千葉電波大学考古学部を中心とする合同調査チームは１４日、エジプト・カイロ近郊のカズブ遺跡内で男性のミイラを発見したと発表した。ミイラは１４世紀ごろの人物で、遺跡に埋葬されたミイラの盗掘を目的に侵入した商人である可能性が高いという。 遺跡は約３千年前に造られた都市跡と見られる。千葉電波大は４月から、米プロンストン大学と合同で遺跡の未調査区域を発掘。８月、地下１００メートルまで傾斜する横穴を発見した。最奥部には高位の人物を埋葬する棺を収めた玄室があるとみられるが、横穴は直径約７０センチと狭く、傾斜角も大きいため、１０日から千葉電波大の瀬戸掘巣教授が単独で内部調査に入っていた。 １１日、瀬戸教授は地下２７メートル付近で横たわった状態のミイラを発見。送られてきた画像データを解析したところ、ミイラが握るナイフの形状から１４世紀ごろのベネチア商人と断定できたという。 ヨーロッパでは古くからミイラが薬と

ソーシャルゲーム「世界」を運営する神は１１日、ゲーム進行に関わる不具合があったとして、ゲーム内のデータを正常だった時点まで戻す措置「ロールバック（巻き戻り）」を行うと啓示した。ゲーム開始時に行う「親ガチャ」の提供割合に不正があるのではないかという、一部プレイヤーからの指摘を認めた格好だ。 不具合が明らかになった「親ガチャ」は、「世界」の新規プレーヤーがゲーム開始時に引く「くじ」のような抽選システム。金銭、能力、容姿など全ての要素に恵まれたＳＳＲ親（スーパースペシャルレアおや）、平均的なＮ親（ノーマルおや）、その後のプレーに悪影響を及ぼすＤ親など、レアリティ（希少性）を持った親が規定の提供割合で含まれる。 やり直しができない１回限りの「親ガチャ」は、その後の進行に大きな影響を与えるため、親ガチャの当たりはずれはゲームの難易度を決定づける。また、プレイヤー自身も新規プレーヤーの親ガチャとしてラ

長野県呪曼寺の双六迎牟住職（８６）が、仏教の最終目標とされる「涅槃（ねはん）」に入ったとして、注目を集めている。きっかけは運転免許の更新時に受ける高齢者講習。「半世紀以上修行しても無理だったのに」と、本人も首をかしげる。 双六住職は５月２６日、運転免許更新のため、地元の運転免許センターで高齢者講習に参加。指導員による説明を聞いたあと、安全運転に関するビデオを視聴している最中、突然悟りの境地に達したという。「様々な煩悩から解放されて、頭の中がこれまで体験したことがないほど清々しく澄み渡った」と話す。 免許更新と脳機能の関係について調べた『永遠の退屈』の著者・萩原太郎さんによると、指導員の話を聞いたり、ビデオを見たりしている受講者の脳波は極めて微弱で、疑似的な死を体験している状態になるという。 「密室に閉じ込められた人間は、暇をつぶしたり、居眠りをしたりする習性がある。しかし、講習会場ではスマ

長野県の山中でカマキリを営む女性は今回の増税に心中複雑だ。「なるべくたくさん子どもを産みたい」と語る彼女は、増税分の税収を財源とする幼保無償化に期待を寄せる。 だが一方で、日常生活のさまざまな場面で負担が増えることも必至だ。 例えば今回初めて導入された食料品への軽減税率は、自宅での飲食に限られる。昆虫の捕食について、財務省は「屋外での飲食は外食に相当する」として軽減税率の適用を見送った。子育てに欠かせないカマキリの共食いも外食。「これからは控えないと」と女性は話す。 政府では、購買意欲の落ち込みを防ぐため、キャッシュレス決済でのポイント還元などを実施するが、クレジットカードやスマートフォンを持たない昆虫への対応は最後まで手つかずのまま。自然界に生きる生物の大半を見捨てる「非情のスタート」となった。東京都内でアリを営む男性も「働いても働いても暮らしは楽になりません」とじっと手を見つめる。 生

世界の最富裕層１００人でつくる「ザ・リッチ１００」の会員が保有する資産約２００兆円を管理する会社のビルが月の裏側に存在することが、４日までにわかった。各国の徴税権が及ばない月に資産を移して、租税を回避することが狙いとみられる。今後、他の富裕層にも門戸を広げる意向で、富の地球離れが加速しそうだ。 合同資産管理会社は２０階建てのビル。今年１月に中国の無人探査機｢嫦娥（じょうが）４号｣が月の裏側に着陸した際に見つけた。 一部報道によると、２０１０年から数十回にわたってロケットで月の裏側まで資材を運び、秘密裏に建設。１８年末に完成したばかりだという。また、ビルの壁面は紙でできていて、中に人の気配はなく、運営実態もないとの報道もあるが、顧問弁護士のライ・フォルス氏は「月の環境に適した素材を選んだ結果。決してペーパーカンパニーではない」と疑惑を否定した。 世界の富豪上位１００人の総資産は、下位３６億人

財務省や文部科学省など、中央省庁の官僚による不祥事が相次いだことを受け、政府が現在の１府１２省庁を４省に再々編する検討に入っていることが、関係者への取材でわかった。省庁を減らして官邸の目を光らせることで、綱紀粛正を徹底させる狙いがあるとみられる。 橋本龍太郎首相（当時）が行政改革の一環として掲げた、１府１２省庁からなる省庁再編は、０１年の移行から１７年が過ぎ、さまざまな問題点が浮き彫りになりつつある。財務官僚による森友・加計学園問題に関する公文書改ざん、高度プロフェッショナル制度に関する厚労省の不適切データ問題、文科省幹部の相次ぐ汚職逮捕など、官僚による一連の不祥事は、再編によって一旦はスリム化した行政が、税の食べ過ぎでリバウンド（再肥大化）してきた兆候だと指摘する専門家もいる。 政府案では、現在の省庁を４省に統合して再スリム化を図る内容が主な柱となっている。外交を担う防衛省、外務省を「平

東京２３区内を超巨大ドームで覆い、内部温度をエアコンで調整する計画があることが、関係者などへの取材で１８日までにわかった。早ければ８月にも着工し、２０年７月までの完成を目指す。完成すれば、天候に左右されない「全天候型都市」として快適な市民生活が期待できそうだ。 都の都市計画関係者が明らかにした。ドームの直径は約２０キロで、２３区の大半を覆うものになる見込み。ドーム内部には巨大エアコン５０万台を設置。ドーム外に排熱することで、内部の温度・湿度を適切に管理する。 急な着工に踏み切る理由は、異常とも言える近年の酷暑だ。都内では連日３０度を超える暑さが続き、毎日多くの人が熱中症で病院に搬送されている。中でも都にとって深刻なのは、２０年７月２４日から８月９日まで開催される東京五輪・パラリンピックだ。メイン会場となる新国立競技場付近の気温は４０度近くに達しており、暑さ対策が喫緊の課題となっていた。 新

デフレ脱却に向けた政策を多角的に検討するデフレ脱却戦略有識者会議は２４日、消費者のデフレマインドを払拭（ふっしょく）するため、不安感を取り除く、依存性のない多幸剤を開発、無料配布するなど１７項目からなる中間報告をまとめた。 報告書では、デフレマインドが長引く原因として、将来への不安や節約志向、生活習慣の変化などがあると指摘。「株価や有効求人倍率などの指標を改善するだけでなく、消費者心理に深く横たわる不安感を取り除かなければ、デフレ脱却に結びつかない」とした。 同会議が行ったアンケート調査では、不安感の理由として「物価の上昇」「少子高齢化」「保険料の値上げ」が上位を占めたが、中間報告では「これらを解決することは不可能」として黙殺するとともに、「政策より消費者の心理状態を変える方が費用対効果が大きい」として、不安感を取り除く多幸剤を開発、無料配布することを中心とする１７項目をまとめた。 多幸剤

飲酒しない成人に課税する「下戸税（仮称）」の導入を、政府が検討していることが１６日、本紙の調べでわかった。「若者の酒離れ」対策として、税収はアルコール飲料振興の財源に充てる。早ければ、２０１９年度の税制改正大綱に盛り込みたい考え。 飲酒習慣の変化や改正酒税法による安売り規制のため、近年アルコールを飲まない若者が増えていることから、政府は「若者の酒離れ」による税収減をまかなうため、月１回以上酒を飲まない成人に課税する「下戸税」を新たに導入する検討に入った。税額は１人年千円程度とする見通し。納税は給与から天引きするかたちで行われ、スーパーや居酒屋の領収書で飲酒したことを証明すれば還付される。 税収はワインの試飲会や酔拳の演武会、海外の有名アーティストを起用した「ビール音頭」の制作、飲酒量に応じてポイントがたまる「アルコールマイレージ」アプリの開発など、アルコール飲料振興の財源に充てるとしている

「共謀罪」の趣旨を新たに設けた改正組織的犯罪処罰法の成立に伴い、犯罪集団に該当しない一般人であることを認定する資格試験「一般人検定（ＩＰＪ）」の実施を法務省が検討していることがわかった。早ければ来年４月から行い、検定に合格した一般人資格保有者は公安調査庁の観察対象に加えない予定をしている。 １５日に成立した改正組織的犯罪処罰法は、テロ等組織犯罪を実行する前の段階で関係者全員を処罰できることから、取り締まり対象が組織の構成員でない一般人まで及ぶのではないかとの懸念が示されている。 このような懸念を払拭するため、法務省では反社会的でない一般人であることを認定する資格試験「一般人検定」の実施を検討している。 新たに立ち上げる一般人検定協会（仮称）が作成する検定試験は、首相の名前や憲法改正についての意見を問うなど記述問題を中心とした１次試験（筆記）と、公安調査庁調査官との２次試験（面接）からなる。

２０１５年２月１７日付の掲載記事「日本の「謙虚」、海外アピールに２００億計上」につきまして、経済産業省が１６年７月からクールジャパン戦略「世界が驚く日本」として、類似の政策を行っていることがわかりました。虚構世界の現実を伝えることを目的とする本紙におきまして、記事が一部現実化してしまったことを、関係者と読者のみなさまに深くおわびいたします。 「産経新聞」４月２日付記事「経産省の「日本のすごさ」まとめた冊子「世界が驚くニッポン！」が炎上」によると、経産省「世界が驚く日本」研究会が３月８日に公表したコンセプトブック「世界が驚くニッポン！」に「自然との同化感覚が、自然の恵みに感謝し、謙虚であろうとする道徳、倫理観にもつながっている」という日本人の謙虚を海外に大きく発信する内容が含まれていました。また、同紙ではこの冊子について「ウェブ上では「謙虚さを世界に知らしめるってもはや謙虚じゃない」などとい

道徳力、日本は１３位に低下　国際道徳力調査 これは嘘ニュースです 世界５１の国・地域の１３歳を対象に道徳力を調べる「国際道徳力調査」で、日本の「道徳力」の成績が３年前の前回調査を２位下回る１３位だったことがわかった。国連教育科学文化機関（ユネスコ）が２６日に発表した。 調査結果によると、日本の全８項目の平均点は６８点。項目別では、あいさつや感謝の気持ちを表す「礼儀」は８６点で、４位から２位に上がった。「愛国心（郷土愛）」も２３位だった前回から１１位に大きく上昇した。文部科学省では「日本人の美徳である礼儀正しさが調査結果にも良いかたちで出ている。愛国心の上昇も、近年行ってきた無偏向教育が一定の成果が見せ始めた」と分析する。 一方で、規則を守る意識を問う「法の遵守」が４１点で３６位だったほか、働く意欲を問う「勤労」は３７点と、参加国中最低を記録した。ユネスコ道徳センターのライ・フォルス局長は、

滋賀県竹生動物園で飼育されているニホンザルのソラ（８）が、松尾芭蕉の俳句「古池や　蛙飛び込む　水の音」をキーボードを使って入力することに成功した。４６の１７乗という膨大な組み合わせの中から、ごくわずかしかない一句を書き上げたソラの偉業に、来場者からは多くの拍手が送られた。 ニホンザルに芭蕉の句を詠ませる「芭蕉プロジェクト」は、千葉電波大学理学部と同園の共同研究。サルにタイプライターの鍵盤を打たせ続けると、極めて低い確率でシェイクスピアの文学作品と同一の文字列になると考える「無限の猿定理」の実証実験として２０１２年に始まった。 定理を証明する第一段階として、研究グループはシェイクスピアより字数が少ない俳句を選択。「あ」から「ん」まで、ひらがな４６文字を配置した特製キーボードをサル山の一角に設置し、いつでも打てる状態にした。特に興味を持ったオスのソラは「ぬをそかわにかとのへへすとけおやし」など

９月から日本市場に新規参入する外資系保険会社ポットデ・インシュアランス・インターナショナルは２４日、携帯電話販売店などで違約金・契約解除料名目の金銭を請求された場合、全額を保障する違約金保障保険「１８９０（イヤクゼロ）」を発売すると発表した。パソコンや携帯端末購入時のセット割引に関するトラブルから身を守りたい顧客の獲得を狙う。 「１８９０」はパソコンやスマートフォンなどを購入する際に付けられた各種オプションサービスを解約する際に発生する違約金や契約解除料を契約者に代わって支払う保険。違約金を無制限で保障するほか、解約手続きは全て同社の専門担当者が代理で行う。 携帯電話販売店やパソコン専門店では、様々なサービスを商品とセットで販売することで代金を割り引く販売奨励策が常態化しているが、後日これらサービスの解約を申し出ようとすると、解除手数料などの名目で数万円から数十万円の高額な違約金が請求され

東京都の舛添要一知事（６７）の辞職に伴い、本紙では１５日、「次期都知事は誰がふさわしいか」について緊急の世論調査（電話）を実施した。次の都知事として最も期待を集めたのは、グーグルが開発した人工知能「アルファ碁」で、約７割の支持を獲得。与野党の後任候補選びに大きな影響を与えそうだ。 舛添知事の辞職を受け、現在各党とも後任候補者の調整に入っているものとみられる。しかし、東京五輪招致をめぐる裏金疑惑や辞職のきっかけにもなった不適切な公金利用など「政治とカネ」に対する都民の目は一層厳しさを増していることから、クリーンな候補者選びは難航している。ある与党関係者は「四角い三角形を探すようなもの」とこぼす。 本紙が１５日、都内に住む有権者３千人を対象に行った緊急世論調査では、次の都知事にふさわしい人物として人工知能「アルファ碁」が７１％で最も大きな支持を集めた。以下「空位」「特になし」「右に同じ」と続き

卒業シーズンを迎えた３月。在学中の思い出をまとめた記念品として卒業生に贈られるアルバムや文集にも、近年プライバシー保護の意識が高まっているようだ。文集やアルバムの流出から卒業生を保護するため、徹底的な対策を施したという学校に話を聞いた。 東京都の私立アノニム学園（文京区）では、中等部、高等部ともに、今年から卒業記念品のアルバムと文集に生徒個人の名前を載せないことを決めた。プライバシー保護の観点から、全国的に写真掲載の同意確認は行われているが、匿名化する試みは全国でも初めてだという。 卒業生１８３人が将来の夢をつづった今年の卒業文集「朧雲（おぼろぐも）」に個人名はない。一人称を全て「私」、文末を「です・ます」調にそろえるなど、教師が文意を変えない程度に手を加えて文体を統一した結果、進路に迷った一人の生徒があれもこれもと夢を語るような節操のない文集に仕上がった。 また、生徒本人が分かれば良いと

安倍首相は来月に行う内閣改造で、看板政策とする「１億総活躍社会」と「女性が輝く社会」を集約し、新たに「１億総女性社会」担当相を置く方針を固めた。「矢が多すぎる」との批判から政策のスリム化を決めたかたちだ。 首相は２５日の記者会見で、強い経済をはじめとする「新３本の矢」を提唱。海外訪問から帰国する１０月２日以降、内閣改造に取りかかることも合わせて表明した。 しかし会見では「アベノミクス第２ステージ」として、就任当初の政策「３本の矢」を再度使いまわしたことから「レームダックが矢ガモに化けた」という野党からの批判だけでなく、党内部からも「数打ちゃ当たるものでもない」など皮肉めいた発言も飛び出していた。 これを受け首相は翌２６日、「矢の１本１本を強靭化する必要がある」として、外遊先のアメリカから政策の集約を指示。検討した結果、就任当初から掲げている「女性が輝く社会」と、新たに掲げた「１億総活躍社会

消費税の軽減税率制度を整備するため、財務省が新たに「かんぷ税（仮称）」を特別税として検討していることが分かった。制度実施に必要なマイナンバー対応端末費など財源確保が目的で、食料品購入額の２％分を制度利用者の軽減ポイントから差し引く。 財務省は、軽減税率制度について与党間の協議が難航したことを受け、酒を除くすべての飲料食品を対象に、払い過ぎた２％分の税金を「軽減ポイント」として貯めておき、後日個人の口座に振り込む「日本型軽減税率制度」を提案した。１０月から始まるマイナンバー制度と紐づけることで、個人の飲食を国が管理する。 日本型軽減税率を実施するには、マイナンバーを使った「個人番号カード」発行費、カード対応端末費、軽減ポイントを管理するデータセンターの整備費、職員の飲食・交際費など多額の費用が必要になることから、これをまかなう財源として消費増税と同じ２０１７年４月から新たに「かんぷ税」を設け

２０１４年１月２２日付本紙記事「ＫＤＤＩ、次世代炊飯器「ＩＮＦＯＪＡＲ」を発表」にて報道した「ＩＮＦＯＪＡＲ」をａｕ未来研究所が実際に開発、１２月１９日午後に完成させたとの発表があり、それまで現実に存在しなかった虚構の製品が存在することとなってしまいました。 上記記事におけるこの度の誤報についてお詫び申し上げます。 本紙編集部では１９日夜から緊急の検討会議を開き、事態の把握に努めるとともに、記事執筆者への聞き取り調査を進めてきました。 協議の結果、先月１１月の開発表明から１か月以上の猶予があったにもかかわらず、「文系の素人には完成させられないだろう」と事実上黙認し、ａｕ未来研究所に開発を取りやめるよう働きかけを行わなかったことを痛切に反省するとともに、改めて現実の領域に踏み込まない報道に徹する方針を確認しました。 本紙では昨年起こした森永製菓「グロス」誤報の反省を踏まえ、製菓業界を扱った記

２２日に開設されたばかりのウェブサイト「解散って何ですか？」に注目が集まっている。衆議院解散について読者に問いかける内容で、全て小学４年生が一人で作り上げたのだという。 ウェブサイト「解散って何ですか？」は２２日に公開。冒頭に掲載されている「質問です」では、開設の目的を「解散解散言ってるけど僕は分からないけどがんばって知りたいと思った」と説明している。サイトを作ったのは「坂本」を名乗る自称小学４年生で、公式ツイッターによると「徹夜して作った」という。 よほど突貫工事で作ったためか、本文では「安部首相」を「阿部首相」、「Ｓｏｒｒｙ，Ｊａｐａｎｅｓｅ　Ｏｎｌｙ．（ごめんなさい、日本語のみです）」を「Ｓｏｎｙ，Ｊａｐａｎｅｓｅ　Ｏｉｌｙ．（ソニー、日本の油っこい）」とするなど誤字が多数見られる。また虹色で左右にスクロールし続ける「解散って何ですか？」のタイトル文字の背景には自作の人糞イラストが設