「やりっぱなしのマーケティング施策」「商談の創出やROIが不明確」「営業部門とマーケティングのいさかい」――「V-CUBE」ブランドでWeb会議やテレビ会議システムを提供するブイキューブはかつて、多くのB2B企業と同様に上記3つの課題を抱えていた。 これらの課題を克服しようと、テクノロジーを積極的に活用したマーケティング活動の強化に取り組むようになったのは、2015年11月のことだ。現在マーケティング本部長を務める佐藤岳氏の入社を機に、ブイキューブは佐藤氏を旗振り役として、マーケティング活動を営業の受注獲得につながる仕組み作りを進めてきた。本稿では2019年11月に行われた「CONTENT MARKETING DAY 2019」で佐藤氏が語った4年間の軌跡を紹介する。

こんにちは！天一の話になると人格が変わる漢、こっつんこつめ（@naga516）です。 その噂を聞きつけた瞬間から「いつか行きたい！いや、絶対に行かねばならぬ！！」と、心に誓っていた『天下一品　上朝宮店』へ行って参りました！！！ ここの天一の何が凄いって、立地も建物もメニューも色々と凄すぎるんです！ どこから紹介したらいいのか・・・。完全に混乱しておりますが、取り敢えず「！」多めでこってりとお伝え出来るよう全力を尽くします！ 「上朝宮店」は立地がおかしい！ なぜ、こんな秘境に天一が？ 普通、飲食店をオープンさせる場合、それなりに人が集まる場所を選びますよね？ 田舎をウリにした郷土料理屋さんとか、隠れ家的なレストラン・カフェならともかく、あの天下一品ですよ？？目立ってナンボだと思うのですが！ 何故だかとんでもなく辺鄙な場所に、『天下一品　上朝宮店』は存在しています。 事情があって、周囲の風景を

Web会議をもっと便利に活用するためのTIPSを紹介する「Web会議、OKです！」連動企画。これまでアバー・インフォメーションの専用Webカメラを取り上げてきましたが、第3回はいよいよ編集部での活用方法を見ていきます。 前回は導入編として、高機能モデル「VB342＋」を会議室の壁面ディスプレイに装着し、ユーティリティーソフト「AVer PTZApp」で動作チェックをするところまでを紹介しました。ディスプレイマウンタやUSB延長ケーブルなどいくつかのオプション品は必要ですが、壁面ディスプレイと組み合わせると、スピーカーが左右に張り出した特徴的なデザインと相まって、もともと遠隔会議のために設計された会議室のようによくなじみます。 ITmedia社内にある円形の会議室「戌」（ITmediaの会議室は干支の名前が付けられている）にVB342＋を導入した。中央にディスプレイ、席を囲むようにホワイトボ

時間や場所に縛られず、新しい働き方を実現する「Web会議」。昨今は新型コロナウイルスの影響もあって、こうした遠隔コミュニケーションツールに注目が集まっていますが、以前からITmedia ビジネスオンラインでは、世の中をもっと働きやすい環境にしていく一助になればと、「Web会議、OKです！キャンペーン」を実施しています。 今回は同キャンペーンに賛同してくれた読者の方々に、Web会議を日々どんなふうに活用しているのか、Web会議があって良かったと感じたエピソードや失敗談なども聞いてみました。 どんなシーンでWeb会議を使ってる？ 回答パターンを見ると、拠点を複数持つ営業所の会議や、在宅勤務者を含む部門間の会議、グローバル会議など、距離の制約を解決するツールとして活用している一方で、社内利用までとしている企業が多く、やはり外部との打ち合わせで使うケースはまだまだ少ないことが分かりました。 ただ、

取引先へもWeb会議を勧める“先進企業”が提案する「新時代の顧客コミュニケーション」：本格的なWeb会議室とZoomでビジネスを変える 質の高い環境を整えたWeb会議によって、積極的に取引先と打ち合わせをしている企業がある。Webサイトの制作やコンサルティングのほか、企業のB2Bマーケティングをワンストップで支援するタービン・インタラクティブだ。 本社は名古屋市にあり、東京に営業スタッフのオフィスを構えるほか、制作スタッフの一部は沖縄県・宮古島のサテライトオフィスで働く。V-CUBE（ブイキューブ）のZoomを使ってPCやスマートフォンでミーティングをするほか、テレビ会議システムのZoom Roomsを構築した会議室を用意し、取引先ともWeb会議で打ち合わせをしている。 ユニークなのは、ほぼ全ての取引先とWeb会議をしていることだ。取引先には長い伝統がある企業も多く、「訪問しなければ失礼」

div.hs-menu-wrapper > ul > li" data-pacnav-mobile-width="820"> プロダクト・価格 Zoom ミーティング サービストップ プラン・価格 プラン診断 Zoom Phone サービストップ プラン・価格 架電営業の悩みを解決 Zoom Phone認定固定電話機 Zoom ウェビナー Zoom Rooms 導入サポート 事例 セミナー情報

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TOP コンテンツマーケティング 「CONTENT MARKETING DAY 2019」レポート　第四回「V-CUBEの「コンテンツマーケティング × テクノロジー」 完全内製化1400日の軌跡」 「CONTENT MARKETING DAY 2019」レポート　第四回「V-CUBEの「コンテンツマーケティング × テクノロジー」 完全内製化1400日の軌跡」 アメリカでインバウンドマーケティングが提唱されてから日本でもコンテンツマーケティングが注目を浴び、企業はこぞってブログ型のオウンドメディアサイトを立ち上げ、潜在層や見込客に情報を提供するようになりました。 SNSマーケティングが活発に行われるようになると、テキストや画像以外にホワイトペーパーや動画、アニメーションなど、ユーザーに求められるようなコンテンツを制作する重要性がさらに増しました。 そして、コンテンツマーケティングに限らず

2008年ごろにスマートフォンの可能性を世に大きく広めたアプリ「セカイカメラ」を覚えているだろうか。スマホのカメラを通して、目の前の風景にある建造物や場所にタグで情報を重ねられるAR（拡張現実）アプリだ。 そんな時代を先取りしたセカイカメラだけでなく、日本初のメガネ型ウェアラブルデバイス「Telepathy One」の開発者としても知られるIT起業家・井口尊仁さんは今、米国でDOKI DOKIという会社を立ち上げ、「Dabel」（ダベル）と名付けたiOSアプリをリリースして人気を集めている。日本語の“駄弁る”をもじったアプリが提供しているのは、ユーザー同士が双方向で楽しめる“おしゃべり”の場というが、人々の関心を集めるまでには数々の試行錯誤があったという。Dabel誕生のきっかけとは？ 「気軽に会話が楽しみたい」から始まる Dabelはライブストリーミングの音声コミュニケーションアプリだ。

顧客先に訪問せずに電話やメールなどの非対面営業チャネルを活用した営業活動「インサイドセールス」のニーズが急速に高まっている。 商談に入る前の初期プロセスにおいて、時間やコストがかかるアポや移動が不要になることが人気の理由だが、さらにそれらを他企業が代行するアウトソーシングサービスが、日本に進出した外資系企業や国内の大手IT企業などに大きく支持されている。 2002年に設立されたブリッジインターナショナルも、そんな法人営業に特化したインサイドセールスのサービスを手掛ける一社だ。 インサイドセールスの機能である「B2Bアウトバウンドテレコールサービス」分野において9年連続で国内売上高シェアNo.1（※）を獲得するなど、業界ではインサイドセールスのリーディングカンパニーとして認知され、2018年10月には東京証券取引所マザーズ市場への株式上場を果たした。（※出典：矢野経済研究所「コールセンター市

従来は外注による有人ヘリコプターやラジコンヘリコプターなどを使っていた。しかし、数少ない専門業者の確保や、天候に作業の実施可否が左右されるなど、確実なスケジュールを事前に組み立てるのが難しかった。 岳南建設がドローンを業務で使うプロジェクトを始動させたのは16年4月のこと。送電設備業界全体でも電力会社主導でドローンの活用に注目が集まり始めた時期だった。同社の星野年紀さん（業務部 部長）は社長からの一言がきっかけだったと説明する。 「ITで工事を効率化させる『スマートコンストラクション』などを常にウォッチしていた社長の『ドローンは延線（架線）に活用できる。他社に遅れるな』という声掛けからドローンの検討が始まりました」（星野さん） 業界が注目していた分野とはいえ、ドローンはあまりにも畑違いで、製品選びや運用といった知見が同社にはなかった。そこで16年5月にドローンやロボットを使ったシステムを提

ワークプレイス、コミュニケーション、マーケティング、セールス、イベントなど、あらゆるビジネスシーンが急速にオンラインへと移行しています。これは“制約”か“進化”か──捉え方はあなた次第です。本特集では「ITで変わる仕事のしかた」にフォーカス。一歩先を行くリーダーたちへの取材を通じて、新たなステージに足を踏み入れようとしているあなたの挑戦をサポートします。

フィギュアやぬいぐるみ、キャラクターグッズなどの景品をアームでつかんで“獲得”できる「クレーンゲーム」は、世代を問わず人気のアーケードゲームだ。多くのゲームセンターが店の入り口付近にコーナーを設け、多くの客で賑わっている光景はおなじみだ。 そんなクレーンゲームをスマートフォンやPCのWebブラウザ上で遊べるようにしたのが「オンラインクレーンゲーム」と呼ばれるサービスだ。プレイヤーは画面上に表示されたクレーンゲームの実機映像を見ながら、アームを遠隔操作してクレーンゲームを楽しめる。獲得した景品は後日配送で手元に届く仕組みだ。 現在までに国内でオンラインクレーンゲーム事業を展開するのは25社までに広がった。まだ物珍しさもあるが、大手が続々と参入する背景には業界生き残りを賭けた期待も大きいはずだ。 一般社団法人日本クレーンゲーム協会によれば、いわゆる風営法による営業許可を得たゲームセンターの店舗

「働き方改革の実践や感染症対策のためにテレワークを導入したいものの、自社にはテレワークに適した業務がなさそう」 「企業規模が小さく、IT環境も充分に整っていないので不安」 「テレワークを導入すると社内コミュニケーションが停滞して、業務が滞るのではないか」 このようなお悩みから、テレワークの導入を敬遠する中小企業は多いのではないでしょうか。 しかし、近年はIT技術の発達に伴い、テレワーク導入のハードルは徐々に下がってきています。そのため、実際は中小企業であってもITツールを活用することで、さまざまな業務をテレワークで実施できます。さらに、全社一斉ではなく部分的にでも導入することで、どの業種であってもテレワークは実現できます。 また、中小企業が初期コストを抑えながらテレワークを導入できるようにと、国や地方自治体がさまざまな助成金や補助金制度を設けています。2020年4月には感染症の影響を受け、

Web会議には専用カメラを使うべき？　その理由とオススメモデルを利用シーン別に解説：「Web会議、OKです！」連動企画 時間や場所に縛られない「新しい働き方」を実現するツールとして注目を集めているWeb会議。ITmedia ビジネスオンラインの働き方改革メディア「#SHIFT」では、テクノロジーの力で世の中全体を働きやすくする「Web会議、OKです！」キャンペーンを実施しています。 ノートPCさえあれば手軽に導入できるクラウドベースのWeb会議システムが主流になったことで、編集部で行ったアンケート調査でも、仕事でWeb会議を利用したことが「ある」と回答した人は84％に上るなど、今後ますますWeb会議を利用するビジネスパーソンは増えていくと予想されます。 ただし、遠隔ミーティングにはデメリットもあります。例えば、会議室とは違う騒がしい環境から遠隔会議に参加していたら話し手の声が聞こえづらかっ