子力学」が解き明かす「この世界の本当の姿」がヤバすぎた…！ SFよりスゴイ「不思議な現実」（和田 純夫）
量子力学。それは物質の基本の姿、すなわち、この世界の基本の姿を解き明かそうとする理論だ。しかし、そこから導かれるさまざまな結論は、どれもわれわれの直観にあまりにも反している。 そんな量子力学をどう解釈するかをめぐっては、2つの代表的な方法がある。1つは、ニールス・ボーア（1885-1962）を中心に考えられた「コペンハーゲン解釈」。もう1つは、ヒュー・エベレット（1930-1982）が提唱した「多世界解釈」だ。現在、コペンハーゲン解釈が標準的な理論とされているが、それに異を唱える物理学者たちが主張しているのが多世界解釈である。しかしそれは、「この世界は無数に存在する」というSFとしか思えない世界像を主張する、一見、まともとは思えない解釈である。 多世界解釈では、なぜそんな世界が「必然」となるのだろうか？ その答えは、じつはごく自然なロジックの積み重ねで導くことができるのだ。 その前に今回は
もう「GU」を超えた…“日本で爆売れ”中国発「SHEIN（シーイン）」が抱える「２つのヤバい大問題」（小島 健輔） @moneygendai
日本向けECサイト設立からわずか2年でH&MどころかGUの売上も超えたと推計される中国発越境ECサイト「SHEIN」（シーイン）。契約インフルエンサーの投稿がSNSに氾濫するのに加え、原宿に世界初の常設ショールームを開設して6000人が行列する騒ぎになり、あたかも08年にH&Mが上陸した時のごとくマスコミが囃し立てているが、「『SHEIN』には目を背けてはいけない問題がいくつも指摘される」。そう警鐘を鳴らしているのはアパレルの流通に詳しい流通ストラテジストの小島健輔氏だ。 「SHEIN」、日本での売り上げ1400億円突破…!? 「SHEIN」が日本向けECサイトを開設したのは2020年末。そこからわずか一年足らずの21年11月末で公式インスタグラムのフォロワー数は23万人に達し、直近では60万人に迫っている。 8000億円を売り上げた21年の米国のフォロワー数が141万人だったから、単純計
【独占インタビュー】スティーブン・ピンカーが語った「進歩・傷つきやすさ・合理性」について（スティーブン・ピンカー） @gendai_biz
『21世紀の啓蒙』『暴力の人類史』などの著作で知られ、さきごろ新著『人はどこまで合理的か』が刊行されたハーバード大学心理学教授スティーブン・ピンカー博士に、批評家ベンジャミン・クリッツァー氏が行ったインタビューを3回シリーズでお届けする。3回シリーズの最終回は、キャンセルカルチャーと進歩の関係や、合理性や民主主義に日本人が取りがちな否定的態度などについて聞いた。 世界は悪くなっている？ ——最近では「キャンセルカルチャーやWokeのせいで世の中はどんどん悪くなっている」と言っている人も増えています。しかし、ピンカーさんは『暴力の人類史』や『21世紀の啓蒙』のなかで「世界の状態はこれまでに改善され続けており、現在も進歩は続いている」と強く主張されています。 キャンセルカルチャーの風潮と「世界の状態は改善し続けている」というピンカーさんの持論は矛盾しているのでしょうか、それとも一致しているので
アメリカで「リベラリズム」の立場から「ポストモダニズム批判」が強くなっている理由（ベンジャミン・クリッツァー） @gendai_biz
作家のヘレン・プラックローズと数学者のジェームズ・リンゼイの共著である『「社会正義」はいつも正しい』が早川書房から刊行された。批評家のベンジャミン・クリッツァー氏が、同書の読みどころを解説する。 「特権」をめぐる議論 近頃では、日本でも「特権」に関する議論が盛んになされるようになった。もともとはアメリカにおける「白人特権」の理論に由来しているが、日本では「男性特権」について論じられることが多い。女性差別に関する従来の議論では、性犯罪や賃金格差など、女性の側が被る具体的な被害が問題視されていた。 それに対して、男性特権の理論では「性犯罪に遭う心配をせずに夜道を歩けること」や「自分には正当な賃金が支払われるのが当たり前だと思えること」など、男性側の経験や意識が問題視される。つまり、女性差別が存在している社会では、女性たちが被っている差別を受けずに済むという点で男性たちには「特権」がある、とされ
70歳の約半数が働く「超高齢ニッポンの現実」をどう思いますか？（現代ビジネス編集部） @gendai_biz
〈年収は300万円以下、本当に稼ぐべきは月10万円、50代で仕事の意義を見失う、60代管理職はごく少数、70歳男性の就業率は45%、80代就業者の約9割が自宅近くで働く――。〉 いま話題のベストセラー『ほんとうの定年後 「小さな仕事」が日本社会を救う』では、多数の統計データや事例から知られざる「定年後の実態」を明らかにしている。 現在の日本社会では、60歳では8割近くが働き、70歳では45.7%の人が就業しているという現実がある。 〈男性の60歳時点就業率をみると、2010年には74.4％と10年間で4.4％ポイント上昇し、2010年以降はさらに上昇率が高まり2020年時点では78.9％にまで達している。65歳時点就業率も傾向は概ね同様である。〉（『ほんとうの定年後』より） なぜ日本人は長く働くのか？ では、なぜ日本人は定年後も長く働くようになったのか。 〈経済成長率の鈍化や人口の高齢化に
ひろゆき氏の「沖縄についての議論」は、何から目を逸らしているのか？ 沖縄の専門家が考える（安里 長従,志賀 信夫） @gendai_biz
2022年10月3日、「2ちゃんねる」創設者の西村博之（ひろゆき）氏が、沖縄県辺野古の写真をツイッターにアップロードした。「座り込み抗議3011日」の看板の前で撮影したもので、「座り込み抗議が誰も居なかったので、0日にした方がよくない？」というコメントが添えられていた。 その後、ひろゆき氏はネット番組「Abema Prime」に出演し、この問題について識者と「討論」した。この件に対しては沖縄県内外から批判の声が上がり、結果的に沖縄に対する差別や基地問題に大きな関心が寄せられることとなった。 今回で改めて関心を持った人も多いことを鑑みて、沖縄が置かれている問題を構造的に分析している二人の専門家に話を聞いた。安里長従さん（司法書士・「辺野古」県民投票の会元副代表）と、志賀信夫さん（県立広島大学准教授）だ。二人は共著で、『なぜ基地と貧困は沖縄に集中するのか？』（堀之内出版）を9月に刊行している。
いよいよ世界中で「働かない人」が激増中…それが経済に与える「深刻すぎるダメージ」（加谷 珪一） @gendai_biz
世界各国で、コロナ危機で離職した後、あえて仕事に復帰しない、あるいはコロナ危機をきっかけに自ら会社を辞める、大量離職と呼ばれる現象が発生している。実はこの問題と、コロナ後に顕著となったインフレには密接な関係がある。 あらゆる階層で仕事を拒否する人が増えている 米国では、コロナ危機によって多くの従業員が解雇され、失業率が一気に跳ね上がったが、危機からの立ち直りもはやく、経済はすでに回復軌道に戻っている。もともと米国は、社員の解雇や雇用がドラスティックに行われる国であり、いつもなら、景気回復期待の高まりと同時に、失業者が現場に戻ってくるのが常であった。 ところが今回は様子がだいぶ違っている。 コロナからの景気回復期待が高まり、企業は多くの人員を雇用しようと採用活動を強化しているが、解雇された労働者がなかなか仕事に戻ってこない。このため企業は、より高い賃金を従業員に提示する必要に迫られており、こ
皆必要だとわかっているのに、なぜ日本のデジタル化は「渋滞」するのか？（西成 活裕,守屋 実）
皆必要だとわかっているのに、なぜ日本のデジタル化は「渋滞」するのか？ 新規事業家と渋滞学の専門家が語る（前編） 新型コロナウイルス対策で多くの人が実感したのは、「日本のデジタル化はかなり遅れているのではないか？」ということだろう。ワクチン接種の遅滞や接触確認アプリの不具合などでは少なからぬ不安を残したし、早稲田大学が１月に発表した「世界デジタル政府ランキング2021」（第16回）で日本は９位と健闘しているものの前年に比べて２ランクのダウン。岸田文雄首相が「新しい資本主義の成長のエンジン」の一つとして「デジタル化」を掲げるものの、それを担うデジタル庁は、昨年９月の設立から半年も経たないうちに組織内の軋轢が報道されている。DXでは多くのスタートアップが事業を興しているが、行政・大企業との間にはミゾがある。 多くの当事者がデジタル化の必要性を強く認識し、技術も組織もできているのに、なぜ日本のデジ
プーチンはなぜウクライナの「非ナチ化」を強硬に主張するのか？ その「歴史的な理由」（浜 由樹子） @gendai_biz
日本ではあまり注目されていないが、プーチン大統領は、ウクライナへの侵攻に際して「非ナチ化」という言葉を頻繁に使っている。じつはこの言葉が用いられる背景を知ると、プーチン大統領がどのような歴史的な論理でこの侵攻を正当化しているのかが見えてくる。静岡県立大学の准教授で、著書に『ユーラシア主義とは何か』（成文社）最新の訳書に『ファシズムとロシア』（マルレーヌ・ラリュエル、東京堂出版）がある浜由樹子氏が解説する。 ＊ 2022年2月24日、ロシアがウクライナに軍事侵攻を開始した。その際、ウラジーミル・プーチン大統領は、「特別軍事作戦」の目的をウクライナの「非軍事化」と「非ナチ化」だと説明し、停戦交渉にあたってもそれらを条件として提示している。 この「非軍事化」ないし「中立化」については、ウクライナのNATO加盟問題と絡めて多くのメディアで解説されてきたが、「非ナチ化」についてはほとんど注目されてい
TikTok書評騒ぎから「いつも大人が喧嘩ばかりしている謎のSNS」について検証する（にゃるら）
12月12日、SNSで「いつも大人が喧嘩ばかりしている謎のSNS」と題した日記が、話題を集めた。アップしたのは、オタクライターの「にゃるら」さんだ。 「Z世代」と巷で呼ぶ、ネットネイティブの若者世代にも関わり、Twitterなど大人世代のユーザーが多いツールも使うにゃるらさんが、なぜこの日記を書き、ツイートしたのか、その思いを寄稿してもらった。 「若者から見たらTwitterは、いつも大人が喧嘩ばかりしている謎のSNSに見える」という言説を目にして以来、このことについてずっと考え続けております。なぜなら、僕はTwitterを始めた10年前は10代として若者の立場であり、今ではすっかり30代手前という大人となってしまったから。 先日、60歳の書評家の方が、TikTokで本を紹介することで人気の若者に対して、「TikTokのような場所で杜撰に本を紹介して意味あるのか。この人、書評書けるの？」な
会社の利益は増えても「日本人の給料」が20年間増えなかった「本当の理由」（藤井 聡） @moneygendai
日経平均株価がバブル崩壊後の最高値を一時、更新。大企業や投資家の利益がふくらみ続けている一方で、私たちの給料はこの20年間、まったく増えていない。なぜ日本人の給料は上がらないのか？ そして岸田総理が打ち出した「所得倍増計画」の真相とは？ 安倍内閣の元内閣官房参与で、著書『なぜ、日本人の9割は金持ちになれないのか』を出版した藤井聡氏に聞いた。 取材・文／木村博美 企業の利益は増えているのに…… 藤井 まずは次のグラフをご覧下さい。これは、日本国内の法人企業（資本金10億円以上）の「利益」（経常利益）と「給与」（決まって支給する給与）、それから「株主配当金」の平均値の推移を示しています。 いずれも、1997年を100に基準化したものです。これを見ると、私たちの給与は、この20年間、全く増えてないことがわかりますよね。 ――ホントですね！ ずーっと横ばいで全然増えてない……。 藤井 そうです。そ
日本の音楽にはもっと「批評」と「歴史」が必要だ…人気YouTuberがそう語る理由（柴 那典） @gendai_biz
あなたは「みのミュージック」を知っているだろうか？ 2019年、「みの」という1人のYouTuberが始めたYouTubeチャンネルが今、徐々に影響力を増している。ビートルズやボブ・ディランなどレジェンドミュージシャンの経歴や名盤の解説、新進気鋭のアーティストの紹介など、音楽を中心にカルチャーにまつわる論考や情報を発信してきたチャンネルだ。登録者数は、2021年10月時点で30万人以上。村上隆、Char、フー・ファイターズのデイヴ・グロールなど、数々の大物も出演してきた。 自身もソロプロジェクト「ミノタウロス」として活動するミュージシャンでありつつ、今年には初の著書『戦いの音楽史 逆境を越え 世界を制した 20世紀ポップスの物語』も上梓した。彼は何を目指してこうした活動を行っているのか？ その反響はどう広がっているのか。チャンネル設立の経緯から、「日本の音楽の歴史を海外に発信したい」という
財務事務次官「異例の論考」に思わず失笑…もはや隠蔽工作レベルの「財政再建論」（髙橋 洋一） @gendai_biz
さすがに失笑の財務省理論 先週末、月刊文藝春秋で発表された矢野康治財務事務次官の論考が話題だ（https://bunshun.jp/articles/-/49082）。現役の事務次官が書いたというので、早速筆者も読んだ。 冒頭に書かれている内容は以下のとおりだ。 「今の日本の状況を喩えれば、タイタニック号が氷山に向かって突進しているようなものです。氷山（債務）はすでに巨大なのに、この山をさらに大きくしながら航海を続けているのです。タイタニック号は衝突直前まで氷山の存在に気づきませんでしたが、日本は債務の山の存在にはずいぶん前から気づいています。ただ、霧に包まれているせいで、いつ目の前に現れるかがわからない。そのため衝突を回避しようとする緊張感が緩んでいるのです」 そして、全文を読んだ上で、「BSで財政を語れないおバカZ理論をついに晒してくれた。どう突っ込むか笑」（https://twitt
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