米国でも、医療にかかわる医者はほぼ全員医療ミスの訴えに直面しているとNEJM Malpractice Risk According to Physician Specialty Anupam B. Jena et. al. N Engl J Med 2011; 365:629-636August 18, 2011 14年間の医療過誤補償保険データの分析 低リスク医療行為が専門の医師の75％、高リスク医療行為の医師の99％というもの 30歳で医者になり、その後くリスク医療行為を行うことになったら、65歳までに、100％の医療ミスで訴えられることとなる。 脳神経外科、胸部・心臓血管外科、一般外科が高リスクで、低リスクは一般医、小児科、精神科 保険でカバーされているからかもしれないが、影響は、金銭的な問題より、情緒的影響が大きい。医師の心理的負担による情緒的な部分への影響が大きい。ストレスとそれ

お医者さんたちって、行政や製薬会社に全責任をなすりつけられてるのに・・・気づかないお人好し集団であることは間違いない。 二種類以上の予防接種を同時に同一の接種対象者に対して行う同時接種（混合ワクチンを使用する場合を除く。）は、医師が特に必要と認めた場合に行うことができること。 http://wwwhourei.mhlw.go.jp/hourei/doc/tsuchi/170707-b.pdf （平成１５年１１月２８日健発第１１２８００２号厚生労働省健康局長通知「予防接種（一類疾病）実施要領」第一の１８の（２）） 法律の世界は、詭弁や揚げ足取りが堂々と通じる世界である。 こういう世界に、ワクチン接種現場の医療関係者が巻き込まれることは十分考えられる。そして、”特に必要と認めた”医師たちに相当の責任ということで、追求される可能性がある。 そもそも、”同時にワクチン接種”なんてできるはずがない。

民主党政権ってのは、問題となったホメオパチーに対する態度といい、横粂議員の「カイロプラクティックの国家資格化に取り組んでいく」といい、その科学性を吟味することなく、ポピュリズム的に医療・医学の世界をゆがませようとしている。 その端緒として、科学的検討を無視して、「脳脊髄液減少症」を医療機関にごり押しする長妻大臣（2010-04-13）の所行があった。 民主党というところは、幹部の学歴・資格からみて、科学に長けている集団と思っていたのだが、まったくの勘違いだったようだ。 カイロプラクティックは、traditional subluxation theorists・・・すなわち、 chiropractic vertebral subluxation complex 、椎体骨のゆがみがこの理論的モデルである。 しかしながら、疾患の原因や健康上の原因となるという主張であるが、これは、臨床的研究エビデ

ある週刊誌にまた、反インフルエンザ・ワクチン　キャンペーンが掲載されたとのこと 朝日が最近静かだなと思っていた矢先・・・ ――――――――――――――――――――――――― 誤） 厚労省データのでたらめ インフルエンザ予防注射は打ってはいけない http://www.bunshun.co.jp/mag/shukanbunshun/ ↓ 正） 週刊文春のでたらめ インフルエンザ予防接種を根拠無く否定すると死亡数は８万人の可能性 文春の言うことは信用してはいけない ―――――――――――――――――――――――――― が正しいです。根拠は後述。 １）ワクチン接種は増えているのに流行は繰り返されている ２）効かないことを証明した神谷研究 ３）ワクチンの重篤な副作用 http://www.ne.jp/asahi/kr/hr/vtalk/infl_appeal0311.htm が、反インフルエンザワ

Howe L, et al "Administration Of Influenza Vaccine To The Egg Allergic Child Under 36 Months," JACI 2010; 125:AB23. 少なくとも１回のインフルエンザ・ワクチン接種経験した卵アレルギーの子供では、１３５のうち７例のみで、全身性の反応はなかったとUniversity of Michiganの研究者が、annual meeting of American Academy of Allergy, Asthma, and Immunologyで発表（ソース：http://www.medpagetoday.com/MeetingCoverage/AAAAI/18733） １４名のアナフィラキシー既往のある子供でさえ問題なく、インフルエンザワクチン接種できている。 ７名は主にじんましん/後半

個人情報を最重視して、肺結核感染蔓延予防をするなという馬鹿が必ず出てくると思って・・・Ｇｏｏｇｌｅ検索をかけると・・・ 小倉智昭、ハリセンボンの箕輪はるか「肺結核公表はおかしい」ぃ～？ http://news.livedoor.com/article/detail/4099652/ 芸能人といえども個人情報保護法の観点から病気疾患について公表するのは行き過ぎではないか、といった主旨のことをこのニュースを伝える冒頭において、かなり強い口調で語った この人の頭には、「個人情報保護法」があらゆる法律より優先されるという発想があるようだ・・・個人情報保護法には・・・次に掲げる場合については、適用しない。 一　法令に基づく場合 二　人の生命、身体又は財産の保護のために必要がある場合であって、本人の同意を得ることが困難であるとき。 三　公衆衛生の向上又は児童の健全な育成の推進のために特に必要がある場合

どこの国も反ワクチン運動によりそそのかされたワクチンへの懐疑、疑念が市井に漂っているようだ。 日米で決定的に違うのは、米国のまともなメディアは、奇異な意見に対しては、必ず、権威ある専門家の主張をカウンターパートとして提示することである。 ところが、日本では、出版部数の多い新聞社でも、反ワクチン運動の扇動に乗って一方的に有害性を強調し、”前橋リポート”のような取るに足らない報告を金科玉条のごとく扱い無益性をあおっている。 出版部数2番目といえども、Ｑｕａｌｉｔｙ Paperではないという証明なのだろうが・・・ なりを潜めていた朝日新聞のアンチ・ワクチンキャンペーン、形を変え、2009年9月29日朝日新聞31面「検証昭和報道」として、芽ぶいている。元国立公衆衛生院感染症室長、母里啓子氏を浜六郎氏の代替として反ワクチングループの旗手としてご指名しているように思える。朝日新聞系週刊誌ＡＥＲＡ 20

JBAIDS (Joint Biological Agent Identification and Diagnostic System) スーツケースサイズの装置で、ＰＣＲ－ベースの診断機器で、数年かけて開発中で、新型Ｈ１Ｎ１インフルエンザ診断用にＦＤＡが使用許可したとのこと 2０１０年初め、軍用医療施設で、ＪＢＡＩＤＳ装置をＨ５Ｎ１トリインフルエンザ用に使用許可する予定とのこと pdf:http://www.idahotech.com/pdfs/Posters/2005/JBAIDSAssayComparison-PSTR-05.pdf なるほど・・・戦地での迅速・正確な診断は必須ということらしい。

報道されていることだが、President's Council of Advisors on Science and Technology (PCAST)による、豚インフルエンザ（２００９H1N1)の第二波による米国での犠牲者は三万から四万人予測とのこと・・・これでみると、米国は、オバマ大統領を最高指揮官にしていることが・・・みてとれる。 日本は、桝添が、相変わらず、ポピュリズム行政を進めているように見える。・・・　弊害は、時期に、すなわち、秋口から冬に判明することだろう。 日本の政府・マスコミは期待通りの反応してる（笑）　昨夜の日本テレビのニュースでは医者は後回しの報道がなさた。 せめて、感染外来・救急やＩＣＵ医師・看護師・放射線技師・事務を含むスタッフくらいは最優先にしてもらいたいのだが・・・ 報道通りだとすると、http://journals.lww.com/ajnonline/Fu

やはり、メディアってのはひどいものだ・・・一人の変わり者の意見を面白いからと言い、対立する意見を持つ者からの意見を聴取せず、公的な、学術的団体の提言を無視して、公序良俗に反する情報を垂れ流す・・・それに追随する一般大衆 それにしても、マスク有用論との比較をせず、一方的に立岡氏の意見のみを採用・・・放送局には、対論を表記する気持ちはないのだろうか？ CDCのリコメンデーションをもう一度読み直せ！　・・・　マスコミたちよ！ 昨日、自動車運転中で、見ることができず、断片的に、音声だけ聞いていたが、外岡立人氏（マスク予防に科学的根拠がないと発言した外岡立人という元保健所所長　2009-05-10 ）が再び、同番組で、マスク不要論をぶち上げたようだ。・・・録画してあるので、再度、確認検証してみるつもりだ。 氏のブログ？を中止しろと“ネット中傷”されたとのべたとのこと・・・だが、9割はマスク不要に対す

009年2月6日 23時16分　（http://www.excite.co.jp/News/society/20090206/Cabrain_20504.html） うがい、実はインフル予防に効果ない？ 風邪やインフルエンザの感染予防法として効果があるとされている「うがい」。しかし、実は全く科学的根拠がなく、予防効果はないかもしれない―。2月6日に東京都内で開かれた講演会で、2人の研究者が「うがいの予防効果」に疑問を投げ掛けた。 インフル患者、前週の1.8倍に　文部科学省の「振興・再興感染症研究拠点形成プログラム」の一環として開かれた公開講演会「新型インフルエンザ研究最前線～3人のトップ科学者が語る」（主催＝文科省、理化学研究所感染症研究ネットワーク支援センター、東大医科学研究所）で、東大医科学研究所の河岡義裕教授と東北大大学院医学系研究科の押谷仁教授が、それぞれうがいについての見解を示し

”北欧には寝たきり老人がいない”という誤った認識で、介護保険を導入の中心的旗頭となった大熊由紀子氏。悪者＝医療関係者であり、悪者により日本という国は悪くなった。そいつらを叩きつぶせば、国は良くなるという、dichotomyというべき単純な勧善懲悪を徹底的に国民に吹聴し、洗脳し続け、医療・病院は悪ものと見なされ続けてきている。結果できあがったものは医者の自殺的ともいえる献身的業務を軽視する風潮・・・その破綻による医療制度の崩壊の序章。大熊氏の責任は大きい。 大熊氏の発想・思考・言論パターンは、その後輩たちにも脈々と息づいている。マスメディアと司法の合作冤罪：「薬害エイズ」事件 2008-12-04 14:52 問題の本質は、悲劇から事件へとねじ曲げられました。櫻井氏は繰り返して産官学の癒着の事件として報道しました。人気取りだけの政治家とことの本質を利化せずワンパターンでしか考えられないジャー

テレビ、特に、関西系で、お笑い系のタレントがこの電子たばこをわざとと思われるほど取り扱い露出させている。背後に商業的なものも考えてしまうが・・・ 禁煙草って・・・　 2004年 05月 06日って最初のブログを思い出す。 朝日新聞が常識がないというのは常識だが・・・これはひどすぎる・・・→　電子たばこ「タエコ」で一服いかが　「禁煙が楽に」2008年12月7日3時1分（魚拓） WHO関係 Marketers of electronic cigarettes should halt unproved therapy claims WHO News Release 19 September 2008”WHOは禁煙試みのための正当な治療法とは考えてない” Contrary to what some marketers of the electronic cigarette imply in the