120分サッカーやってきたのにいきなりPK戦 12回まで野球やってきたのにホームランの飛距離対決みたいな感じなので他に何か無いか考えたい タイブレークとかのイメージ 人数が減る延長に入ると10分ごとに各チーム一人ずつ退場、先に点を決めた方が勝ち ただ、これはコートが広いから多分めちゃくちゃしんどい コートを狭くしていくならアリだけどゴール動かせないし運用が難しそう 人数が増える延長に入ると10分ごとに各チーム一人ずつ入場、先に点を決めた方が勝ち 最終的には20vs20とかになるのかな たぶんゴールする確率は逆に減る オフサイドをなくす延長はオフサイド無しのルール ただ、オフサイドを無くすとどうなるかみたいな考察は山ほどあるので見て欲しいが これも逆にゴールする確率は減りそう ボールを増やす15分ごとにボールが一つ増える 先にゴールした方が勝ち たぶん、プレイヤーも見てる方も審判もわけわから

ブルカをかぶらなかったマフサ・アミニの死への抗議デモの結果イランが風紀警察の活動を停止した世界的なニュースを報道せずに、 Colaboがどうのみたいな話しかホットエントリーに上がってない。 ユーチューブで大手メディアのチャンネル登録したほうが100倍くらいマシだよ。

日本郵便は、ドローンを使った郵便配達を2023年度から本格的に始める方針を明らかにしました。人手が不足する山間部や離島から導入するとしています。 日本郵便はきょう、新たに開発中のドローンを報道陣に公開しました。 郵便ポストをイメージした大きさが1メートル50センチほどの赤い色の機体で、手紙やはがきなどの郵便物と宅配の荷物を重さ5キロまで運ぶことができ、およそ35キロの距離を1度に飛ぶことができるとしています。 操縦者が目視できない住宅地の上空などを飛行する「レベル4」が解禁されたことを受け、2023年度から本格的に運用を始める方針を明らかにしました。 配達員などの人手が不足している山間部や離島から導入する計画です。 日本郵便の西嶋優オペレーション改革部長は「ドローンの導入によって速さと安さの選択肢を提供できる。長距離を飛べるようになることで郵便局間の輸送にも使えるようになる」と話していまし

爆盛りの唐揚げや1kgのオムライスなど、あらゆる料理がデカ盛りの居酒屋「花門」の店主に、30年間激安で料理を提供し続ける理由を聞きました 1kgのオムライスがたった400円？大皿で提供されるデカ盛り料理がすべて400円均一という驚きの居酒屋「花門（カモン）」。そのボリュームでメディアやSNSでもたびたび話題になっています。 東京・上板橋で30年、奥さんと二人三脚でこの店を営むのはイラン人の店主、コルドバッチェ・マンスール（通称：マンス）さん。日本に住んで34年、流ちょうな日本語で冗談を飛ばすマンスさんは、画家としても活動していて、とても芸達者な方。その明るいキャラクターに惹かれて通うお客さんが多いものの、笑顔の下には並々ならぬ苦労がありました。今回はマンスさんに、デカ盛りを続けて良かったこと、大変なことを詳しく聞きました。 唐揚げ用の鶏肉15kgが1日で消える！ デカ盛り居酒屋の裏側 テレ

【広州=比奈田悠佑】中国の騰訊控股（テンセント）などネットゲーム各社は6日、傘下ゲームのサービスを終日停止した。11月30日に死去した江沢民（ジアン・ズォーミン）元国家主席に対する哀悼の意味があるとみられる。ゲーム業界は中国政府や社会から厳しい目を向けられることが多くなっており、事業運営に細心の注意を払っている。中国ゲーム最大手のテンセントが中国で運営するスマートフォンゲーム「王者栄耀」などの

もはや高級品？　「1杯1000円」のラーメンインフレが業界に迫る、2つの道：もはや「庶民の食べ物」ではない？（1/3 ページ） ラーメンは安くておいしい「庶民の食べ物」として長年愛されてきたメニューだが、近年その立ち位置が変わりつつある。かつては中華料理店や食堂の一メニューとして「庶民の食べ物」だったラーメンは、2000年前後から食材や製法にこだわる専門店が増え、「グルメ」として深掘りされていくようになった。インターネットの普及とともに興ったラーメンブーム以降、加速度的にラーメンのレベルは上がっていき、それに伴い価格も上がっており、昨今は“ラーメンインフレ”の様相を呈している。 果たして、いまだ現代のラーメンは安くておいしい「庶民の食べ物」なのだろうか。一昔前であれば、ラーメンといえば「1杯500円」というイメージもあったが、もはやこの価格帯で食べられるラーメンは激減している。一方で多くの

anond:20221206001603 いやあ、耳が痛くてもげそうだぜ！やめてくださいしんでしまいます。 団体の専従者数名が就職せずに「善行」で飯食って行くのが目的の全てみたいな誰も得しないショボい自己満足活動は今もザラにある。 そういうところに公金をイージーに流し込む行政の問題がまず一つ。俺に正論ロジハラするのやめてくれませんか。 最初に言っておくけどこれ全部フィクションだからね。わかった？わかったなら次に進んでよし！ 分からねえ奴は増田に来る資格なし！ 恐らく日本中に無数にある問題日本中にいくらでもある限界集落。 国の予想では近い将来人口ゼロ集落が続出すると予告されている町。 町だが、面積が無駄に広く人口密度はそこらの村よりも低い。自治体を維持するために昭和の大合併、平成の大合併で合併しまくった結果だ。 合併したのに従来の役場はそのまま支所という形で残し、行政改革をせずにくっつたけた

来年度の税制改正に向けた議論が進む中、政府・与党は、株や土地など、資産による所得が多い富裕層に対する課税の強化を検討する方針です。 課税強化の対象となる所得の水準をどこにするかをめぐって、与党内で調整が進められる見込みです。 所得税は給与などには累進課税が適用されているのに対して、株式や土地など資産の売却益については、原則として税率が一律となっていることから、資産所得の多い富裕層ほど優遇され、統計上、1億円の所得を境に税の負担率が下がるいわゆる「1億円の壁」という問題が指摘されています。 こうした状況を踏まえ、政府・与党は、経済力のある人には応分の負担をしてもらう必要があるとして、来年度の税制改正に向けた議論の中で、給与所得と資産所得をあわせた総所得が著しく高額な場合に、一定の税率をかけて課税する新たな仕組みを検討する方針です。 対象となる総所得の水準については、与党内で5億円や10億円な

たった1人の「子供の声がうるさい」という意見で廃止になった長野市内の公園。市に対して意見を言っていたのは大学の名誉教授だったことが週刊ポストの取材で明らかになった。その1人の声で、子供の遊び場である公園を閉鎖した市の対応には疑問の声があがっている。 長野駅から車で10分ほどの住宅地に、問題の青木島遊園地はある。青木島小学校、青木島保育園、青木島児童センターに囲まれた場所にある青木島遊園地は2004年に地区住民の要望を受け、農地だった場所を公園として整備した。長野市の公園緑地課が管轄となって公園を整備し、隣接する青木島児童センターや地域ボランティアによって雑草駆除などの管理を行なってきた。青木島児童センターの責任者はこう話す。 「児童センターは青木島遊園地ができたのと同時期に設立されました。保護者が就労していて自宅に不在の小学1、2年生を下校時間から保護者の仕事が終わるまでここで預かっていま

この30年間、日本経済は低成長を続けてきた。2022年11月に実施した日本自動車工業会の記者会見による資料では、この30年間で日本の実質GDPは約1.25倍にしか増加しておらず、他の先進諸国に比べると低い水準であり、その影響は主に「中間層の所得減」に現れているという。なぜ日本の労働者の給料は上がらないのか。その点について、トヨタ自動車の社長であり、日本自動車工業会の会長である豊田章男氏が、持論を語った。 文／ベストカーWeb編集部、画像／日本自動車工業会 ■「話し合いの場」につけない人のために何をどう報じるか 「今年の春闘（春季生活闘争）はどうなりますか？」 年末が近づいたタイミングでの大手企業のトップや経済関連団体の記者会見では、定番の質問といっていいだろう。2022年11月17日に実施された日本自動車工業会の記者会見でも、質疑応答が始まると、指名された大手新聞社記者が「お約束のひとつ」

漫画家・高橋留美子の連載デビュー作『うる星やつら』。1981年から約5年間にわたり放送された同作の初代アニメシリーズは、昭和後期のマンガ・アニメ文化に多大なる影響を与えた作品の1つだ。そんな『うる星やつら』が令和の今、再びアニメ化されるに至ったのはなぜなのか。 放送中のTVアニメ『うる星やつら』のアニメ化立ち上げに携わった尾崎紀子氏と『うる星やつら』アニメ化時点での担当編集者・森脇健人氏（小学館）、現在の担当編集者・岡本吏莉氏（小学館）に制作の裏側を聞いた。 ――『うる星やつら』の完全新作アニメ化が決まった経緯を教えてください。 尾崎紀子（以下、尾崎）　小学館100周年という節目のタイミングが重なったことで実現しました。2019年の春先に「『うる星やつら』をアニメ化するチャンスがあるけど、どうしますか？」と、フジテレビのアニメ制作部に話がありました。 ――アニメ化が決まった当時の担当編集者

物価高による家計負担は2023年度も重くなる見通しだ。民間の調査会社の試算によると、物価高の影響で22年度の家計の支出は前年度に比べ9万6000円増えており、23年度はさらに4万円増える。一方で、政府は当面は見送る方針としながらも、防衛費増額の財源などと称し増税の議論を活発化。実施のタイミングや中身によっては値上げで疲弊した家計を窮地に追い込むことになりかねない。　（寺本康弘） みずほリサーチ&テクノロジーズのリポートによると、政府の物価対策を考慮しても、22年度の1年分の家計負担（2人以上世帯）の全体平均は 、食料品で約4万6000円、エネルギーで約2万2000円増えるなどし、計約9万6000円の増加になると見込む。