僕は今シンガポールをメインに活動していて、日本のDIYについて外国人に紹介することが多いです。そのときにもっとも驚かれるのは、初音ミクを中心にした日本のDIYムーブメントの芳醇さです。 外国の人に日本のギークカルチャーの説明をしていて、よく困っていたのは、初音ミクの説明でした。うまく説明できるようになったのは、何回かやり方を変えてからです。 「彼女はバーチャルアイドルでかわいくて」とか「音声合成のソフトウェアが」みたいな説明では、どれだけ言葉を費やしても「他と違って、なんで初音ミクがすごいのか」わかってもらえませんでした。可愛いCGも、音声合成のソフトもいっぱいあって、それと初音ミクの違いを説明するのは難しい。「ソフトそのもの、機能そのものよりも大きな違いがあるんじゃないか?」と思って、以下のように説明のやり方を変えました。 ニコニコ動画で、再生回数が10万曲を超えたボーカロイド曲は、「殿
たまーに、偉い人などからニコニコ超会議とは何か?という質問を受けるのですが、実に説明に困るのです。これは参加したことのある方は「そうだよねそうだよね」となるところかと。会場で一緒になった知人と話していたのは、「イベントというのは行かないと分からないというのが良くあるが、超会議は、行くと分からないということが分かる」というものです。 仕組みとして説明すると、ユーザー持ち寄り的な作りだから、というのもあります。いわゆるゲームイベントやモーターショーのようにコアになるテーマが一個あって周辺テーマをどれくらいまで取り込むかという形になってないから、と一応言えます。つまり、単独で成立するテーマイベントに載らないものを全部持ってきて載せてみました、というのが基本形です。 とはいえ、単に持ち寄り文化祭をやったくらいで、会場にいらしていたドワンゴ川上さんが「カオスですから、もう」と表現するには至らないはず
ブラジルと欧州連合が欧州時間24日、ブラジルーポルトガル間を直接つなぐ新たな海底ケーブルを敷設することで合意に達したという。通信分野における米国への依存度を引き下げ、米国家安全保障局(NSA)などによる諜報活動への懸念を減らすことがねらいとされている。 Reutersによると、新たな海底ケーブルはポルトガルのリスボンとブラジルのフォルタレザとをつなぐもので、ブラジル国有の通信事業者であるテレブラス(Telebras)とスペインのイスラリンク・サブマリン・ケーブルズ(IslaLink Submarine Cables)が共同で建設にあたるという。建設費は総額1億8500万ドルで、来年には運用開始の見込み。 ブラジルー欧州間のデータ通信は現在、そのほとんどが米国を経由する形で行われており、敷設から時間が経った直通の海底ケーブルは音声通話にしか利用されていないという。 EU関係者は今回の合意につ
2009年にアフリカの人口が10億人を突破し、現在でもその数は増加している。1950年には約2億人だったことから約60年で5倍増加しており、2050年には20億人に達すると予測されている。現在でも1日2ドル以下で暮らす貧困層が半分を占めていると言われている一方で、経済成長が著しいアフリカの携帯電話市場にフォーカスをあてていこう。 (1)アフリカ市場の概要 日本人はアフリカに対して、どのようなイメージを持っているだろうか。「貧困」のイメージを強く持っている人も多いのではないだろうか。それは間違っていない。一方で中間層も増加し経済発展していることや中国企業が多く進出しているイメージを持っている人も多いだろう。また2013年1月のアルジェリア人質拘束事件のような治安の悪いイメージを持っている人もいるだろう。現在ではインターネットやテレビなどを通じて、アフリカに関する様々な情報が日本にいても入手可
次の記事 T-モバイル、新端末購入プラン「Jump」を発表 - 月額10ドルで年に2回まで機種変更可能に 2013.07.11 米携帯通信市場4位のT-モバイル(T-Mobile USA)は現地時間10日、ニューヨークで記者発表会を行い、「Jump」という端末の機種変更や保険に関わる新しいプランや、新たに取り扱うスマートフォンなどを発表したという。 上位の通信事業者からの顧客獲得を目指すT-モバイルでは、今年に入って次々に新プランを打ち出している。今回明らかにされた「Jump」("Just Upgrade My Phone"の略)は、ユーザーが毎月10ドルを支払うことで、年間2回まで機種変更できるという内容。このプランでは、ユーザーは端末の利用開始後6か月を経過すると機種変更が可能になり、またその際、使っていた端末に問題(水によるダメージや液晶の破損、起動の異常など)がない限り、その端末を
今年第1四半期に、インドのスマートフォン利用者数が日本のそれを上回り、中国、米国に続く世界第3位になったとするレポートが米調査会社ストラテジー・アナリティクス(Stragegy Analytics)から発表されている。 この話題を採り上げたTechCrunchによると、同期のスマートフォン市場は世界全体で年間39%の成長を記録。それに対して、インドの成長率は約4倍にあたる163%となり、中国(86%増)、米国(19%増)、日本(24%増)をはじめ、ほぼすべての主要国の成長率を上回ったという。ただし、同ブログでは各国の具体的な利用者数には触れていない。 この成長を支えているのは、マイクロマクス(Micromax)、カーボン(Karbonn)、スパイス(Spice)といった国内メーカーで、いずれも200%から500%の成長率を記録。また「その他」のカテゴリに含まれるメーカーの中には、レモン・モ
世界の携帯通信事業者などがつくる業界団体GSMAがまとめた報告によると、景気の低迷がつづく欧州では昨年、携帯電話ユーザーの月額利用料(ARPU)が38ドルに留まったのに対し、米国ではARPUが69ドルにもなるなど、大西洋をはさんだ2つの市場の違いがより鮮明になったという。 ユーザーの利用時間では、米国が月平均15時間に対し欧州が同3時間。トラフィック(データ通信利用量)については、米国が欧州の約2倍に。さらにネットワークの通信速度でも米国は欧州のそれを約74%上回ったという。こうした違いを生み出した理由のひとつはLTEネットワークの展開状況で、米国では今年中にネットワーク全体の20%がLTEになるのに対し、欧州では2%程度に留まる見通し。また、携帯通信事業者による設備投資額が2007年以降、米国では年率70%のペースで増加してきたのに対し、欧州では減少が続いたこともこうした差を生み出す原因
グーグル(Google)が開発を進めるメガネ型端末「Google Glass」(以下、Glass)について、プライバシーやビジネス、安全上の理由などから規制を求める動きが進んでいるとNew York Times(NYTimes)などが報じている。 Glassは現在のところ、開発者と一部の希望者に向けてベータ版が提供されており、一般向け製品の発売は今年後半から来年以降になるとみられている。しかし、NYTimesによると一部のバーやカジノなどでGlassの使用を禁止または規制する動きがすでにみられるという。 たとえば、シアトルの「The 5 Point Cafe」というバーでは、顧客のプライバシーへの懸念から、店内でのGlass着用を禁止すると発表。また有名なラスヴェガスのホテル付きカジノ、シーザーズ・パレス(Caesars Palace)でも、ウェアラブル・コンピューターを利用した不正行為や
次の記事 T-モバイルが「脱キャリア」宣言 - LTEサービスや新料金体系、iPhone販売などを発表 2013.03.27 米携帯通信市場4位のT-モバイル(T-Mobile USA)は現地時間26日、「Uncarrier」イベントと題する発表会をニューヨークで開催。新たな料金体系、端末の販売補助金廃止、割賦制度の導入、LTEサービスの提供、iPhone取り扱いなど盛りだくさんの内容で「新生T-モバイル」をアピールしたという。 [Mobile reinvented - just for you.] まず「iPhone」の取り扱いについては4月12日に発売開始で、「iPhone 4」「iPhone 4S」「iPhone 5」の3機種を販売。このうち、iPhone 5については同社の新たなLTEネットワークや高音質のHDボイスに対応する。いっぽう、4と4Sについては一部地域でのみ販売され、L
民主党の情報通信議員連盟と自民党のIT戦略委員会メンバーを中心に、今回の衆議院議員総選挙に立候補を予定している両党の候補者38名に対して、アンケートを依頼した。質問は以下である。 Q1.情報通信政策での重点課題として取り組みたいテーマと、どのように取り組むのかをお聞かせください。 Q2.以下のテーマについて、ご自身のお立場(推進・反対・中立)とご意見をお聞かせください。 Q2-1ネットサービス・通信事業者のサービスにおける個人情報利用について Q2-2.ビッグデータ利活用について Q2-3.周波数オークションについて Q2-4.選挙運動におけるインターネットの活用について 11月20日から27日までの回答期間内に回答のあった9名について、以下回答を写真も含めそのまま掲載する。写真もご提供いただいた場合は合わせて掲載している。 柴山 昌彦氏 (自民党・埼玉八区) Q1.情報通信政策で
次の記事 Instagram、1日のアクティブユーザー数でTwitterを上回る(米コムスコア) 2012.09.28 写真共有サービスのInstagramが、1日あたりのアクティブユーザー数でTwitterを上回っていたとする調査結果が米コムスコア(comScore)から発表された。 [Business Insider] この調査結果によると、今年8月の1日平均のアクティブユーザー数は、Instagramが730万人に対し、Twitterが690万人。また、ユーザーの月間利用時間についても、Instagramが257分に対してTwitterは170分だったという。 いっぽう、スマートフォン経由の利用者数(米国市場)では、Twitterが2900万人に対し、Instagramが2200万人と、前者に軍配が上がったという(今回の調査は米国内のiPhone、Android、BlackBerry
アップル(Apple)対サムスン(Samsung)の特許裁判で、米国市場における両社の詳細な販売データが開示された。 サムスン側の弁護士は現地時間8日、2010年6月から2012年6月までのサムスンの売上を記録した詳細なデータを法廷に提出したが、それによると同社はこの期間中にあわせて2125万台のスマートフォンを出荷し、売上高は75億ドルに上ったという。タブレットについてはあわせて140万台を販売(売上高は6億4400万ドル)。 開示されたデータには、今までサムスンによって公開されることのなかった機種別の売上台数や売上高も掲載されている。販売台数がもっとも多かった機種は「Galaxy Prevail」で225万台、それに続き「Epic 4G」が189万台、スプリント(Sprint Nextel)向けの「Galaxy S II」である「Epic 4G Touch」が167万台となっている。い
株式会社わかるとできるは、富士通・NTTドコモと連携し、8月20日からシニア層を対象にした「らくらくスマートフォンF-12D講座」(全6講)を開講する。全国で展開するパソコン教室239教室で開講。また、らくらくスマートフォンの購入者向けに、第1講の無料お試しキャンペーンを2013年1月末まで実施する。 講座の内容は、らくらくスマートフォンの電源の入れ方、充電の仕方、インターネットの使い方、電子メールアプリの使い方、ドコモ地図ナビ・ドコモヘルスケアの使い方、カメラの使い方など。同社制作のDVD教材を見ながら、教室のインストラクターに分からない部分を質問する形式となる。 わかるとできる社の展開するパソコン教室は、生徒の約7割を50才以上のシニア層が占める。富士通の調査(2011年6月)によれば、シニア全体の42.6%がスマートフォンの購入に意欲があり、またらくらくホンユーザーだけで見ても33.
適格消費者団体京都消費者契約ネットワーク(以下KCCN)がKDDIを相手取って起こした2年未満での携帯解約料の差し止めを求める訴訟について、2012年7月19日、京都地方裁判所で判決が言い渡された。判決の内容は、「携帯電話の解約金条項の一部は無効」であるとし、既に解約金を支払って解約した原告のうち、(契約締結月を1ヵ月めとして)23ヶ月め以降に解約した者に対してその一部を支払うようKDDIに命じるものである。 この訴訟は、2年間の契約を前提に携帯電話の基本使用料を半額に割り引く「誰でも割」の解約金を対象としたもの。KDDIは「本件については既に判決文を入手しており、慎重に内容を検討させていただいた上で、控訴する方向で検討しております」(広報部)とコメントしている。 一方のKCCN側では「KDDIが使用している解約時9,975円を支払う旨の契約条項の使用を差し止める旨の判決は極めて画期的だ。
欧州のテクノロジー関連で最近注目されたニュースは「模倣品・海賊版拡散防止条約(Anti-Counterfeiting Trade Agreement:ACTA)」が、欧州議会の国際貿易委員会(INTA)によって否決されたことでありました。この条約、加盟国22カ国で既に批准されていますが、欧州議会での本投票は今年の七月になります。 日本では小沢一郎偽手紙事件とか、鬼束女史の「和田アキ子殺してえ」事件などで全然注目されておりませんが、欧州では「これってネット弾圧だろ」ということで、大規模な抗議活動が実施されています。 この条約、偽ブランド品や医薬品のコピー、ネット上での著作権侵害を取り締まるものですが「実態はネット弾圧じゃないか」ということで欧州全体を巻き込む抗議行動が展開されています。ACTAに怒っている皆さんの理由は以下です。 オンラインで個人の行動の監視が強化される ISPがユーザーの行
世界第4位の携帯電話端末メーカーであるLG電子が、今後しばらくはタブレット端末の新規開発を見合わせ、スマートフォン事業に専念する意向を明らかにした。同社広報担当者の話として、Bloombergが19日に伝えた。 LGは今年に入って、Androidタブレットの第2弾となる「Optimus Pad LTE」を発表し、サムスン(Samsung)などと競合していた。しかし、アップル(Apple)の「iPad」が6割を超えるシェアを押さえるタブレット市場では、Android陣営から投入された高スペックモデルが軒並み苦戦を強いられ、低価格の「Kindle Fire」で一時は気を吐いていたアマゾン(Amazon)でも今年春頃から勢いに陰りが見え始めたとされていた。こうしたことから、携帯電話分野でアップルに出荷台数で抜かれたLGではスマートフォン事業の梃子入れが急務と判断した模様。 また、マイクロソフト(
今年の第1四半期には、HTC、RIM、ノキアの3社がいずれも業績不振のニュースで投資家を驚かせた。その効果のほどは各社の株価にはっきりと現れている。たとえばRIMとノキアではそれぞれ、株価が簿価の水準まで下落、またHTCの場合も過去12ヶ月間で最安値をつけ、ピーク時から70%も低下していた。 これらのメーカー各社では業績が事前の予測に届かなかったが、そうした状況はソニー(旧ソニーエリクソン)やモトローラでもほぼ変わらない。両社はもう何年も利益をあげておらず、またLG電子の場合も2009年以来損益分岐点の周辺でいったりきたり、という状態が続いている。 これら各社の状況を考え合わせると、次のような業界全体の姿が浮かんでくる。それは、市場全体が拡大を続ける中で、大半のメーカーが手にする利益の分け前は不足気味、というもの。業界が活況を呈していることを示すデータはいくつもある。たとえば携帯端末全体の
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く