アイガモ🦆代表の川添です。 僕はふだん「編集の力で世の中を丸くする」をミッションに掲げて仕事をしています。 ＊ 巷で人気の女性雑誌『VERY』ですが、いろんなビジネス要素を含んでいることもあって、営業現場でもよく使わせてもらっています。 クライアントとの打合せや提案なんかのときによく『VERY』を引き合いに出すけど、メディア・コンテンツ・マーケ・商品開発・思想などあらゆる要素を包括してるんで営業ネタとしてめちゃ活用できてる。/ ビジネス教材としての『VERY』。僕が8年間愛読する理由を言語化してみた https://t.co/WmV160XnDJ — カワゾエユウキ@「編集」の力で世の中を丸くする。 (@kawazoezoe) February 21, 2019 ふだんは紙の冊子として持ち歩いているわけではありません（荷物になるし）。 が、雑誌読み放題の定額サービス『Dマガジン』で配信さ

こんにちは。Infra Study Meetup 運営の重本です。先日 4月24日（金）夜に開催したオンライン勉強会「Infra Study Meetup #1『Infrastructure as Code』」において配信トラブルが発生し、ライブ配信開始から45分にわたり1000名を超える参加者に多大なるご不便をお掛けしてしまいました。本記事では、今回のトラブルの原因およびリカバリー方法、再発防止策についてまとめ公開いたします。 概要 本勉強会は2020年4月24日(金) 19:25より、YouTube Live を用いてオンラインで開催しました。 発表者には Zoom ミーティングを用いて画面共有および発表していただき、その様子を配信ソフトを介した上で YouTube Live で配信するという構成です。 配信開始直後の19:25〜19:35の間、YouTube Liveでのライブ視聴が

Mugendai（無限大） 有名シェフたちも絶賛する「バーミキュラ」とは？――素材本来の味を楽しむ鋳物ホーロー鍋、いよいよ海外進出へ 誰にでも簡単に素材本来の味を生かした美味しい料理が作れる――と大ヒットとなった鋳物ホーロー鍋「バーミキュラ」。それを生んだのは倒産寸前の町工場だった。 難しい鋳物ホーロー鍋の製造にチャレンジし、苦闘の末に見事成功した高度な技術と、革新的なアイデアから生まれたバーミキュラは、単なる調理器具を超え、人々のライフスタイルをより豊かにする鍋となった。 愛知ドビー株式会社代表取締役副社長の土方智晴氏に、バーミキュラの誕生秘話とそれがもたらす豊かな食生活についてお話を伺った。 愛知ドビー株式会社 代表取締役副社長 1977年、名古屋市生まれ。神戸大学を卒業後、トヨタ自動車入社。経理部や原価改善部で新車種・新工場での採算管理などを担当。2006年に兄の邦裕氏に声をかけられ

2. Content marketing is a marketing technique of creating and distributing valuable, relevant and consistent content to attract and acquire a clearly defined audience – with the objective of driving profitable customer action. コンテンツマーケティングとは、 価値ある、興味関心にあわせたコンテンツを、 明確に定義されたオーディエンスを引きつけたり、獲得したりするために 行う、マーケティングテクニックの一つである。 コンテンツマーケティングはどう定義されてるのか？ Definition Of　Content Marketing by Content Marketing I

コロナ禍でこれからのマーケティングがどうなるかを考えると、長期に渡る景気低迷の中で不遇な時代を迎える気がします。一方でリモートワークやテレカン、そして電子印章など、デジタル化が、単に”マーケティング”の領域ではなく、ビジネスプロセスの中に入ってくることが加速され、”デジタルシフト”が進むことは必至です。 さて、そんな環境下にいるということは、頭を使ういい時期とも言えます。今後のことを考えるにあたり、過去を振り返るのもいいかな、と思い、これまで公開をしてなかった、『日経BP B2Bデジタルマーケター養成講座』で使っていた資料を公開します。 この講座は2014年から2015年にわたり三期に渡り開催されました。現在、日経クロストレンドの編集長である杉本昭彦さんに某所で「これからはB2B領域にデジタルの波が来るから日経BPが主催して講義をやるべきだ！」とけしかけ（笑）、あの庭山さん（シンフォニーマ

ATMの普及や人口減少で銀行の窓口が減っている。特に地方銀行は地方経済の衰退による収益性の低迷も重なって店舗の維持が難しく、業務効率化や人員の削減を強いられている状況だ。多くの金融機関が支店の数を減らす中、「地域の利便性のために残したい」という強い思いから、店舗の存続をかけて新たな取り組みにトライしている金融機関もある。 そのうちの一つが、山口県下関市に本社を置く山口フィナンシャルグループ（以下、YMFG）だ。傘下に地方銀行の山口銀行、北九州銀行、第二地方銀行のもみじ銀行があり、山口県、広島県、福岡県を中心としてグループ全体の銀行支店数は全国に280店舗に上る。 YMFGはその方針を実現するため、それぞれの支店で利益率を高めるための業務効率化を図ってきた。ところが、その結果として別の課題が生まれてしまったという。それは店舗の「余剰スペース」だ。 「機器が小型化し、人員も減り、業務エリアが減

現在の建設現場のライブカメラ映像はこちら：http://www.hkdballpark.com/livecamera/

地域安全を守る消防の現場で、情報伝達の手段が変わりつつある。さいたま市消防局は、災害発生時における現場の映像や地図情報をリアルタイムに共有できる「警防本部情報システム」を整備。消防無線の音声だけでは情報共有が困難な、刻々と変化する災害状況を警防本部や活動部隊間にて把握し、的確な判断や指示が迅速に行えるようになった。 「正確な状況把握が難しい」という課題 さいたま市消防局は、2001年5月・さいたま市発足にあわせて設立された消防部局だ。市内10区に10消防署・16出張所を置き、総面積217.4平方キロメートルの市域全体を管轄している。 さいたま市消防局管内においては、年間約300件の火災出場に加え、救急出場については、約7万件、救助出場については約900件が発生しており、令和元年度には、台風第19号が接近し市内初となる大雨特別警報及び一部地域を対象とした避難指示が発令され、市災害対策本部及び

はじめましてクラタイクツです。 私は現在、某商社に勤めて2年目のリモートワーカーです。「リモートワークをしている」と聞くと、エンジニアだったり、クリエイターだったり特別な職能をもった方が多そうというイメージがあるのではないかと思います。でも私は、一応制作寄りの仕事ではありますが、雑用からユーザー対応、広報までなんでもやるフツーの会社員です。出社は週2日ほどで、残りは自宅で作業をしています。 そして子どもが3人いるワーキングマザーでもあります。保育園児・小学生・中学生の3人の保護者として日々母親業に追われています。 「契約結婚」から始まったリモートワーク 私がリモートワークで在宅勤務を始めたのは、現在の会社に勤めてからなのですが、はじめから正規雇用で在宅勤務をしていたのではなく、当初は制作業務だけを委託契約で行っていました。 現在勤めている会社には、もともと別の会社で派遣社員として働いていた

年齢が上がるにつれ気になるのが自分の体臭。自分では分かりづらい上、周囲の人も指摘しづらいため「もしかしたら、不快な思いをさせているのでは？」と不安を感じている紳士淑女も多いのではないだろうか。この課題を解決するのが、クラウドファンディングを経て商品化された「Kunkun body」（クンクンボディ）だ。 頭、脇の下、耳の後ろ、足の裏など、ニオイの気になる部分に近づけると、汗臭、ミドル脂臭、加齢臭といった3つの角度で計測し、スマホアプリと連携してニオイを見える化してくれるアイテム。ニオイの度合いに応じたアドバイスもしてくれるため、仕事帰りや人に会う前などにセルフメンテナンスして、自信を持って振る舞えるようになるという。 開発元は、複合機やプリンターで知られるコニカミノルタ。ヘルスケア製品も手がけているとはいえ、ニオイセンサーとは一見無縁そうな同社が開発したことに驚く人も多いだろう。 製品企画

「好きなだけテレワークOK」と言われたとき、人の働き方はどうなるのか　“イクメン”デザイナー・山田さんの場合 社員が子育てや介護と仕事を両立できるようにするため、テレワークの導入を検討する企業は多い。だが、実現にあたっては「離れた場所でもスムーズに仕事のやりとりができるのか」「テレワーク中の時間管理はどうするのか」など不安もあるだろう。それらを解決し、全社的なテレワークの活用に成功している企業がある。Web会議システムなどで知られるブイキューブだ。 同社は2017年、新たな働き方のガイドライン「ORANGE（オレンジ）ワークスタイル」を導入。全社員が回数や場所の制限なくテレワークを行えるようにしたほか、柔軟な勤務時間で働けるスーパーフレックス制度を採用した。その結果、それまで社員の3割程度だったテレワーク利用者を8割近くまで引き上げることに成功したという。 関連記事：「テレワークでちゃんと

社会人は忙しい。銀行に行く時間もなかなか取れず、「今日こそ相談しようと思ってたのに……」とシャッターの下りた店舗を後にする人や、「手数料が高いけど仕方がない」と時間外にお金をおろす人も多いだろう。そんな悩みを解決する新しい取り組みを次々と始めている銀行がある。首都圏を中心に全国展開する東京スター銀行だ。 東京スター銀行では、自社ATMの預け入れ手数料が月何度でも無料、時間外の引き出し手数料や提携金融機関のATM手数料も月8回まで実質無料になる取り組みを行っている他、土日でも相談可能な店舗や、相談業務に特化し顧客の総合的なサポートを行う小型店舗「アドバイザリープラザ」も展開している。 そんな同行のミッションは「あなたの未来に、確かな見通しを。」。「徹底的なお客さま目線」で、顧客が人生に見通しを立てるためのサポーターになることに注力しているという。そのために、ITを活用した新たな取り組みも始ま

育児休業中の女性たちがマネジメントを学ぶ――そんな取り組みがじわりと参加者を増やしているのをご存じだろうか。その名も「育休プチMBA」勉強会。2014年にボランティアで始まったこの取り組みは、口コミを中心に参加者を増やし、2018年5月現在までにのべ4000人以上が参加するほどに成長している。 代表は、慶応ビジネススクールでMBAを取得し、現在は静岡県立大学で講師を務める国保祥子さん（経営学博士）。さまざまな企業の研修や組織マネジメント支援を手がけてきた経験の持ち主だ。 勉強会の開催場所は都内が中心だが、講師を務める国保さんは静岡県在住。1回あたり数十人に参加者が増えたいま、都心在住の運営メンバーと連携しながら勉強会を企画・開催している。運営チームも同じく育休中の女性がほとんどで、数カ月ごとにメンバーが入れ替わるため、その運営手法も独特だ。 なぜ育児休業中の女性を対象に勉強会を開くことにし

1926年（大正15年）に創業した老舗バス会社――と聞いて、どんな会社を想像するだろうか。「地域住民にとってなくてはならない存在」と言われれば、もちろんそうだ。北海道帯広市に本社を置く十勝バスは、広尾、千歳、函館に営業所を構え、関東1都6県がすっぽり入るほどの広大な地域の「生活の足」として、道民たちを100年近く支え続けてきた。 一方、十勝バスが他の老舗バス会社と大きく異なる点もある。同社は積極的に“IT化”を推進している企業でもあるのだ。 例えば、現在運行している105台のバスには格安SIMを搭載したスマートフォンを設置。スマホから約5秒ごとに位置情報をクラウド送信しているため、バス利用者は乗りたいバスが今どこにいるか、いつ到着するかなどの情報をスマホアプリでリアルタイムに確認できる。これにより、普段バスに乗らない地域住民や観光客なども、安心してバスを利用できるようになったという。 IT

少子化により、日本全国の小中学校のクラス数は年々減少傾向にある。地方の山間部などではそれに過疎化が加わり、輪をかけて難しい状況が生まれている。「極小規模校」という存在もその1つだ。 極小規模校とは、極端に児童が少なく、複式学級（2つの学年で1クラスを編成）式などを採用せざるを得ない学校のこと。通常、児童数が減少した学校は統廃合が行われる。しかし、学校間が遠すぎたり、山間部のため離れた場所への通学が難しかったりと、児童が10人以下であっても統廃合できないことがある。そんな学校が極小規模校になるのだ。 清流・吉田川が市内を流れ、古い町並みが美しく、夏には三十一夜にわたって郡上おどりが繰り広げられる岐阜県郡上市。ここでも22の小学校のうち3つが極小規模校だ。 「授業を一緒に受けられる同級生がいない。そんな状況をなんとかできないかと、模索を続けてきました」――郡上市教育委員会学校教育課の國居正幸課

場所や時間に縛られず、住民や他地域の人たちが互いに刺激し合いながら仕事をする――そんなコンセプトで岐阜県郡上（ぐじょう）市に誕生したシェアオフィス＆コワーキングスペース「HUB GUJO」。2017年3月のオープンから約1年半たち、ここをきっかけにさまざまな新規事業が生まれ育っているようだ。 清流・吉田川が流れ、風光明媚な観光地として知られる郡上市。そこで生まれたHUB GUJOの特徴は、Web会議ツール（V-CUBE ミーティング）などを活用し、遠方にある拠点とも連携しながら仕事ができるようになっていることだ。法人／個人を問わず契約でき、これまでに多くの事業者やビジネスパーソンが入居している。 オープン当初は他地域に拠点を持つ企業のサテライトオフィスとしての利用なども目立っていたが、現在のHUB GUJOを取り巻く状況はそれだけにとどまらない。HUB GUJOを中心に、新しくビジネスを起

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遠隔地にいる人に対しても、パソコンやタブレットを使って授業を行える「遠隔授業」が、近年教育業界で注目されています。 遠隔授業は複数の教室に同じ授業を提供するだけではなく、近隣の学校や海外の姉妹校とつなげて、国内外の地域間での交流に活用するという使用方法もあります。パソコンやタブレット、モニターなどのICTツールを使って遠隔授業をする強みは、「場所に制約がない」という点です。 教育現場においては、新学習指導要領によって「アクティブ・ラーニング」といった新しい学び方も重要視されています。そのため、双方向でのコミュニケーションがとれるツールの導入も進んでおり、いかにICTを教育現場に活用していくのかという点が今後の教育業界の課題になるでしょう。 そこで本記事では、遠隔授業の概要からメリット・デメリット、注目される背景、実際に導入した好事例までを解説していきます。 遠隔授業とは、場所を問わず授業を