海洋中への二酸化炭素の蓄積 産業革命(1750年ごろ)以降、大気中の二酸化炭素濃度は年々増加しています。大気と海洋が接している海面では、大気と海洋の間で二酸化炭素の交換が行われています。大気中の二酸化炭素の増加に伴って、海水に溶け込む量が増えるため海洋表面の二酸化炭素も年々増加しています。海洋中に吸収された二酸化炭素は、海洋の循環や生物活動により深層に運ばれ蓄積されていきます。 現在、海洋は大気中に存在する量の約50倍もの炭素を蓄えています。また、産業活動によって排出された二酸化炭素(炭素重量換算で1年あたり約109億トン炭素)の約4分の1を海洋が吸収しています(IPCC, 2021)。しかしながら、地球温暖化の進行により、海洋の二酸化炭素吸収能力や海洋の循環が変化することが予測されています。大気中の二酸化炭素濃度を左右する海洋の二酸化炭素吸収能力を監視するため、海洋に蓄積された二酸化炭素
大気と海洋の表層の間にはガス濃度に差がなくても,世界の海洋で年間約90億tの炭素がCO2としてガス交換されています。これは,大気中に存在し,5400年という半減期で放射壊変する炭素の放射性同位体14Cの海水濃度から決められたもので,比較的正確な推定値です。 一定量の空気と海水を密閉したビンに入れてよく振ると,海水と空気は平衡状態になり濃度差がなくなります。このときガスの交換はあっても,大気から海水への移動量と海水から大気への移動量は等しく,正味の移動は起こらないことになります。実際の海洋は熱帯から寒帯まで広い気候帯に分布し,水温・塩分のような海水の物理的環境,表層海洋の生物生産の大きさなどがさまざまに異なります。これらが大気−海洋のCO2濃度の差を作り,風が存在すると,大気−海洋間でCO2の実質的な移動が起こります。その移動は,大気と海洋の濃度差に比例して大きくなります。 大気の場合,CO
目次 52. IPCC第6次報告書 統合報告書 政策決定者向け要約 日本語訳 (22.03.21)<New 51. CO2濃度は増加、気候関連死者数は激減 (22.02.22) <オススメ 50. 人為的地球温暖化は“国連気候変動枠組条約で人為的に決めた地球温暖化”(23.01.04; 02.01)<イチオシ 49. 脱炭素キャンペーン番組「1.5℃の約束」の騙しのテクニック(22.10.02; 11.25)<オススメ 48. IPCCはシミュレーションを観測値からわざと外して、欲しい知見をゲット?(22.01.25;14) 47. 石油価格高騰の真犯人は脱炭素だ!(21.11.25;26) 46. ノーベル賞・真鍋淑郎氏の一次元モデル(21.10.21) 45. This is the True Character of Human Caused Global Warming! (21.
人間が出した二酸化炭素が大気中にたまって地球の気温が上がるのが温暖化問題と理解していましたが、気温が上昇した結果、海から二酸化炭素が放出され、大気中濃度が上昇しているという説明も耳にします。どちらが本当なのですか。 向井人史 地球環境研究センター 炭素循環研究室長 (現 地球環境研究センター長) ここ150年間で気温や海水温は0.7°C程度上昇していますが、この温度上昇で海洋から二酸化炭素が放出され大気中濃度が上昇したとすると、その増加は10ppm程度でしかなく、この間の濃度増加量である約90ppmを説明できません。この大きな濃度上昇は、産業革命以降、化石燃料の燃焼や森林の破壊などによって、炭素換算で約4670億トンという莫大な量の二酸化炭素を排出したためです。その間、海洋は二酸化炭素を放出したのではなく、正味で吸収したと考えられます。(以下、本文での量はすべて炭素換算で表記しています)
地球温暖化の原因(ちきゅうおんだんかのげんいん)では、地球温暖化の原因について述べる。 地球温暖化は、地球全体の平均気温の上昇を指す。これは現在の生態系に悪影響を及ぼすおそれがあると考えられている現象である、 概要[編集] 現在の地球温暖化現象は、人間の影響が主な原因であるとの説が主流である。さらに、人間の影響の中でも、温室効果ガス濃度の増加の影響が大きいと考えられる事が多い。 IPCC第4次評価報告書において「20世紀半ば以降の温暖化のほとんどは、人為起源の温室効果ガス濃度の増加による可能性が非常に高い(90%以上)」と報告された[1]。 IPCC第5次評価報告書において「20世紀半ば以降の温暖化の主な要因は、人間の影響の可能性が極めて高い(95%以上)」と報告された[1]。 IPCC第6次評価報告書において「人間の影響が大気、海洋及び陸域を温暖化させてきたことには疑う余地がない」と報告
by duskbabe 海洋に含まれる微小なプラスチック粒子・マイクロプラスチックは近年、大きな問題となっています。プラスチック問題にどう対処していくかは今後の環境問題での大きな課題ですが、一般的な解決策として挙げられる「レジ袋を使わない」という方法は実はあまり意味がないと、デンマークの政治学者でコペンハーゲン環境評価研究所の前所長であるビョルン・ロンボルグ氏が解説しています。 Opinion: Sorry, banning plastic bags won’t save our planet - The Globe and Mail https://www.theglobeandmail.com/opinion/article-sorry-banning-plastic-bags-wont-save-our-planet/ プラスチックのもたらす環境汚染の影響は甚大なものであり、持続可能
富士通総研経済研究所の研究レポートNo.333 December 2008「低炭素に向けた民政部門対策の設計」(主任研究員 生田孝史)によると、京都議定書の基準年である1990年と2007年(速報値)のCO2排出量を比べると、「産業」の2007年の排出量が476(単位は百万t-CO2)で1990年から1.3%減少しています。「業務(商業施設や事業所)」は233で41.7%の増、「家庭」は180で41.1%の増、「運輸」は249で14.6%の増、「エネルギー転換(発電、石油精製等)」が80で17.7%増、その他の温室効果ガスは153で-24.1%となっています。つまり、業務部門と家庭部門が突出して二酸化炭素の排出を増加させているということになります。これだけ環境問題が叫ばれているのに、どうしてなのでしょうか。(つづく) ※この研究レポートで使用しているデータは環境省の資料を一部加工して富士通
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