恐るべき職人技！米国のプログラマーが「妊娠検査キット」でプレイアブルな『DOOM』を動作させることに成功
米カリフォルニア州在住のプログラマーであるフォーン・トゥリングは、なんと1993年のオリジナル版『DOOM』を妊娠検査キットで動作させることに成功し、ビデオゲーミングを次のレベルへと昇華させた。 フォーンは自分のTwitterアカウントで、リック・アストリーの「ギヴ・ユー・アップ」のミュージック・ビデオや踊るナナフシなど、複数の映像を妊娠検査キットで再生している様子を公開したが、ビデオゲームの世界では『DOOM』と『The Elder Scrolls V: Skyrim』の映像はとりわけ大きな反響を呼んだ。下の動画を観てみよう。 hey you, you're finally awake. You were trying to get pregnant, right? pic.twitter.com/uCgmymvahS — foone (@Foone) September 5, 2020
PlayStationの元会長が、現在のAAAゲーム開発モデルは維持不可能だと指摘
レイデンはGamelab Liveで『The Last of Us Part II』についての会話に続き、この問題を語ったとGamesIndustry.bizが報じている。『The Last of Us Part II』はレイデンがソニーに在籍していた25年間で、一部が開発されていた。前作よりおよそ10時間長く、技術的にも進歩しているため、開発にはかなりのコストがかかっていると思われる。しかし、小売価格は変わらず59.99ドルだ。 「このモデルの問題点は維持不可能ということです」とレイデンは述べた。彼は、現世代の開発コストはAAAゲームにおいて（マーケティングコストを除き）8000万ドル（約85億円）から1億5000万ドル（約160億円）に達しており、完成までに最長5年かかっていると説明。その上、AAAゲームの予算は歴史的に見て各世代で倍増しているため、PS5での開発予算は3億ドル（約32
ソニーの通期営業利益が過去最高の見通し、モバイルゲーム「FGO」が大きく貢献
ソニー株式会社（東京都港区）は10月31日に2018年度第2四半期の連結決算を発表した。2017年4月から2018年3月までの連結業績見通しでは、通期の営業利益が6300億円となり、予想通りなら1997年度の記録を破って、この多国籍コングロマリットの71年の歴史でも、最も高い通期営業利益の年度となる。 史上最高益を達成する要因は多岐にわたるが、その中でもモバイルゲーム「Fate/Grand Order」の好調が目立っている。同作は2004年発売のアダルトPCゲーム「Fate/stay night」を基に、2015年にiOSおよびAndroid向けに配信が開始したモバイルアプリだ。ソニー・ミュージックエンタテインメント傘下のアニプレックス社と外部のスタジオDELiGHTWORKSによる協業で運営されている。 「Fate/Grand Order」イメージビジュアル（公式トレーラーより） ソニー
【コラム】「どうぶつの森」は、変わらないために変わらなければならない
世界中の人々が『あつまれ どうぶつの森』に癒やされているこのタイミングで、少し野暮なことを言うようだけど、僕はそろそろこのシリーズに生まれ変わってほしいと思っている。 まず最初に、僕も癒やされている一人であるということを言っておこう。3月20日の発売からすでに60時間以上遊んでおり、今年最も楽しく遊んでいるゲームのベスト3には間違いなく入る。それに、外の世界との交流が著しく制限されている今、『あつまれ どうぶつの森』はとても大切なことを教えてくれる、かけがえのないゲームだと思っている。 何も、『あつまれ どうぶつの森』が過去作とまったく同じゲームだと言うつもりはないし、新要素を無視しているわけでもない。外に家具を置けるようになったというだけで世界は広がるし、DIYレシピで様々なアイテムを自分で作れる遊びや、河川工事や崖工事で島の形まで弄れるようになったオプションも過去作になかった自由度だ。
Xboxのトップが、「任天堂やソニーを最大の競争相手と見なしていない」とコメント
家庭用ゲーム機の次世代が到来しつつあり、Xbox Series XとPlayStation 5のリリースが迫るなか、Xboxでトップを務めるフィル・スペンサーは任天堂やソニーではなく、AmazonとGoogleが最大のライバルになるかもしれないと語った。 Protocolのインタビューでスペンサーは、いかにマイクロソフトとXboxが、今後の主な競合相手としてAmazonとGoogleを見なしているかについて説明した。これは、マイクロソフトがクラウドサービスのプラットフォームAzureを所有していることから、最先端の世界的なクラウド・インフラストラクチャを備えているAmazonとGoogleの両ハイテク企業を脅威と見なしているからだ。 「AmazonやGoogleが世界中の70億人にゲームを提供する方法に焦点を当てているようなときに、（任天堂とソニーを相手に）プラットフォームの戦争はしたくあ
EA、日本のオフィスを閉鎖へ
EAは組織改革の一環として、日本のオフィスを閉鎖すると発表した。 EAは本日、組織改革についてのメッセージを公式サイトに掲載。その中でCEOのアンドリュー・ウィルソンは「日本とロシアでの弊社のプレゼンスを縮小する一方で、該当地域のプレイヤーにはこれまでと異なる形でサービスを提供することに尽力します」と発表した。EAの広報はIGN JAPANの問い合わせに対し、これが日本のオフィスの閉鎖を意味することを明かした。「東京のスタジオを含め、日本のオフィスを閉鎖します」と広報は述べている。 日本のオフィスは閉鎖されるものの、EAは今後も日本で自社製品のサポートやパブリッシュを続けていく。「日本の市場と日本のプレイヤーへのコミットメントは変わらず、今後も多くのEAゲームを日本でパブリッシュ、そしてサポートしていきます」。 日本のオフィスの閉鎖により影響を受ける従業員の具体的な数は不明だが、EAは「従
Xboxがサポートスタッフを解雇し、ボランティアを後任に採用したと報道
サポートスタッフはAffirma Consulting社に雇われていたが、仕事はマイクロソフトのオフィスで行っていた。Polygonの情報によれば、少人数のチームが社に残り、アンバサダーの管理を続けるという。 Xboxのアンバサダープログラムが開始されたのは2013年。ボランティアとしてカスタマーサポートの手伝いをすることに対してさまざまな賞を与えるプログラムだ。 「私たちは引き続き、多くの優秀なカスタマーサポートエージェントと、コミュニティーアンバサダーを採用し、お客様のニーズに応えていく」と、マイクロソフトはPolygonに公開した声明で述べている。 コンソールやゲームについてのサポートを必要としている人々が主に見る、XboxサポートのTwitterアカウントのツイートは、一見すると現在、アンバサダーによって運営されているようだ。
ゲームばかりやっていると“格付け”が下がる!? 中華娯楽週報 第15回：中国の社会信用制度と「オーウェリアン主義」
こんにちは！「香港ガリ勉眼鏡っ娘ゲーマー」こと歐陽です。中国・香港・台湾を含む中華圏のゲームや映画、アニメなどの情報を発信し、社会事情を分析するコラム「中華娯楽週報」。前回は中華圏全体におけるACG（アニメ・コミック・ゲーム）オタクの活況や、誰でも簡単に「中華宅」になり得るという“明るい”現状を伝えたが、今回は逆にちょっと“暗い”話題を取り上げ、最近中国大陸を訪れた私の実体験を混ぜて語りたいと思う。 中国には「社会信用制度」という、クレジットカードの申込者や金融機関に対して行われるような全国民を格付けするシステムの存在を知っているだろうか？ 中国では、みんな知っていながらもほとんど口にしないこの制度を、米誌『ニューズウィーク』が取り上げた。2014年に発案された社会信用制度では、国民の行動が監視され、「優良な市民」が様々な優遇に恵まれる一方、「悪しき者」は生活において制限をかけられ不便を経
「ゼルダの伝説 BotW」にバグが少ない理由
素晴らしいオープンワールドゲームならいくらでもある。「The Elder Scrolls V: Skyrim」、「ウィッチャー3 ワイルドハント」、「グランド・セフト・オートV」、「Fallout 4」など、巧妙に作り込まれた膨大なスケールのゲームは特に海外のタイトルが多いように思う。それらと比べても遜色のない国産タイトル「ゼルダの伝説 ブレス オブ ザ ワイルド」（以下、BotW）だが、他のオープンワールドゲームより優れている点があるとすれば、バグの少なさなのではないだろうか。僕はハイラルの世界を150時間以上冒険しているが、バグらしいバグに遭遇したのは片手で数えられる程度の回数しかないのだ。 では、なぜBotWはこんなにもバグが少ないのか。「何年も入念に開発してきたからだ」とか「細かいところを丁寧に作り込む日本人の職人魂が備わっているから」とか、そんな理由でも片付けられそうな気がするが
SteamのValve社とバンダイナムコやカプコンなど5社のパブリッシャー、独禁法違反の疑いで調査を受ける
欧州委員会は、自由競争を阻害する疑いがあるとして、Steamの運営会社Valveと5社のパブリッシャー（バンダイナムコエンターテインメント、カプコン、ゼニマックス・メディア、コチ・メディア、Focus Home Interactive）の調査を開始すると発表した。Eurogamerなどが報じた。 この調査は主にアクティベーションキーの使用を問題視したものだ。欧州委員会は、消費者が国境を越えた選択の権利を妨げることによって、企業が欧州連合競争法に違反しているかどうかを調査する。 Valve社と同社が運営するゲーミングプラットフォーム「Steam」 Valve社とパブリッシャーは、共同で小売価格を不正にコントロールすること、または国籍や場所を理由に顧客を割引など特定の消費行為から除外することによって、EU競争法に違反するという疑いを持たれている。委員会は、Valve社とパブリッシャー5社がそれ
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