トマト缶が危険？ 100円台で買えるカラクリ | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
「トマトの缶が危険」という噂を聞いたことがあるだろうか。 私はSNSで度々見かけたため、その理由を調査したところ、「原産国表示のトリック」「缶詰にされるトマトの品質」「缶の内側のコーティング」の3つが主な要因だった。 今回は、それぞれの要因を掘り下げて、トマト缶が危険だとされている理由を解説していく。 原産国表示のトリック トマトが最も安く手に入るのは、生産量世界1位の中国だと言われている。実は、原産国が「イタリア産」と書かれていても、実際には中国で採れたトマトを使用していることが多々ある。 なぜそんなことがまかり通るのか。消費者庁によると「輸入加工した食品の場合、どこの国から輸入されたものか」を書くことになっているからだ。 中国産のトマトだから危険というわけではないが、この事実を知った人々の多くが、トマト缶の安全性に疑問を抱いているのだろう。 缶詰にされるトマトの品質 缶詰にされるトマト
テスラ社員が顧客の動画を「盗み見」、元従業員らが証言 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
テスラの元社員らが、車両の内蔵カメラで撮影されたオーナーの私的な写真や動画が、従業員の間で幅広く共有されていたと証言したことを、ロイターが4月6日に報じた。 記事によると、2019年から2022年にかけてテスラの社内で、顧客の裸や子どもの姿を含むオーナーの私的なイメージが社内のメッセージシステムを通じて共有され、時には居場所が明らかになるものもあったと9人の元従業員が証言したという。 また、共有された画像や動画の中には、オーナーの犬や奇妙な道路標識などの画像を従業員がミームに加工したものや、テスラが自転車に乗った子どもに衝突する場面や危険な運転行為を収めたものがあったという。これらのイメージは、多数の従業員が確認可能な状態だったという。 テスラのカメラは、運転中の事故を記録するだけでなく、道路標識や信号、道路上の障害物などを認識することでオートパイロットやオートパーク機能を作動させることを
なぜTikTokは、米議会で真剣に議論され、禁止されようとしているのか? | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
米国で、中国発の動画共有アプリ「TikTok（ティックトック）が全面禁止になる可能性が取り沙汰されている。TikTokに仕掛けられたバッグドア（裏口）からユーザーデータに中国政府がアクセスしている可能性があり、安全保障上問題があるというのがその理由だ。 筆者は職業柄TikTokをよく閲覧するのだが、「全面禁止はデマ」であるという日本語の解説動画が、昨年からよく上がっているのを目にしていた。解説動画の主たちはTikTokが禁止されるのは政府職員など公的機関の人々が使う端末のみで、民間では禁止されるわけではないから、早とちりをするなと呼びかけていた。 彼らの主張が受容されたかのように、TikTokは米国でみるみるユーザー数を伸ばしていき、現時点（2023年3月）でのアクティブユーザーは1億5000万人もいるという。実に米国の人口の約半数が使っているということになる。 しかし、その頃からTikT
欧州市場のハチミツの半分は偽物、EUの調査で明らかに | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
欧州連合（EU）に輸入されるハチミツの半分にシュガーシロップが混入されている疑いがあることが明らかになった。欧州当局がこのほど調査結果を発表した。 欧州委員会の欧州不正対策局（OLAF）と合同調査センター（JRC）が主導した調査で、2021年11月から2022年2月にかけて無作為に抽出した輸入ハチミツの320のサンプルの46％が純粋なハチミツではなかった。 欧州以外の国から輸入されているハチミツのほぼ50％に米、小麦または甜菜から作られたシュガーシロップが混ざっているという。 偽ハチミツは主に中国とトルコから 欧州の規制では、ハチミツへの添加は禁止されている。検査したサンプルの46％に添加が確認され、欧州で消費されるかなりのハチミツが偽物と言ってもいいだろう。 「欧州のハチミツの輸入量は年間17万5000トンで、米国に次いで世界で2番目に多い」と仏紙ルモンドは報じている。 偽のハチミツの多
CPUは水風呂で冷やす時代へ、空冷はもう限界 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
インターネット上のデータ処理やサービス展開に欠かせないデータセンターですが、その需要の高まりと比例して熱問題が深刻化しています。これまで冷たい風を送って機器の温度を下げる空冷式が主流でしたが、夏の酷暑が続く日本ではもう限界と言われています。そこで今注目されているのが、機器を丸ごと特別な冷却液に浸してしまう液浸式です。 液浸データセンター全景 液浸式は冷却効率が大変に高く、そのため消費エネルギーも少なくて済み、騒音も少ないといういいことづくめの方式です。KDDIが2024年の商用化を目指して開発中の液浸冷却システムは、このほど行われた実証実験において電力消費量を94パーセントまで削減することに成功しました。 データセンターとは、インターネットサーバーなどのIT機器を運用するための専用施設のことを言います。そこでは大量のサーバーマシンが稼働するため大量の熱が放出されます。ネット利用の急増にとも
職場に寝泊まりしてまで働いたツイッター社員の解雇で思うこと | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
ワークライフバランスなどというものは、もう存在しない。残っているのは仕事で、そしてわずかな時間に自分を押し込む。 常に週100時間以上働くことで有名な人物が経営するTwitter（ツイッター）で働くと、そんな印象を受けるかもしれない。 イーロン・マスクには解雇されないという特権があるが、残念ながらそれ以外の人はマスクほど幸運ではない。少し前にエスター・クロフォードという同社のプロジェクトマネージャーがオフィスの床でよく寝ていることを明かし、ソーシャルメディアで話題になった。そして今、クロフォードは解雇されたことを明らかにした。 ここで少し考えてみたい。もしあなたがオフィスの床で寝ているのなら、自分の人生の選択をもう一度見直してほしい。いくら給料がよくても人生には仕事以上のものがある。また、オフィスでの寝泊まりは結果を生み出さない。クロフォードは激務したことに後悔はないというが、仕事を続ける
米フロリダで「民主党キャンセル」法案提出 過去の奴隷制支持理由に | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
米フロリダ州の共和党議員が2月28日、州内から民主党を追放し、400万人以上の有権者に別政党への登録や無所属への転向を強いる法案を提出した。同州では今月の州議会開会に向け、共和党所属のロン・デサンティス知事や議員が右派政策を推し進めている。 州議会上院のブレイズ・インゴリア議員が提出した法案は「Ultimate Cancel Act（究極のキャンセル法）」と名付けられ、州選挙管理委員会に対し、「過去に奴隷制や強制労働を提唱または支持していた」政党の届け出と地位を「直ちに取り消す」よう求める内容となっている。民主党は19世紀の南北戦争で奴隷制を支持していたが、その後、公民権支持に転換。現在では、米黒人有権者の大半が民主党支持者だ。 法案が可決される見込みは薄いが、新法として成立した場合、民主党は以前に同州で登録された他政党と「大きく異なる」名称の新党として再登録する必要がある。また、民主党支
アップルが「AIチャットボット戦争」を静観している理由 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
先週、筆者はある記者から、Apple（アップル）がなぜ独自の人工知能（AI）プログラムを公開せず、Microsoft（マイクロソフト）とGoogle（グーグル）がしのぎを削る新たなAIバトルを静観しているのかを尋ねられた。 ここでは、アップルのAI開発の歴史に触れつつ、同社がなぜ独自のAI戦略を公開することに慎重になっているのかを分析してみたい。 歴史を振り返ると、アップルは1987年にすでにKnowledge Navigator（ナレッジナビゲーター）と呼ばれるAIアシスタントのコンセプト動画を発表し、1990年には、現代のAI分野のトップ研究者の1人に挙げられるカイフ・リー（李開復）の指揮下で重要な音声認識プロジェクトを開始した。彼の著書『AI Superpowers: China, Silicon Valley, and the New World Order』は、AI分野での中国の
グーグル親会社が時価総額13兆円喪失、AIが質問に誤答で | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
Alphabet（アルファベット）の株価は2月8日、傘下のGoogle（グーグル）の人工知能（AI）チャットボットが不正確な回答を生成したと報じられたのを受けて急落した。 アルファベットの株価は、8日に一時8％急落して99.40ドルに沈んだ。同社はその前日の7日に人気のチャットボットChatGPTに対抗するAIチャットボット「Bard」を発表し、株価を5％近く上昇させたが、今回の急落で1000億ドル（約13兆円）以上の時価総額を失った。 今回の株価の急落は、グーグルが一部のユーザー向けに公開したBardの回答に不正確な内容が含まれていることをロイターが8日朝に報じたことで悪化した。 Bard is an experimental conversational AI service, powered by LaMDA. Built using our large language model
ChatGPTの生みの親、サム・アルトマンが語る「AIと検索と資本主義の未来」 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
急成長するジェネレーティブAI分野でここ最近、最も注目され、最も議論を呼んでいるスタートアップがサンフランシスコを拠点とする「OpenAI（オープンAI）」だ。フォーブスは、1月中旬に同社の共同創業者でCEOを務めるサム・アルトマンにインタビューを行い、同社の人工知能（AI）チャットボット「ChatGPT」の最新の動向や、AIツールがグーグルの検索ビジネスにもたらす脅威について質問した。 ──ChatGPTの人気ぶりや、収益化の推進、Microsoft（マイクロソフト）との提携などの状況を見ていると、ジェネレーティブAIのカテゴリーは今、転換点に差しかかっているように見えます。あなたの立場から、OpenAIはそのプロセスのどこにいると感じていますか？ 今は確かにエキサイティングな時期だと思いますが、私としてはこれがまだ、きわめて初期の段階にあることを望んでいます。社会に前向きなインパクトを
気球撃墜に中国が反発する本当の理由 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
中国の偵察気球を米軍の戦闘機が米国の空域で撃墜した数時間後、中国外務省は「強烈な不満と抗議」を表明し「必要ならさらなる対応をとる権利を留保する」と対抗措置をほのめかした。気球については「民間用のもので不可抗力によって米国に進入した」とあらためて説明し、撃墜は「明らかな過剰反応であり、国際慣例の重大な違反だ」とも主張した。 しらじらしい言い分だと言わざるを得ない。なぜなら、各国がかねて自国の領空を通過する気球について事前に許可を得るよう求めてきたことを中国は知っているはずだし、過去に他国の空域に入った米国の民間用気球が他国で強制着陸させられたり、撃墜されたりした例があることも知っているはずだからだ。 気球の上空通過を認めてこなかった中国 そもそも、中国自体も長年、気球が自国の領空を通過することを認めず「不可抗力による進入」という主張も受け入れてこなかった歴史がある。 1990年代末、西側諸国
グーグルの弱点を突くマイクロソフトの「ChatGPT」導入計画の全貌 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
マイクロソフトのサティア・ナデラCEOは先日、ChatGPTに代表されるオープンAI（OpenAI）のジェネレーティブAIを、自社の全製品に導入し、数十億人のユーザーが利用できるようにする計画だと述べた。 オープンAIが開発した言語モデルを使えば、Wordのオートコンプリートやオートコレクト機能は向上し、いくつかの単語を基に長いテキストの塊を生成できるだろう。さらに、短いテキストを入力するだけで、完全なPowerPointのプレゼン資料を作成できるかもしれない。 このような機能は、マイクロソフトが若いユーザーを引きつけるのに役立つはずだ。アナリストによると、マイクロソフトのOffice 365は何百万社もの企業が採用しているが、同社はグーグルのGoogle Docsのようなコラボレーション優先のプロダクトで若者にアピールできていない。 「教育分野や大学などでは、Google Docsをデフ
中国政府がようやく深刻な財政問題を認め始める | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
中国政府はようやく自国が抱える深刻な財政問題を認め始めた。1年以上も躊躇した末に数週間前、問題を抱えた不動産部門の規制を緩和する措置を取った。 直近では、中国人民銀行（中央銀行）副総裁の劉国強によると、リスクをコントロールすることを目的とした新しい金融安定化法を発表した。このような措置は一時的には救いとなるかもしれないが、中国経済のより深刻な経済問題と金融市場への反響に対処することはできない。 中国の債務問題の規模は本当に驚異的だ。最新の統計では官民問わずあらゆる経済部門の債務の合計額は51兆9000億ドル（約6660兆円）で、中国の国内総生産（GDP）のほぼ3倍に相当する。 これは中国政府がこのような統計を取り始めて以来、27年間で最高の水準だ。事態は悪化の一途をたどっているようだ。国家金融発展機関によると、地方当局は来年、2024年に新たに約4兆元（約76兆円）の地方債を発行する予定だ
「AIの暴走」抑止で起業 ハーバード卒日本人が米国で得た確信 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
「AIに仕事を奪われる」。そんな不安を抱いたことがある人は、多いのではないだろうか。画像生成や自動運転技術などAIの活用の範囲は広がる一方だが、「仕事を奪われる」よりも前に懸念すべきことがある。それが「AIの暴走」だ。 一例が米国の不動産検索サイト「Zillow」。同サイトがコロナ前から使用していた住宅価格を予測するAIモデルが、コロナ以後の需要の変化を見誤り、適正価格より大幅に低い価格で物件を販売してしまったのだ。運営するZillow社は、2021年第3四半期に330億円の損失を計上、従業員の25%を解雇した。 2016年には、マイクロソフトがツイッター上に、雑談を学習してユーザーと会話するAIチャットボットをリリースしたが、悪質なユーザーに不適切な言葉を吹き込まれ、差別的なツイートを投稿し、わずか1日で閉鎖となった。 こうした「AIの暴走」の抑止に挑んでいるのが「Robust Inte
英国でついにFAX廃止決定、電話会社の対応義務を撤廃 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
英議会が電話会社に課しているファックス対応義務を撤廃したため、英国ではファックスが墓場へと向かっている。 ファックスはインターネットが普及する前の1980年代後半に文書を送信する手段として脚光を浴びた。ある世代にとっては、あの「ピー」という恐ろしい音の後にファックスから何枚もの紙が飛び出してくるという体験は忘れられないだろう。 だが多くのテクノロジーと同様に、オンラインサービスや電子メールの普及によりファックスの使用は大幅に減少している。しかし最近まで英国の電話事業者2社は、ユニバーサルサービス義務（USO）と呼ばれる制度により、自社のネットワーク上でファックスをサポートする義務を負っていた。しかし、その義務は終わりだ。 英議会はこのほど、USOからファックスサービスを排除することを決議し、現在、電気通信規制当局のOfcomはその規則を改正し、英国のオフィスに長く残っているファックスに最後
ChatGPT作のニセ論文要旨は1/3の割合で査読者に本物だと思わせる | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
OpenAIの高度なチャットボットChatGPTを使って作成された科学論文の要旨を、科学者らが約3回に1回の割合で本物の論文だと思わせたことが最新研究で明らかになった。薄気味悪いほど人間に近いこのプログラムは、人工知能の未来に関する議論を呼んでいる。 ノースウェスタン大学とシカゴ大学の研究チームは、医学雑誌で公開された本物の論文10件に基づいて偽の論文要旨を生成するようChatGPTに指示を出し、その結果を本物の論文と見分けるために2つの検出プログラムに入力した。 さらにチームは、偽の論文と本物を複数の査読者に渡し、それぞれを区別するよう盲検試験形式で依頼した。 査読者らはChatGPT作の要旨を68％の確率で正しく識別したが、同時に本物の要旨を14％誤って偽物だと判断した。 作成された偽論文はすべて、盗作検出プログラムによって100％独自であると判定されたが、科学論文誌が要求する投稿規定
テスラの好感度が急落、民主党支持者らが購入キャンセル | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
テスラの株価は、昨年70％近くも急落したが2023年に入りやや盛り返している。しかし、新たな調査で世界トップの電気自動車（EV）メーカーとされるテスラのブランドイメージが、イーロン・マスクのツイッターの買収後に大きく低下したことが判明した。 モーニングコンサルトが1月12日に開示した調査データによると、現在、テスラを肯定的に捉える米国の成人の割合はわずか13.4％で、1年前の2022年1月の28.4％との比較で15％もの急落となっている。同社の人気の急落の主な原因は、民主党支持者からの人気を失っていることだ。 民主党支持者の間でテスラを肯定的に捉える人の割合はわずか3％で、12月の10.3％から急落した。マスクは、昨年の中間選挙で共和党に投票するよう奨励したり、大統領候補としてフロリダ州のロン・デサンティス知事（共和党）への支持を表明するなど、大手企業のCEOが通常は避ける党派的な意見を打
ChatGPTを用いた「ロマンス詐欺」が増加の兆し、専門家が警告 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
ネットの地下フォーラムの犯罪者たちは、AI（人工知能）を活用したチャットボットの「ChatGPT」を悪用してマルウェアを作成したり、実在しない女性との会話をでっち上げるボットを作成して、ロマンス詐欺を行おうとしている。セキュリティの専門家は、このような事例が今後増えると予測している。 サイバー犯罪者は、オープンAIのチャットボットChatGPTを使用して、ごく短期間でハッキングツールを作成しているとセキュリティ研究者が警告した。詐欺師たちはこのツールを用いて若い女性になりすますボットを構築する場合もあるという。 昨年11月末にリリースされたChatGPTが、ランサムウェアの作成に用いられる可能性は、以前から指摘されていたが、イスラエルのセキュリティ企業「チェック・ポイント」の報告によると、アンダーグラウンドの犯罪者向けフォーラムでその事実が確認された。同社によると、以前Android向けマ
中国のゲーム開発大手、ヒト型ロボットをCEOに任命 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
中国のオンラインゲーム開発大手のネットドラゴン・ウェブソフトは、最近、バーチャルヒューマンを同社に迎えた。人工知能（AI）ベースのこのロボットはその名を「Tang Yu（タン・ユウ）」といい、8月26日付けで同社の女性CEOとして任命され、福建省にある本社でその責務を果たすことになったのだ。 期待される「公平で中立な判断」？ 同社によると、タン・ユウはマネジメント全般に関連する業務、つまり同社の意思決定プロセスを支援し、リスクマネジメント戦略の実行に対する責任も担うことになるという。 それだけではない。タン・ユウは、リアルタイム・データセンターとしての機能を果たしながら、データ解析も担当することになる。ロボットがCEOに任命されて興味深いのは、会社だけでなくそこで働く社員のためにも「公平な」判断が下されることになる点だ。CEOの挙動が中立になれば、社員にとっていっそう健康的な職場環境になる
レオナルド・ダ・ヴィンチの自画像から新種の酵母発見 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
レオナルド・ダ・ヴィンチが1515年頃に描いた自画像と酵母菌「Blastobotrys davincii」の電子顕微鏡写真（GETTY IMAGES/VISAGIE ET AL. 2022/YEAST） 酵母である「Blastobotrys」属の新しい種が、意外な場所に隠れている菌類の世界的調査で発見された。カビ類とは異なり、この酵母はコロニー化してハウスダストのような乾燥した基質を形成し、そのミイラ化した残骸がイタリア・ルネッサンス時代の巨匠レオナルド・ダ・ヴィンチが1515年に描いた有名な自画像に残されていた。発見後、研究チームはこの新種を時代を切り拓いた芸術家であっただけでなく、熱心な博物学者、地質学者でもあったダ・ヴィンチに捧げようと決め、「Blastobotrys davincii」と命名した。 ダ・ヴィンチの私的覚書は1万ページ以上保存されており、大部分が1470年から1519
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
