執筆者 斎藤 勲 地方衛生研究所や生協などで40年近く残留農薬等食品分析に従事。広く食品の残留物質などに関心をもって生活している。 新・斎藤くんの残留農薬分析 斎藤 勲 2018年7月8日 日曜日 キーワード：環境 農薬 芳醇な香りのワインを日々楽しんでいる方は多いと思います。そんなワインの発酵で作られたエタノールが、成分中の亜リン酸とエステル化反応を起こしてエチル化され、有機リン系殺菌剤ホセチル（商品名アリエッティ等）が生成するという報告がありました。 ワインには、原料のブドウ栽培時の肥料などの影響で亜リン酸が残留します。ワインに亜リン酸が含まれていると、エタノールと反応して有機リン系殺菌剤と同じ成分が生成されてしまい、有機の場合、使っていないものの基準である0.01ppmを超える事例があります。ワイン全体に言えることですが、有機ワインが農薬を作る！ということを、由々しき問題ととらえるか

執筆者 白井 洋一 1955年生まれ。信州大学農学部修士課程修了後、害虫防除や遺伝子組換え作物の環境影響評価に従事。2011年退職し現在フリー 農と食の周辺情報 白井 洋一 2018年6月6日 水曜日 キーワード：バイテク メディア 放射能 農薬 東京電力福島第1原発事故から７年３か月。破損した原子炉に流れ込む地下水を止めるため、周囲に凍土壁が作られたが、流入阻止の効果は半分から4分の1程度で、汚染水の量は今も増え続け、汚染水を貯蔵するタンクの容量にも限りがあり、対策が迫られている。 放射性物質で汚染された水は、多核種除去装置(ALPS)で除去されるが、放射性トリチウム(三重水素)だけは除去できない。水(H2O)と同じような物理構造のためだ。トリチウムはセシウムやストロンチウムと異なり、人体に与える影響はごく小さい。海外や日本の原発では、今までも基準値以下のトリチウム水を近郊の海に放出して

佐藤 達夫 2018年6月1日 金曜日 キーワード：メディア 添加物 このタイトルを見ただけで、ＦＯＯＣＯＭの読者なら、何のことかわかるだろう。『週刊新潮』は｢食べてはいけない『国産食品』実名リスト｣という特集を、５月から複数回にわたって掲載している。これに対して『女性自身』が、６月１２日号で反論を掲載したのだ。 ■この類いの記事にはいつも登場する人物 女性自身の反論には、実名をあげて攻撃された商品メーカー各社の答えや食品安全委員会の見解と並んで、私のコメントも紹介されてある。女性自身のＹ記者から取材の申し込みがあったとき、正直いって、私はあまり乗り気ではなかった。週刊新潮の記事はあまりにも非科学的であり、登場する「専門家」もこの類いの記事には“いつも登場する人物”であり、新鮮味がなかった。 私はここ何年か、週刊誌やテレビの取材に対して不信感を持っており、｢コメントしない｣ことにしている。

執筆者 瀬古 博子 消費生活アドバイザー。食品安全委員会事務局勤務を経て、現在フーコム・アドバイザリーボードの一員。 今月の質問箱 瀬古 博子 2018年5月23日 水曜日 キーワード：添加物 農薬 重金属 食中毒 週刊新潮（2018年5月24日号）がこんな記事を載せている。 「専門家が危険性を告発！　食べてはいけない『国産食品』実名リスト」。 記事を読み始めると、冒頭「必要なのは、正確な情報を元に正しく怖れ、リスクのあるものを出来得る範囲で避けること」と、意外とまっとうな表現がされている。 この記事で、買ってはいけないと指摘する商品は、まず食肉製品類だが、添加物の亜硝酸ナトリウムについては、「ハムやウインナーを作るのに昔から広く使われてきたもので、毒性が判明して以降も基準を定めて、人体に影響がない範囲での使用が許可」されているとして、使用基準やADI（一日摂取許容量）なども、一応記述して

執筆者 白井 洋一 1955年生まれ。信州大学農学部修士課程修了後、害虫防除や遺伝子組換え作物の環境影響評価に従事。2011年退職し現在フリー 農と食の周辺情報 白井 洋一 2018年5月1日 火曜日 キーワード：バイテク 農薬 欧州連合(EU)では、農薬や遺伝子組換え食品の承認は、科学や根拠に基づく判断ではなく、活動家や政治家の主義主張が優先し、社会問題化することが多い。農薬ではグリホサート除草剤とネオニコチノイド系殺虫剤でこの傾向が著しい。 2018年４月27日、欧州委員会(EUの行政府)は、３種類のネオニコ系殺虫剤の使用禁止強化を決めた(EurActiv、ロイター通信 2018年4月27日)。 EUは2013年にミツバチや野生ハナバチに悪影響の恐れがあるとネオニコ３剤(イミダクロプリド、クロチアニジン、チアメトキサム)の使用を2年間、暫定的に禁止にした。2年間の禁止の結果をみて、その

執筆者 森田 満樹 九州大学農学部卒業後、食品会社研究所、業界誌、民間調査会社等を経て、現在はフリーの消費生活コンサルタント、ライター。 食品表示・考 3月15日、伊藤園がニュースリリースで、特定保健用食品（トクホ）の「2つの働きカテキン緑茶」「同カテキン烏龍茶」「同カテキンジャスミン茶」のパッケージ変更を発表しました。中身は同じですが、烏龍茶とジャスミン茶のキャッチコピーが変わりました（写真上）。 これまでの烏龍茶（右）は、商品名の上に「体脂肪　コレステロール　が気になる方に」と書かれていましたが、変更後は「体脂肪　コレステロール　が多めのかたに」となっています。変更前の「が気になる方に」は小さめの文字でしたが、変更後の「が多めのかたに」の文字は大きくなっています。 また、これまでのジャスミン茶(右）は、商品名の下に「体脂肪・コレステロールが　気になる方に」とありましたが、こちらは商品名

執筆者 瀬古 博子 消費生活アドバイザー。食品安全委員会事務局勤務を経て、現在フーコム・アドバイザリーボードの一員。 今月の質問箱 瀬古 博子 2018年3月22日 木曜日 キーワード：食中毒 農林水産省が、学校等向けに、ジャガイモによる食中毒予防のリーフレットを作成した。そう聞くと、「ジャガイモで食中毒なんて、そんなに起こるのか」と驚く方もいるかもしれない。 しかし、ジャガイモによる食中毒は、毎年起こっていて、しかも原因施設は学校がほとんどだ（下表参照）。 ジャガイモによる食中毒（厚生労働省食中毒統計より） http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/shokuhin/syokuchu/04.html） ●未熟なジャガイモが原因食品に ジャガイモには、ソラニンやチャコニン等の有害物質が含まれ、これを多く食べるこ

葛の花由来イソフラボンという成分を含む機能性表示食品を販売し、「痩せる」などと広告していた16社が11月上旬、景品表示法違反として消費者庁から措置命令を受けました。その後、各社は続々とウェブサイトや新聞に謝罪広告を出しています。 機能性表示食品が行政処分を受けるのは初めてのこと。とはいえ、一般メディアは「効かないものを、痩せると言っていたのだから処分も当たり前」と、あまり新味もなく受け止め報じたようです。 が、この措置命令、実のところ、機能性表示食品や特定保健用食品（トクホ）制度を揺るがすほどの判断ではないか、と私は考えています。 担当の表示対策課課長は記者会見で次のように述べました。「食品で痩せることはない。健康食品で痩身効果をうたうのはいけない」。 科学的には至極当然、常識的な発言です。でも、日本の制度ではこれまで、これが当たり前、ではありませんでした。この発言は、とてつもなく大きなイ

執筆者 白井 洋一 1955年生まれ。信州大学農学部修士課程修了後、害虫防除や遺伝子組換え作物の環境影響評価に従事。2011年退職し現在フリー 農と食の周辺情報 白井 洋一 2017年12月1日 金曜日 キーワード：発がん物質 12月15日で使用期限が切れる欧州連合(EU)の除草剤グリホサート。10月25日、11月9日の投票では賛成、反対とも有効票に達しなかったが、11月27日の3回目の投票で、5年間延長で決着した。グリホサートがほんとに使用禁止になったら輸入農産物の作物残留基準値にも影響し、EUの経済は大混乱するので、収まるところに収まった「EU恒例のドタバタ劇」とも言える。しかし、これで一件落着ではない。グリホサート禁止を求めた130万署名運動にもなんらかの返答をしなければならない。さらにグリホサート使用禁止の急先鋒だったフランスは、グリホサートのライバル除草剤グルホシネートの国内販売

執筆者 白井 洋一 1955年生まれ。信州大学農学部修士課程修了後、害虫防除や遺伝子組換え作物の環境影響評価に従事。2011年退職し現在フリー 農と食の周辺情報 白井 洋一 2017年11月16日 木曜日 キーワード：発がん物質 12月15日に使用期限が切れる除草剤グリホサートをめぐり、欧州委員会は11月9日に再投票を行ったが、今回も有効票に達しなかった。前回のコラムに書いたように、ぎりぎりまでもつれるのは予想されていたが、9日にはヨーロッパ以外でもグリホサートに関係したニュースがいくつかあった。 ●再投票の結果 9日の再投票で、欧州委員会は、前回の10年間更新案に代わって、半分に値切って、5年間更新案を提示した。これに対して、賛成14国(人口割合37%)、反対9国(32%)、棄権5国(31%)で、15国以上、65%の有効票ラインに達しなかった。大国ドイツは今回も棄権し、前回より賛成が2国

執筆者 森田 満樹 九州大学農学部卒業後、食品会社研究所、業界誌、民間調査会社等を経て、現在はフリーの消費生活コンサルタント、ライター。 食の安全・考 森田 満樹 2017年11月10日 金曜日 キーワード：栄養 添加物 農薬 週刊現代（講談社発行・2017年11月4日号）に、特集記事「危ない食品添加物『リン酸塩』が入っている食べ物はこれだ」が掲載されました。見出しには「それでも、まだ食べますか」「血管を詰まらせ、骨が脆くなり、腎臓にもダメージが！」とあり、リン酸塩の危険性を訴えたうえで、コンビニ各社や食品メーカーの対応を紹介しています。 記事にはリン酸塩から摂取するリンは危ないとありますが、リンは普通の食品にもたくさん含まれます。リン酸塩を含む加工食品をどのくらい摂取すると危ないのか、その記述もありません。食品のリスクは「ハザード（危害）×量」で決まります。ここでは量について、考えてみた

執筆者 白井 洋一 1955年生まれ。信州大学農学部修士課程修了後、害虫防除や遺伝子組換え作物の環境影響評価に従事。2011年退職し現在フリー 農と食の周辺情報 白井 洋一 2017年10月26日 木曜日 キーワード：発がん物質 5月25日の当コラム「サイエンスが勝つか、政治力に屈するか? グリホサート・・をめぐるヨーロッパの攻防」で書いたように、12月末で使用期限が切れるグリホサート除草剤の再更新をめぐり、欧州連合(EU)の政治家や活動家は盛り上がっている。 欧米の環境市民団体は夏休みをしっかり取るので、８月は騒がない。９月に入り欧州議会で反対、賛成の攻防が再開し、10月25日、欧州委員会(EUの行政府)の常設委員会で最初の投票が行われた。 ●賛成16国も有効票に届かず EUでは農薬の再更新は原則15年間で、グリホサートは2016年6月に15年間の再更新が認められるはずだった。欧州食品安

執筆者 白井 洋一 1955年生まれ。信州大学農学部修士課程修了後、害虫防除や遺伝子組換え作物の環境影響評価に従事。2011年退職し現在フリー 農と食の周辺情報 白井 洋一 2017年9月28日 木曜日 キーワード：アレルギー 発がん物質 今年(2017年)7月20日、厚生労働省は米国J.R.シンプロット社の遺伝子組換えポテトの食品安全性を承認した。2014年２月の申請から承認まで3年半、食品安全委員会の組換え食品等専門調査会で5回審査された長い道のりだった。 「安全性が確認された組換え食品一覧(厚生労働省)」　最初にじゃがいもの承認日(官報掲載日) 組換え食品の安全性審査はサイエンスベースで研究者が行うので、多くのデータ提出が要求され、1回の審査で合格ということはほとんどない。こんなデータまで必要なのか、食の安全とは関係ないのではないかと思える要求もある。しかし、審査に通らないと日本に輸

図1. 公開された論文：掲載が決定した論文は雑誌社で編集作業が行われ、整えられて公開されます。今回はインターネットで誰でも読むことができる雑誌に掲載されました。自分の研究論文が掲載されたインターネットのページや、そこから論文の原稿がダウンロードできるのを見届けるのは嬉しいものです 前回のコラムでは、私たちの研究チームが最近論文発表した研究の結果（文献1）を紹介しました。 楽しく読んでいただけたでしょうか。 あのような研究結果を、私たち研究者は「論文」という形で世の中に発表しています。 多くの人にとってなじみのない出版物かもしれません。 けれどもこの論文こそ、世の中の科学情報の根拠となるもので、世の中に出回っているたくさんの食の情報が正しいか、正しくないかを判断するときの助けになります。 ところで、発表された論文の結果を知ることはあっても、それが生まれるまでにはどのような手続きが踏まれている

執筆者 森田 満樹 九州大学農学部卒業後、食品会社研究所、業界誌、民間調査会社等を経て、現在はフリーの消費生活コンサルタント、ライター。 食品表示・考 森田 満樹 2017年9月5日 火曜日 キーワード：食品表示 消費者庁は9月1日、食品表示法の食品表示基準を改正し、全ての加工食品の1番多い原材料について、原料原産地を義務付けることを決めました。移行期限は2022年3月末まで。漬物など一部の加工食品に限定されていた原料原産地表示が、約5年かけて拡大していきます。 新制度は複雑でわかりにくく、「国産又は輸入」や「国内製造」など、これまで見たことのない新しい方法で書かれるので最初は戸惑うかもしれません。しかし、慣れると産地の情報がわかるようになり、選ぶ目安となるでしょう。新表示をどのように見わければよいのか、まとめてみました。 ●原料原産地表示はどこに書いてある？ 原料原産地表示は、原材料名の

どんなコラム？ 職業は科学ライターだけど、毎日お買い物をし、家族の食事を作る生活者、消費者でもあります。多角的な視点で食の課題に迫ります プロフィール 京都大学大学院農学研究科修士課程修了後、新聞記者勤務10年を経て2000年からフリーランスの科学ライターとして活動 ●国の金が、全量全袋検査に注ぎ込まれている 松永　放射性セシウムが出ない、という実績を積み重ねてやっと今年6月、全量全袋検査について「将来を見据えた検査の方向性について検討着手する」という県の姿勢が明らかになりました。でも、これは「検査を縮小する」という意味ではないそうですね。 大波恒昭・福島県水田畑作課長　具体的なことはまだ白紙です。しかし、今後の方向性について、ある程度の期間の見通しをしっかりと示すべきだ、と考えています。まずは、さまざまな関係者、消費者等から意見を聞きます。首都圏を中心に消費者調査もしたい、と考えています

どんなコラム？ 職業は科学ライターだけど、毎日お買い物をし、家族の食事を作る生活者、消費者でもあります。多角的な視点で食の課題に迫ります プロフィール 京都大学大学院農学研究科修士課程修了後、新聞記者勤務10年を経て2000年からフリーランスの科学ライターとして活動 2011年(平成23年)に起きた東日本大震災による東京電力福島第1原子力発電所の事故。放射性物質の食品への影響が懸念され、福島県は2012年から県産米の「全量全袋検査」をはじめました。玄米30kgを袋に入れてそのまま放射性セシウム濃度を測定し、基準値を超過していないことを確認してから流通させる仕組みを独自に作り上げ、運用してきました。 2015年と16年は、基準値を超過する米は見つかっていません。そして17年6月29日、県議会の常任委員会で担当課長が「将来を見据えた検査の方向性について検討着手する」と表明しました。つまり、全量

執筆者 斎藤 勲 地方衛生研究所や生協などで40年近く残留農薬等食品分析に従事。広く食品の残留物質などに関心をもって生活している。 新・斎藤くんの残留農薬分析 斎藤 勲 2017年8月10日 木曜日 キーワード：農薬 昨日、島津ヨーロッパから宣伝メールが届いた。 Fipronil in your breakfast- eggs & honey? 今欧州で話題となっている農薬フィプロニルが、島津の分析機器LC/MS/MS8060で高感度に測定できますよというもの。商売上手。 オランダの卵にフィプロニルが検出された件について、適切な情報は8月8日付の畝山智香子さんの、“食品安全情報blog”を読んでから、いろいろ考えてほしい。卵からの検出された濃度は0.003～1.2ppm程度で、もし1.2ppmの卵を子供が食べた場合、イギリスの子どもの97.5％タイル摂取量データでは急性参照用量（ARｆD）

執筆者 白井 洋一 1955年生まれ。信州大学農学部修士課程修了後、害虫防除や遺伝子組換え作物の環境影響評価に従事。2011年退職し現在フリー 農と食の周辺情報 白井 洋一 2017年7月26日 水曜日 キーワード：メディア 2017年７月18日、米国農務省動植物検疫局は、「アラバマ州の11才の雌牛で、BSE(牛海綿状脳症)発生を確認」と発表した。 米国では通算5例目だが、肉骨粉などエサを介して伝達する定型(classical)ではなく、主に高齢牛で自然にごく低頻度で発生する非定型(atypical)のL型であり、異常行動を見つけ食肉ルートに入る前に処分したので心配ないという内容だ。 ロイター通信(2017年7月18日)でも配信されたが、日本のメディアはほとんど取りあげなかった。 確かに、非定型であり、日本が輸入を認めている米国牛肉は30月齢までなので、食の安全上は問題ないが、過去3回の非

どんなコラム？ 職業は科学ライターだけど、毎日お買い物をし、家族の食事を作る生活者、消費者でもあります。多角的な視点で食の課題に迫ります プロフィール 京都大学大学院農学研究科修士課程修了後、新聞記者勤務10年を経て2000年からフリーランスの科学ライターとして活動 鈴鹿医療科学大副学長の長村洋一先生から監修した本をいただいた。第1部は、長村先生が書かれた「なぜ、病院での食事はおいしくあるべきか」。第2部では、サイエンス・ライターの薬袋摩耶（みないまや）さんのインタビューと執筆により、病院食を巡る専門家の挑戦が紹介されている。 ●医学のプロが、管理栄養士に叱られた 長村先生が率直に書かれたエピソードが面白い。薬学博士であり、臨床検査技師の教育と研究に長年携わり食品科学にも精通する先生だが、2008年に鈴鹿医療科学大に赴任して１年くらいたった頃、管理栄養士の野呂晶子さんとの会話の中で、高血圧