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2007年6月18日のブックマーク (14件)

  • ネットコミュニティが崩壊するとき

    GIGAZINEが今の形になるまでいくつかのネットコミュニティに参加したことがあり、主催などもしたことがあります。ゼロから作られたコミュニティの初期メンバーとして参加し、その栄枯盛衰を目撃したこともあります。それらの経験などから、コミュニティをビジネスの中核とすることは大変な困難を伴うことだと感じました。 ここでは、ネット上のコミュニティが「崩壊」するという最悪の結末、そして崩壊をすべて回避した最終形態について考えてみようと思います。コミュニティを中心とするビジネスや、ユーザー参加型コンテンツ、あるいはそういうコミュニティを主催・運営する方々の指針となれば幸いです。 ~もくじ~ 1.「ときめきメモリアルオンライン」に見るコミュニティ完全崩壊への流れ 2.創成期~成長期:炎上して燃え尽きるまで 3.円熟期~硬直期:後先考えずらいつくす「ネットイナゴ」化 4.衰退期:SNSに見るユーザー大移

    ネットコミュニティが崩壊するとき
  • ヤフー、文章を解析できるAPI「日本語形態素解析Webサービス」を公開ニュース - CNET Japan

    ヤフーは6月18日、開発者向けサイト「Yahoo!デベロッパーネットワーク」において、日語の文章を解析できるAPI「日形態素解析Webサービス」を公開した。 日形態素解析Webサービスは、ヤフーの日語処理技術部がYahoo! JAPAN研究所と共同で開発を進めてきた形態素解析エンジン「Web MA」を社外の開発者向けにAPIとして公開するもの。このエンジンは、ヤフーのブログ検索や商品検索などのテキスト処理、ブログ検索の「評判検索機能」、「まとめ検索機能」などのテキストマイニング処理にも利用されている。 このAPIを利用することで、開発者は解析対象となる日語の文章を形態素に分割し、品詞や読み、基形を取得できるほか、対象となる文章に多く含まれている単語、その文章を構成する特徴的な単語などを把握することが可能だ。 また、すでに公開済みのAPIから取得したデータを解析することもでき

    ヤフー、文章を解析できるAPI「日本語形態素解析Webサービス」を公開ニュース - CNET Japan
  • 企業内SNSが情報共有用途で広がる

    SNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)を社内情報共有に活用する企業が増えている。従来のグループウエアでは難しかった、組織を越えた社員間の情報共有が自然にできることを評価した。市場の盛り上がりに、社内向けSNS構築ソフトも相次いで登場している。 『東京ウォーカー』など30近い情報誌やWebサイトを手掛ける角川クロスメディアは2006年12月に、約400人の社員が参加する社内SNSを開始した。各雑誌やWebメディアを担当する部署間で情報を共有するのが目的だ。 会社の規模が大きくなれば、社内にどんな人材がいるのか把握するのも難しくなる。04年から企業向けSNSの構築を手掛けるBeat Communicationの村井亮社長は、「SNSで社内の風通しを良くして、自然に情報を共有できるようにしたいと考える企業が増えている」と話す。 すでに、NTT東日、日興亜損害保険、予備校「早稲田塾」

    企業内SNSが情報共有用途で広がる
    jtasaki
    jtasaki 2007/06/18
  • 第4回 これだけは押さえておきたい10のチェックポイント(後編)

    SaaS導入に際してのチェック・ポイントとしては,システムの拡張性・柔軟性も挙げられる。さらに,自社のシステムやネットワークが,SaaS利用を意識した環境になっているかも確認しておきたい。 拡張性・柔軟性 将来のシステム連携を視野に入れる SaaSが注目された理由の一つは,その拡張性の高さにある。複数ユーザーでシステムを共用するにもかかわらず,ユーザーの要件に合わせてカスタマイズできる点だ。画面や帳票デザインの変更,データベースの項目追加など,カスタマイズ項目は多様。どのようなカスタマイズが必要か,それぞれの重要度とともに分析し,サービス・プロバイダが対応できるかどうかをチェックする必要がある(図1の(5))。 長期にわたって利用する可能性があるアプリケーションなら,他システムとの連携方法についても確認しておきたい(図1の(6))。サービスの利用開始時点では単体のアプリケーションとして利用

    第4回 これだけは押さえておきたい10のチェックポイント(後編)
  • SaaS誌上体験 Salesforce編---CRM(顧客関係管理)

    これまでSaaSを一度も使用した経験がない方は,SaaSなどのオンデマンド型サービスにピンと来ないかもしれません。SaaSを理解するには,実際にSaaSサービスを利用するのが早道です。そこで,最も利用されている米セールスフォース・ドットコムの「Salesforce」を使ってSaaSを体験してみましょう。 Salesforceで標準提供される主要アプリケーションは,CRM(顧客関係管理)です。CRMについてはWebや雑誌などで触れられており,一度ぐらいは目にしたことがあるかもしれません。一言でいうと,「顧客との良好な関係を作り売上げや収益率を向上させる経営手法」のことです。そこで重要になるのが顧客情報の共有で,Salesforceではそのための基盤を提供しています。 SaaSサービスの一つであるSalesforceは,初めての方でも顧客情報の共有の価値を体感してもらうために,30日間無料で利

    SaaS誌上体験 Salesforce編---CRM(顧客関係管理)
  • なぜ,AppleはWindows版Safariを開発したのか?

    米国時間6月11日に開幕した米Appleの開発者向け会議「WWDC(Worldwide Developer Conference)」。今年も同社CEO Steve Jobs氏の基調講演で始まった。「One more thing …」は,同氏が基調講演の終盤に言う,サプライズ発表前の決め台詞。昨年の講演ではこれがなく,期待はずれのWWDCと言われた。しかし今年はそれが復活した。 Jobs氏の今年の「もう一つ」とは,同社製Webブラウザの新版「Safari 3」だった(写真1)。Macintosh版と同時にWindows版も開発したと発表し,皆をあっと驚かせた。Macintosh版はMac OS X Tiger(10.4.9)向け,Windows版はXPとVista向けを用意し,無償提供する(関連記事)。 写真1●Safari英語Mac版(ベータ) Safari 3のページ内検索。インクリメン

    なぜ,AppleはWindows版Safariを開発したのか?
  • 社内外のWebサービスAPIを組み合わせる,日本オラクルの“マッシュアップ”ソフト:ITpro

    オラクルは6月18日,企業向けの“マッシュアップ”ソフト「Oracle WebCenter」を発表した。このソフトを使えば,社内外のアプリケーションやサービスを組み合わせたユーザー・インタフェースが容易に作成できるという。どのような機能が備わるかを解説しよう。 Oracle WebCenterの最もベーシックな機能は,インターネット上で一般に公開されているWebサービスAPIと,Webサービス化した社内システムを組み合わせる(マッシュアップ)というものである。基的には,WebサービスAPIをWebページの「Portlet(ポータル画面を構成するユーザー・インタフェース部品)」に連携させる。Portletは一つのWebページに複数配置でき,APIを介して連携しているので,それら複数のPortletを連動させられる。WebサービスのインタフェースはSOAPとRESTを,WebページはPo

    社内外のWebサービスAPIを組み合わせる,日本オラクルの“マッシュアップ”ソフト:ITpro
  • 第1回 契約にかかわる法律を知る

    民法や著作権法,特許法など,ITエンジニアが知っておくべき法律は多い。こうした法律を知らずに仕事を進めてしまうと,思わぬ落とし穴にはまってしまう危険性がある。この連載では,すべてのITエンジニアが知っておくべき法律知識について解説していく。 広島市のあるユーザーが,神奈川県にある大手ソフト会社と基幹業務システムの開発請負契約を結んだ。ユーザー側は「コンピュータ仕様書」と題する書面をソフト会社に渡して,販売/財務/車両管理システムの開発を委託したが,この仕様書は,システム化の範囲や内容を明示したものとは言えなかった。ソフト会社はこの仕様書を基にシステムを開発したため,出来上がったシステムは両者が合意していた目的や機能を達成していない不完全なものになってしまった。そこで,ユーザーはこのソフト会社を相手取り,4846万円の損害賠償を求めて提訴。裁判所は,「ユーザーが作成した仕様書が不完全なことが

    第1回 契約にかかわる法律を知る
  • 総論:アンケート結果から明らかになった企業ネットワークの典型的な姿

    企業ネットワークの構築や更新の際に参考になるのは,実際に運用され,稼働実績のある企業ネットワークの構成だろう。多くの企業が採用している通信サービス,ネットワーク機器,LANやWANの構成がわかれば,それを踏襲するのが,安全で確実な方法と言える。 そこで,日経NETWORKでは,企業ネットワークの構築に実際にかかわった担当者にWebを利用したアンケートを試みた。最終的に679名の企業・団体のネットワーク担当者から回答を得た。そのアンケート結果から最新企業ネットワークの典型的な姿を明らかにしていく。 アンケートで尋ねたのは,以下の15項目である。 (1)WANサービスの種類 (2)LANの階層構成 (3)LANの基幹回線の帯域 (4)LANの末端回線の帯域 (5)インターネット接続のアクセス回線の種類 (6)内線 (7)外線 (8)ネットワーク構築・更新の実施時期 (9)ネットワークの構築・更

    総論:アンケート結果から明らかになった企業ネットワークの典型的な姿
  • 企業向けマッシュアップを3日で作る、オラクルが新ツール - @IT

    2007/06/18 日オラクルは6月18日、複数の企業情報システムや外部のサービスを組み合わせてアプリケーションを開発できるマッシュアップのためのフレームワーク「Oracle WebCenter」を6月19日に出荷すると発表した。コンシューマ向けネットサービスのマッシュアップ事例はいくつもあるが、企業向けのマッシュアップ事例はまだ少ない。オラクルは既存の情報システム環境に手を加えずに情報を取得しやすくするマッシュアップへのニーズが企業でも高まってきていると判断した。 日オラクルの常務執行役員 システム製品統括部長 三澤智光氏は「Web 2.0技術はサービスの短期開発を実現し、コスト構造を変えていく。WebCenterはエンタープライズでWeb 2.0を実現する」と話した。 WebCenterは3つのコンポーネントで構成する。「WebCenter Framework」はJ2EEやJa

    jtasaki
    jtasaki 2007/06/18
    1プロセッサ当たり656万2500円
  • Web2.0はホワイトカラーの生産性向上に役立つ

    ドリーム・アーツは、企業情報ポータルINSUITE Enterpriseに、Ajax技術を使ったWebメールを搭載するなど、Web2.0技術を積極的採用している。山孝昭社長は、「今後の企業に求められるのは、ホワイトカラー層の非定型業務の効率化。ここにWeb2.0技術技術が生きる」と話す。(聞き手は小野口 哲) Web2.0は、企業の情報システムにどんな影響を与えているでしょうか。 企業では今、ホワイトカラーに非定型の業務が増え、複数人による効率的な情報共有を可能にするシステムへのニーズが非常に強くなっています。ここで、Web2.0系の技術やサービスが重要な役割を果たすのではないでしょうか。 Web2.0によって、今まで使いづらかったシステムが使いやすくなるとか、見つけ出すのが難しかった情報をより速く見つけることができるようになるといったメリットがあるからです。 何が情報洪水を引き起こし

    Web2.0はホワイトカラーの生産性向上に役立つ
    jtasaki
    jtasaki 2007/06/18
  • 「プライバシー保護に敵対的」 最低評価を受けたGoogle

    Googleがまたしてもプライバシー問題に直面している。プライバシー保護団体が行ったネット大手各社のプライバシー取り組み評価で、“最低”という不名誉なレッテルを張られたのだ。同社は強く抗議したが、その一方で譲歩も余儀なくされているようだ。 英国に拠を持つNPO、Privacy International(PI)が6月9日、23のインターネット企業・サービスを評価した「Privacy Ranking of Internet Service Companies」(暫定版)を発表した。これは、6カ月間、20の主要指標から各社のプライバシー保護に対する取り組みを調べ、「プライバシーに優しい」から「プライバシー保護に敵対的」までの6段階で評価したものだ。 その結果、最上位はなし。eBay、BBC、Wikipediaなどが2番目の「改善の余地あり」、AmazonやMyspaceが3番目の「いくつか

  • コンシューマー製品が企業セキュリティの脅威に――Gartnerが対策呼び掛け

    WebメールやIM、ブログ、携帯機器などのコンシューマー製品が職場に入り込み、従来のセキュリティモデルを脅かしている。 Webメールやインスタントメッセージングソフト(IM)、ブログなどのコンシューマー製品が、企業のセキュリティにとって大きな脅威になっている。米調査会社GartnerがIT管理者に対策を呼び掛けた。 従業員は職場で個人向けのデバイスやサービスを利用し、企業も業務の中にコンシューマー向けの技術を取り入れている。これが企業セキュリティ上のリスクをもたらすとGartnerは指摘し、IT管理者が対処するべき問題を4つ挙げている。 1つ目は、GmailやHotmailなどのWebメールやIM、VoIPなどの通信サービスだ。社員はWebメールで自宅PC仕事のデータを送ったり、ほかの社員とのコミュニケーションにIMを利用するなどしている。企業がこうしたサービスを完全に遮断することはでき

    コンシューマー製品が企業セキュリティの脅威に――Gartnerが対策呼び掛け
  • 国産ソフトの海外拡販を推進--総務省とソフトベンダー22社が共同の検討会

    印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 総務省はこのほど、情報通信ソフトウェアの国際競争力強化に向けた検討部会「オーバーシーズ・オペレーション部会」を発足した。 同部会では、SaaS(Software as a Service)など、ソフトウェアをネットを通じてオンデマンドで提供するサービスの言語のローカライズ化をはじめ、相互利用のための技術連携など、海外で展開する際の課題と対応方策を、サイボウズなど、国内の情報通信ソフトウェアベンダー22社が参加するMIJS(メイド・イン・ジャパン・ソフトウェア・コンソーシアム)と共同で検討する。 総務省では、2006年10月から「ICT国際競争力強化懇談会」において、情報通信分野における国際競争力の強化について、基的な戦略の方向性の検討

    国産ソフトの海外拡販を推進--総務省とソフトベンダー22社が共同の検討会