日本の最南端・沖ノ鳥島（東京都小笠原村）の南東約７００キロ・メートルの海底に、地下のマントルが露出した世界最大のドーム状の岩塊が存在することが海上保安庁や海洋研究開発機構などの調査でわかった。 通常は直接観察できないマントルを見るための「のぞき窓」として、地球内部の仕組みの解明に役立つと期待されるほか、マントルは有用金属や宝石になる鉱物を含むため、新たな海底資源として注目されている。 岩塊は縦１２５キロ・メートル、幅５５キロ・メートル、高さ（最深部との高低差）約４キロ・メートル。東京都の面積の３倍程度の大きさがある。その巨大さから、まるで海底にいる怪獣のようだとして、海外でも有名な日本の特撮映画から「ゴジラ・メガムリオン（巨大な棒状の岩）」と命名された。 海底の地殻は通常、溶岩が冷えて固まった玄武岩でできているが、ゴジラはマントルの成分であるかんらん岩などでできていた。約１０００万～５００

1: ジャストフェイスロック(WiMAX) 2014/01/10(金) 18:08:44.62 ID:yU8ONs0JP BE:3242959766-PLT(14008) ポイント特典 房総沖海底が最大６センチ移動　「スロースリップ」か 国土地理院（茨城県つくば市）は２日ごろから１０日にかけ、房総半島沖で通常とは異なる地殻変動を観測したと発表した。海底が最大６センチ、南東方向に動いたとみられる。プレート（岩板）同士が揺れを起こさずゆっくりずれる「スロースリップ」が起きたとみている。 大きな地震につながるかなど影響は不明だが、国土地理院の小沢慎三郎主任研究官は「注意深く監視する」と話した。 房総半島がのる北米プレートの下には、フィリピン海プレートという別の岩板が沈み込んでいる。通常この地域の海底は北西方向に動いている。力を蓄積させたプレート境界面がすべって、反対方向へ動いたらしい。 ◇201

いつ、どこで起きるか分からない地震大国日本。昨年末から断続的に不気味な揺れが列島を襲う中、測量学者である東大名誉教授、村井俊治氏（７４）は「南海トラフ巨大地震が春までに起きる可能性がある」と警告する。地盤の動きを解析すると、２０１１年３月の東日本大震災の直前と同じ異変が起きているのだという。地震学者ではない、異分野の権威が警鐘を鳴らすその衝撃内容とは－。 「近畿地方から四国、九州の広い範囲にわたって、巨大地震の前兆現象が起きている。春ごろまでに南海トラフで震度６以上の巨大地震が起きる可能性がある」 緻密なデータを示してこう指摘するのは、東大名誉教授で、測量学の分野では世界的な権威でもある村井俊治氏だ。 村井氏は昨年１月に民間会社「ＪＥＳＥＡ」（地震科学探査機構）を立ち上げ、会員向けに月２１０円で地震予測のメールマガジンを配信。同社の顧問として地震予測の研究に傾注している。 村井氏の研究の基

自動車部品会社の工場　（c）朝日新聞社　＠＠写禁この記事の写真をすべて見る 昨年9月下旬、米司法省のエリック・ホルダー長官は新たに日本企業9社が自動車部品をめぐって価格調整を続けて反トラスト法（米国の独占禁止法）に違反してきたと認め、罰金の支払いに応じたと発表した。長官自ら会見に出たことからも同省の意気込みは明らかだった。 ホルダー長官の会見後も摘発は続き、昨年12月までに23社が有罪を認めて、総額18億ドル（約1880億円）を超える罰金の支払いに応じている。このうち、21社は日本企業だ。これまでに日本人25人を含む26人の責任が問われ、このうち20人は司法取引に応じて禁錮1年1日から2年の実刑判決を受け入れている。 カルテル事件に詳しいドナルド・クラウィター弁護士と一緒に、複数の関係者の代理人を務めるジェニファー・ドリスコール・チッペンデール弁護士が分析する。 「ケイレツ（系列）という言

昨年１１月に中国が東シナ海に設定した防空識別圏は、中国の領海基線から２００カイリ（約３７０キロ）を範囲設定の目安とした軍研究機関の原案を採用せず、日本の九州沖合に寄せる形で範囲を拡大していたことが分かった。日本に対する習近平（シーチンピン）政権内の強硬論が反映されたものとみられ、防衛上の実務的な要請よりも政治的な意図が強くにじむ内容となっていた。　複数の中国軍関係者や軍事研究者が朝日新聞の取材に対して明らかにした。　原案は昨年５月、空軍の幹部養成機関であり重要な研究機関を兼ねる空軍指揮学院（北京市）が軍上層部に提出。具体的な地図を盛り込んでおらず、範囲については領海基線から２００カイリの排他的経済水域（ＥＥＺ）を目安としていた。さらに、実現が難しければ２００カイリ線より中国側にあり、日本が主張する日中中間線付近まで縮小することも提案していた。

中国が今月から、南シナ海で漁業操業や資源調査をする外国漁船に対し、中国当局に許可を得るよう義務づけていることが明らかになった。中国は南シナ海での「航行の自由」を唱える一方で、海洋権益拡大に向けた環境整備を着々と進めており、米国や周辺国が警戒を強めている。　南シナ海での外国漁船に対する許可制は、この海域を管轄する中国海南省の人民代表大会常務委員会が昨年１１月、漁業法の実施規則を改正して追加した。同省の管轄水域で漁業操業や漁業資源の調査をする外国人と外国漁船は、中国当局の許可を得なければならないとし、関連法規の順守も要求。同改正法は今年１月１日に施行された。　この規定について、９日付の中国共産党機関紙・人民日報系「環球時報」は、米報道を引用する形で「南シナ海３５０万平方キロメートルのうち、同省が管轄する２００万平方キロメートルの海域で適用される」と南シナ海の大半を占めると指摘。中国が周辺国に対

昨年末の安倍首相の靖国参拝を受け、日中間の緊張が再度高まり始めた。1月初めには、英デイリー・テレグラフ紙で、劉暁明駐英中国大使が、日本をヴォルデモート卿（人気小説「ハリー・ポッター」の悪役）に例えて批判。対して「中国もヴォルデモート卿になりえる」と、林景一駐英日本大使が反撃した。両者の舌戦はついに英BBCのテレビ番組へ持ち込まれた。 （中略） インタビューの内容を、サウス・チャイナ・モーニング・ポスト紙は以下のように報じている。まず、尖閣諸島について林大使は、中国は尖閣の領有権を主張することで国際秩序を乱し、挑発と威圧で現状を変えようとしていると述べた。また、改憲を通じた日本の軍国主義化について、どの程度まで日本は主権を守る用意があるのかと聞かれ、「その質問は中国に向けるべきじゃないですか」と返した。 （中略） 一方、パックスマン氏は林大使に「尖閣を中国にあげれば？」、「地域全体、

中国では昨年末から、不動産バブルの崩壊を危ぶむ声が聞こえてきている。例えば１２月２１日、北京中坤投資集団会長で全国工商連合会不動産商会副会長の黄怒波氏は、北京市内で開かれたフォーラムの席で、スペインにおける不動産バブル崩壊を引き合いに出し「スペインの現在は中国の明日、中国で次に倒れるのは不動産業だ」と喝破した。１週間後、同じ全国工商連合会不動産商会の常任理事を務める経済評論家、朱大鳴氏の論文が多くのメディアに転載された。その中で同氏は「不動産バブルはいったん破裂したら取り返しのつかないこととなる」と述べ、今後数年は「このような事態の到来に備えるべきだ」と提言した。