「ChatGPT」を使いまくってわかった「ChatGPTでやってはいけない“危ないこと”」と「じつはめちゃお得＆役に立つこと」を全公開…！（奥津 圭介） @moneygendai
「ChatGPT」を使いまくってわかった「ChatGPTでやってはいけない“危ないこと”」と「じつはめちゃお得＆役に立つこと」を全公開…！ 生成AIはすでに「使っている人が優位なツール」から「誰もが使えて当たり前なツール」に変化し始めている。年配の方々は、かつてのスマホやパソコンを想起してもらえば実感できるだろう。今回は、じつはChatGPTを使ったことがなかった40代後半の編集者／ライターが入門書『超簡単！ChatGPT 仕事でつかえるプロンプト』をもとに、ChatGPTの“本当に役に立つ使い方”を探ってみたら、すごいことになった――。 ChatGPTの「いま」 アメリカで人工知能の開発を行っている新興企業、OpenAI社が、大量のテキストデータを学習して人間のような自然な会話ができるAIチャットサービス「ChatGPT」を公開したのが2022年11月。そこから半年強が経過した2023年
高梨沙羅はこうしてハメられた…疑惑の「スーツの規定違反」の真相（週刊現代） @gendai_biz
かつて、これほど違和感を覚えるオリンピックがあっただろうか。目につくのは疑惑の判定ばかり。それもそのはず。いまや「平和の祭典」は、政治とカネの骨がらみになってしまったのだから。 「逃げ切った人もいる」 〈皆様を深く失望させる結果となってしまった事、誠に申し訳ありませんでした。私の失格のせいで皆んなの人生を変えてしまったことは変わりようのない事実です。（中略）それ程大変なことをしてしまった事深く反省しております〉（原文ママ） 高梨の失格について、「かわいそう」だけで済ますのは早計かもしれない。北京冬季五輪では、開催から幾日もしないうちに疑惑の判定が続出しているからだ。 なかには開催国の中国に対する「忖度」が感じられるケースもいくつもある。まずは、高梨に起きた悲劇を振り返ってみよう。 7日の混合団体で、日本の先陣を切った高梨は103mの大ジャンプを飛んだ。個人戦で惜しくもメダルに届かなかった悔
習近平も恐怖する…尖閣を狙う中国に、マジギレの日米が放つ「凄まじい一撃」（長谷川 幸洋） @gendai_biz
クアッド首脳会議の「大きな成果」 日本と米国、豪州、インドの4カ国による初のクアッド（Quad）首脳会議に続いて、3月16日には日米の外務、防衛閣僚による安全保障協議委員会（2＋2）が、18日には米中の外交トップ級会談が開かれた。日本は中国にどう向き合うのか。 3月12日に開かれたクアッド首脳会議について、私は先週のコラムで「合意できたら、すばらしい」と思う5項目のメニューを列挙した（https://gendai.ismedia.jp/articles/-/81081）。それは（1）クアッド4カ国による合同軍事演習と（2）情報交換の強化（3）対中制裁の共有化（4）中国の人権弾圧に対する弾劾行動、それに（5）来年冬の北京五輪への対応、の5項目である。 オンラインで行われたクアッド首脳会議。左上から時計回りにバイデン米大統領、モリソン豪首相、モディ印首相、菅首相［Photo by gettyi
米中「新冷戦」が始まった…孤立した中国が「やがて没落する」と言える理由（髙橋 洋一） @gendai_biz
国家観の対立が明確になった瞬間 先週18、19日の米中外交協議は、米中による非難合戦で始まった。これは、米中間の新「冷戦」の幕開けと言えるだろう。 初会合は、米国のアラスカだった。中国にとっては完全「アウェー」だが、米国との対決は避けて通れない道だ。 米側はアントニー・ブリンケン国務長官とジェイク・サリヴァン大統領補佐官（国家安全保障問題担当）、中国側は楊潔篪（ヤン・チエチー）中国共産党中央政治局委員と王毅（ワン・イー）外相とが出席した。 冒頭から、ブリンケン米国務長官は「新疆ウイグル、香港、台湾」を持ちだした。これに対し、楊潔篪政治局委員も、「中国には中国式の民主主義がある。内政干渉するな。米は黒人虐殺の歴史がある」と反論した。 協議の内容はそれぞれ2分間だけマスコミ公開という段取りだったが、互いに「待て」といいながら、1時間も米中対立がマスコミに映し出された。 要するに、米中の国家観の
菅首相長男「違法接待問題」で、テレビ・新聞の歯切れが悪すぎる「ウラ事情」（髙橋 洋一） @gendai_biz
菅首相長男「違法接待問題」で、テレビ・新聞の歯切れが悪すぎる「ウラ事情」 週刊誌のほうがまともにやっている マスコミには「お前が言うな」としか思えない 菅首相の長男が勤務する衛星放送関連の企業が、総務省の幹部らを接待したことが問題になっている。 総務省は24日、関係者の処分を公表したが、それによれば、接待を受けて処分された官僚は11人で、延べ36回だった。このほかにも、内閣広報官も、総務省を退職したので処分を受けないものの、7万円の接待を受けていたことが明らかになっている。 この報道ぶりをみると、マスコミの本質的な問題点が浮き彫りになるので、今日のコラムはこれを取り上げよう。はっきりいえば、「お前が言うな」だ。この典型は、消費税軽減税率を受けていながら、財政再建・増税を主張する新聞だ。 今回の発端は、『週刊文春』2月11日号の「菅首相長男 高級官僚を違法接待」（『週刊文春』2月11日号）だ
習近平に“マジギレ”のアメリカが、「北京五輪ボイコット」を検討している！（長谷川 幸洋） @gendai_biz
共和党のリック・スコット上院議員も2月25日、国際オリンピック委員会（IOC）が他都市での開催を検討し、バイデン大統領が人権侵害に関する会合を開くよう求めるレターを送った（https://www.rickscott.senate.gov/sen-rick-scott-requests-meeting-president-biden-moving-2022-olympic-games-out-communist-china）。 出色だったのは、ニッキー・ヘイリー前国連大使が2月25日、米FOXニュースに寄稿した記事だ。同氏はそこで「いまの共産中国は明らかに、1936年のナチスよりも危険」と指摘し、バイデン政権に五輪ボイコットを求めた（https://www.foxnews.com/opinion/biden-boycott-china-winter-olympics-2022-nikki-h
「初めて銀行で借金をした」落合務シェフが語るコロナ禍の飲食店が「本当に伝えたいこと」（一志 治夫） @gendai_biz
約2ヶ月の休店を余儀なくされ 1月7日以降、埼玉県、千葉県、東京都及び神奈川県を皮切りに発出された2回目の緊急事態宣言によって、多くの飲食店が悲鳴を上げている（大阪府、兵庫県、京都府、愛知県、岐阜県、福岡県は2月28日をもって解除）。あたかも新型ウィルスまん延の根源であるかのように喧伝された外食産業のダメージは小さくない。 あまたある東京のイタリア料理屋の中でも、最も予約のとりにくい店、銀座「ラ・ベットラ」もまた、コロナ禍とは無縁ではいられなかった。現在も、3月7日の緊急事態宣言解除まで、約2ヶ月強にわたってお店は閉められている。 新型コロナに対して、「ラ・ベットラ」の落合務オーナーシェフは早くから警戒感をもっていた。去年も、最初の緊急事態宣言が発出される前の3月下旬には早々に店を閉め、1ヶ月半の自主休業に入る決断をしていたのだ。 ーー去年の２月、コロナが騒がれ始めたときにどんなふうに先行
大量リストラは避けられない…5年後の新聞社を待ち受ける「悲惨なシナリオ」（長谷川 幸洋） @gendai_biz
このままでは「新聞崩壊」もありうる 新聞業界が、かつてない部数減に襲われている。日本新聞協会のデータによれば、2000年に5370万部を数えた新聞全体の発行部数は、20年に3509万部まで落ち込んだ。この20年で34.6％もの減少だ。もはや、新聞は生き残れないのだろうか。 私は2013年に「2020年 新聞は生き残れるか」と題した本を出版してから、新聞の将来に強い危機感を抱いてきた（https://amzn.to/2MTzI52）。後で紹介するように、高橋洋一さんとのYouTube番組でマスコミ問題を取り上げた機会に、久しぶりに日本新聞協会のサイトを見て驚いた。 減少どころではない。まさに崩壊一直線の状態になっていたのだ。冒頭に紹介した数字は、一般紙とスポーツ紙の合計である。一般紙のセット部数で見ると、もっとひどい。セット部数とは、朝夕刊をセットで購読している部数であり「もっとも新聞に親し
新聞はあと10年で「消滅」する…特権だらけのマスコミを守る価値はあるのか（髙橋 洋一） @gendai_biz
新聞が保護されている不可解な「特権」 コロナ禍でマスコミの報道ぶりが一段と劣化しているように感じる。 とにかく、即時的に政府批判をしたいがために、政府と真逆のことを言うだけのようにしか映らない。改めて本コラムで書いてきたマスコミへの「苦言」をまとめると、次のようなものが主だ。 ア）昨年5月の2次補正で10兆円の予備費を計上したら大きすぎると批判し、その結果医療崩壊を防ぐための専用病院などの支出ができなくなったのに、最近になって医療が崩壊しそうだと批判した。 イ）エビデンスがないのにGOTOトラベルが感染拡大の元凶と決めつけておきながら、それを中断すると一転して旅行ビジネスが苦境になると言い出した。 ウ）昨年12月のコロナ対策が大きすぎると批判して、1ヶ月後に緊急事態宣言がでると対策が遅れて規模が少ないと1ヶ月前を忘れて批判した。 エ）新型コロナ特措法では、当初は盛り込まれていた刑事罰を取り
「五輪中止」と「ワクチン副作用」で「菅政権批判」を演出したいマスコミの愚（髙橋 洋一） @gendai_biz
あっという間のワクチン開発 1年延期された東京五輪まで、予定ではあと半年となった。国際オリンピック委員会（IOC）のバッハ会長は1月23日にビデオメッセージを公開し、予定通り開催への決意を表明した。 一方、英タイムズ紙は22日、日本政府が東京五輪を中止せざるを得ないと非公式に結論した、と報じた。なお、政府は直ちにこれを誤報と反論している。 バッハ会長は、IOC委員全員の総意として五輪が「新型コロナ禍のトンネルの終わりの明かりにする」と言う。菅首相も「五輪を新型コロナに打ち勝った証しにする」と、18日の国会の施政方針演説で述べていた。 身をもって感じているとおり、新型コロナに打つ勝つのはなかなか大変だ。果たして「五輪開催」の議論をはじめ、成り立つのか。 100年前のスペイン風邪は、1918年3月から第一波、1918年8月から第二波、1919年1月から第三波があった。世界的に落ち着いたのは、1
東京五輪を「必ずやる」ならば、制限だらけの“緊急事態”はまだまだ続く…（長谷川 幸洋） @gendai_biz
依然、先行き不透明なコロナ禍 政府は2月2日、新型コロナ対策で発令中の緊急事態宣言を3月7日まで延長した。感染の抑え込みに成功し、予定通り3月7日に解除できたとして、東京五輪・パラリンピックは7月に開催できるだろうか。開催するなら、緊急事態宣言の再延長は避けられない、とみる。 国際オリンピック委員会（IOC）のトーマス・バッハ会長や、東京大会組織委員会の森喜朗会長らが開催方針を変えていないのは、ご承知の通りだ。森氏は2月2日、自民党本部で「新型コロナがどういう形であろうと必ずやる。やるか、やらないかではなく、どうやるか。新しい五輪を考えよう」と語っている（https://www.yomiuri.co.jp/olympic/2020/20210202-OYT1T50194/）。 そこで、東京五輪の開催を前提に考えてみる。 鍵を握るのは、もちろん新型コロナの状況だ。振り返ってみると、本格的な第
川田利明さん激白「ラーメン屋の開業ですぐに1000万円失ったワケ」（川田 利明） @moneygendai
全日本プロレスの元トップレスラーで、現在はラーメン店を経営している川田利明さん。その奮闘ぶりを赤裸々に語ったのが、著書『開業から3年以内に８割が潰れるラーメン屋を失敗を重ねながら10年も続けてきたプロレスラーが伝える「してはいけない」逆説ビジネス学』（ワニブックス）だ。用意した開業資金、1000万円があっという間に消えたと語る川田さん。ラーメン店経営がいかに厳しいビジネスであるか、失敗から学んだ「俺だけの教訓」を余すところなく教えてくれた。 あまりに高かった「保証料」 どんなビジネスを始めるにしても、初期投資はどうしてもかかる。今までプロレスしかやってこなかったから、そのあたりのことはあまりピンと来ていなかった。 プロレスラーは文字どおり、裸一貫でやる職業。タイツとリングシューズさえあれば、あとは何もいらない。なんなら裸足で闘ってもいいわけで、初期投資とは無縁の世界だ。 もちろん、会社から
高橋洋一「ニュースの深層」 | 現代ビジネス @gendai_biz
高橋洋一氏が14年・230万字の「大人気連載」に幕…安倍政権を支え、財務省と日銀の「緊縮体質」と闘い続けて「いま思うこと」
経済政策を振り返れば、民主党時代は「悪夢」と言われて仕方なし（髙橋 洋一） @gendai_biz
雇用、所得が一番重要 2月10日の自民党大会で「悪夢のような民主党政権」と発言した安倍首相に対し、岡田克也元副総理が撤回を求めるなど、激しい論争になっている。岡田氏にとっては、自分たちの時代を「悪夢」と言われて気のいいものではないことは理解できる。 一方で、国民にとって民主党政権の３年間は「悪夢」だったのかどうかは、様々な角度から検証されるべきテーマだ。今回はこのことについて論じたい。 そもそもこの表現は、安倍首相だけが使っているものではない。1月31日には、日本維新の会の馬場伸幸幹事長が衆議院代表質問を行い、その冒頭で「あの悪夢の3年間といわれた民主党政権」と発言している。一国の首相と野党の幹事長では影響力が違うという声もあろうが、首相だけの認識ではないということは、確認しておくべきだろう。 さて、安倍首相が「悪夢のような民主党政権」と批判したのは、経済政策についてである。筆者の見解とし
ISIL（いわゆる「イスラム国」）の思う壺になる「おかしな識者」「おかしな報道」（髙橋 洋一） @gendai_biz
2月1日早朝、後藤さんを殺害したとされる動画がアップされた。まったく酷いテロだ。 捜査本部を早く設置すべきだった その日の朝のＮＨＫ討論では、さすがに各党ともに、ISILを激しく非難していたが、2日からの国会では、各党から政府批判がでてくるだろう。世間からも、なぜ助けられなかったのかという声が出るだろう。 政府の関係者からの話では、危機管理の立場から言えば、昨年に拘束された段階で難しい事案にすでになっており、覚悟せざるを得なかったようだ。もちろん、その後何もしなかったわけではないのはもちろんだ。どのような対応をとったのかわからないが、これから行われる政府内の検証作業に委ねざるを得ない。 ただし、その日に設置された警視庁と千葉県警による合同捜査本部にはやや違和感があった。報道によれば、「人質による強要行為等の処罰に関する法律（人質強要処罰法）」違反という。 どのような法律なのか、役人時代によ
経済専門家28人に聞いた すべて実名「5年先が見えている会社」「30年先を読んでいる会社」「目先のことで手一杯の会社」（週刊現代） @gendai_biz
サントリーとタケダの事例でもわかるように、先を見据えた決断をできるかどうかが企業の生死を左右する時代に入った。では、いまの日本企業全体を見渡して「5年先」「30年先」までを読んで経営している会社はどこなのか、逆に目先のことで手一杯な会社はどこか。経済に精通するプロ28人に挙げてもらい、得票数の多かった企業をランキングでまとめた(上表)。 「5年先が見えている会社」にランクインした企業を見ると、「ユニクロを展開するファーストリテイリングは'14年3月に香港証券取引所に上場するなど、柳井正会長兼社長がグローバル展開の布石を打ち続けている」(経済ジャーナリストの片山修氏)、「鈴木敏文会長率いるセブン&アイHDはシニア層や単身世帯の拡大を先取りする製品開発ですでに成功。時代を先読みする力は日本企業の中でも随一です」(岡三証券日本株式戦略グループ長の石黒英之氏)と、カリスマと呼ばれるトップの力量が評
原宿発の「カワイイ」はどうやって世界的規模の文化になったのか（佐々木 俊尚） @gendai_biz
文化やコンテンツが伝播するスキームが、いまどんどん変化してきている。グローバル市場でどのようにして文化が伝わっていくのかということについて、増田セバスチャンさんからとても面白い話を最近うかがった。増田さんは原宿カワイイ文化の第一人者で、歌手「きゃりーぱみゅぱみゅ」のアートディレクターとしても知られている人だ。 増田さんは1995年に、ショップ『6%DOKIDOKI』を原宿にオープンした。これが原宿カワイイ文化の原点になり、都内だけでなく遠隔地からもカワイイ文化を好む若い女性たちが集まってくるようになる。 もともとはファッションの店ではなく、増田さんが好むグッズを置いている店だったのだが、集まってきた客が商品の「のれん」を頭に巻いてみたり、虫かごをバッグにしてみたりと、ファッション小物として採り入れるような新しいスタイルを生みだして、そこからオリジナルのファッションが生まれてきたのだという。
プロ野球特別読み物 小笠原道大よ、谷佳知よ、最初から分かっていたはず 巨人にFAで入っても幸せにはなれないのだよ カネに転んで「故郷」を捨てた男たちの末路（週刊現代） @gendai_biz
プロ野球特別読み物 小笠原道大よ、谷佳知よ、最初から分かっていたはず 巨人にFAで入っても幸せにはなれないのだよ カネに転んで「故郷」を捨てた男たちの末路 FA宣言し、巨人入り。プロ野球ファンはこの光景を何度見てきただろうか。育ててくれた球団からの必死の慰留を断って、カネと勝利だけを求める。それでプロ野球選手は幸せになれるのか。 補強選手はただの「傭兵」 '02年に中日からFAで巨人へ移籍し、リリーフとして活躍した前田幸長(43歳)が言う。 「僕はロッテ、中日、巨人と渡り歩きましたが、巨人の年俸は破格だった。FA宣言したとき、中日は慰留してくれたんですが、提示した金額は巨人と大きく開きがあった。だから僕は移籍を決意したんです。カネに転んだといわれれば、そうかもしれない。しかしプロ野球選手にとって、年俸こそが自分の評価指標であることもわかってほしい」 だが、後に詳述するが、前田の野球人生にと
ディー・エヌ・エー ミクシィ グリーほか 突然儲からなくなった会社何が起きたのか 少し前はあんなに羽振りがよかったのに（週刊現代） @gendai_biz
猛スピードで駆け上がった。新しいビジネスを作り上げた。億万長者にもなったのに、どうしてこんなに不安なんだろう。「時代の寵児」と持て囃された経営者たち。その顔に焦りの色が滲み始めた。 社員の給料が高すぎて 六本木ヒルズ(東京都港区)のグリー本社を訪ねると、エレベーターホールから続くエントランスは、真っ白を基調とした広々とした待合スペースになっていた。来客者はゆったりとした白いソファに座って、アポイントを取ったグリー社員をそこで待つ。経費節約のために受付は「電話だけ」という会社が増えている中にあって、日本トップクラスの家賃を誇る六本木ヒルズで、来客者のために惜しみなくスペースを使う様は優雅さを漂わせていた。 来客者の一人が、その空間を「まるで巨大宗教団体の施設のようだ」と語っていたのが耳に残る。いまから2年前の2011年、本誌記者が取材でグリーを訪ねた時のことである。 当時、対応に出てきた広報
ソフトとの対局3日前、「棋界の武蔵」三浦八段が漏らした本音（山岸 浩史）
ソフトとの対局3日前、「棋界の武蔵」三浦八段が漏らした本音 「人間対コンピュータ将棋」頂上決戦の真実【前編】 【訂正】GPS将棋開発者の金子知適氏より、本文中の金子氏の発言に関する記述に2ヵ所、事実と違う点があるとのご指摘をいただき、検討しましたところ、筆者の誤認であることがわかりましたので、訂正いたします（該当箇所に注釈があります）。金子氏に多大なご迷惑をおかけしましたことを、謹んでお詫びいたします。 人間が機械と引き分けて泣く日が来ようとは･･･ 「人間がコンピュータに負けちゃ、だめだよね?」 高校生になったばかりの息子がニュースを見ていてそう問いかけてきたのだけど、どう答えたものだろうか──ある友人からそんなメールが届いたのは、4月19日の夜だった。 親子ともに、将棋についての知識はほとんどない。そして、その息子さんは「人間」を応援するニュアンスでそう言ったのだという。 将棋のプロ棋
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