Eコマース大手の同社は、注文された商品を梱包するための機械を一部の倉庫に導入しているという。Reutersが米国時間5月13日、このプロジェクトに携わった2人の匿名情報筋の話として報じた。 「CartonWrap」というイタリア製の機械は、ベルトコンベアーを流れる商品をスキャンし、カスタムメイドの箱に梱包するものらしい。1時間あたり600〜700箱と、人間の4〜5倍の速度での梱包が可能だとReutersは伝えている。 「安全性の強化、配送時間の高速化、当社ネットワーク全体にわたる効率化を目的に、この新技術を試験運用している」と、Amazonの広報担当者は電子メールで述べた。 「効率改善が、顧客のための新サービスに対する再投資につながり、新規雇用の継続的な創出につながると考えている」(同担当者) 同社は1台100万ドル(約1億1000万円)のこの機械を2台ずつ、さらに数十カ所の倉庫に導入する
自宅に侵入者がいるという女性の緊急通報を受けて出動した米オレゴン州ワシントン郡警察がその女性宅で発見したのは、バスルームに閉じ込められたロボット掃除機だった。 ワシントン郡保安官事務所の所員が米国時間4月9日付けのFacebookの投稿で明かしたところによると、その女性の911番通報は、鍵がかけられたバスルーム内に不審者がおり、ドアの下から影が見えるというものだった。 通報を受けた数分後、複数の警官が警察犬と共に女性宅に出向くと、バスルーム内から「ガサガサ」と音がした。外に出てくるよう容疑者に呼び掛けると、「ガサガサ音がより頻繁になった」ため、警官らは銃を構えながらバスルームに入った。するとそこにあったのは、ぽつんと扉の向こうでつっかえていたロボット掃除機「Roomba」だった。 BURGLARY SUSPECT CAPTURED 1:48pm: Reporting party calls
Nintendo Switch 2: Everything we know about the coming release
ロボット研究の世界的権威、石黒浩・大阪大教授が毎日放送(MBS、大阪市)とタッグを組み、「お笑い」の掛け合いができるロボットを“育成”する試みを始める。2019年1月、ロボット3体だけが出演して対話する異色の実験テレビ番組「ロボロボ」をスタートさせ、視聴者の反応の検証も進める。石黒教授は「そんなに遠い未来ではなく“デビュー”できるのではないか」と期待を寄せている。 【動画】ロボット3体だけが対話する異色のテレビ番組 番組に出演するのは、石黒研究室などが開発した対話ロボット「CommU(コミュー)」の「せんた」「らいた」「れふた」の3体。身長30センチ、体重938グラムとコンパクトな作りながら、しゃべる時に口元が動いたり視線を変えたり、人間に似た豊かな表現や社会的な振る舞いを実現できるのが強みだ。MBSによると、ロボットだけが出演するテレビ番組は世界でも例がないという。 番組は、視聴者から悩
野良ロボットを防ぎ、安全にRPAを使うための「4つのルール」:RPAで始める業務自動化のススメ(8)(1/3 ページ) どうやってロボットを作るか、という「開発」に目が向きがちなRPAですが、それと同等、あるいはそれ以上に重要なのは、どうやって安全に「運用」するかという視点です。今回はRPAを安全に使うためのルールを犬に例えて(!)考えます。 自分の業務を自動化できるRPAを作れたとしても、それが周りから迷惑がられる場合もある――前回の記事では、そんな「野良ロボット」の問題点を、野良犬に例えて説明しました。日本には、野良犬が増えないように規制する法律(狂犬病予防法)がありますが、個人利用の範囲を超え、社内でRPAの取り組みを進める際にも法律、つまりルールが必要なのです。 今回の記事では、狂犬病予防法の例をRPAに当てはめ、安全にソフトウェアロボットを利用し、野良ロボットの増殖を防ぐ仕組みを
不気味の谷に咲く一輪の花、その愛らしい不気味さと不気味な香りを人は求めてやみません。※皆さんご存じかとは思いますが、本作はフィクションです。 関連記事 人とコンピュータの未来 インタラクション2013レポート さまざまな分野の研究者が、人と人、人と機械との間のインタラクションを研究しあうために集まる学会「インタラクション」をレポートする 婚活サイトハッキング事件 結婚相談所のシステムが何者かにハッキングされた? 誰が、何のために、どうやって???――ITエンジニア小説「Press Enter■」コミック化第二弾は、女性エンジニア「高村ミスズ」が探偵になって事件解決に挑む「エンジニア探偵ミスズのIT事件簿」 「火の鳥」の「ロビタ」を、2018年のテクノロジーで解説しよう スピルバーグが、横山光輝が、そして全世界の子どもたちがあのころ夢見たテクノロジーは、2018年現在どこまで実現できているの
西武鉄道らは10月16日、西武新宿駅で自律移動型警備ロボットの実証実験を11月26~30日に行うと発表した。駅構内での自律型ロボットの有効性や、不審者・不審物の検知精度を確かめ、2020年をめどに本格活用を目指す。 AI技術を活用した監視カメラを搭載する警備ロボット「Perseusbot」(ペルセウスボット)を活用。西武新宿駅の構内コンコース(改札外)で「不審者/不審物の検知精度」「駅環境における自律移動の安定性」「駅係員/警備員の負荷軽減度合い」を検証する。 3月の発表によると、監視カメラが不審者として検知するのは「周囲を見回す動作、座り込み、けんか、物を投げる動作をしている人物」の他、倒れていたり急病人と推測する人物も検知するという。駅に長時間放置されている物は不審物として検知する。 実験は東京都立産業技術研究センター(以下、都産技研)、日本ユニシス、アースアイズ(東京都中央区)と共同
少子高齢化に伴い、建設業など多くの業種が今後深刻な人手不足に陥ると見込まれており、これをロボット技術によって解決することが急務となっている。また、建築現場や航空機・船舶の組み立てなどの非常に大きな構造物を組み立てる現場では、作業員が危険な重労働作業を行っており、これらの作業をロボット技術によって代替することが望まれている。しかしこれらの大型構造物の組立現場では、ロボットに合わせた作業環境の整備が難しくロボットの導入が進んでいない。人間型ロボットは人間と類似した身体構造を持つので作業環境を変えずに人間の作業を代替でき、重労働作業からの解放が可能となる。 産総研は、川田工業株式会社(現 カワダロボティクス株式会社)を始めとした複数の民間企業と協力してHRPシリーズを開発し、実用化に向けた基盤技術の開発に取り組んできた。HRP-2では二足歩行、寝転び・起き上がり動作、隘路歩行などを実現し、HRP
「殺人ロボット」の禁止に向けて立ち上げられたキャンペーンで設置されたロボットの人形、英ロンドンにて(2013年4月23日撮影、資料写真)。(c)AFP/CARL COURT 【8月28日 AFP】スイス・ジュネーブで27日、いわゆる「殺人ロボット」に関する国連(UN)の会議が始まり、専門家らは殺人ロボットの使用を禁止する取り決めに国際社会が直ちに合意すべきだと訴えた。 専門家らはロボット兵器について、最終的な殺害命令を下す人間を介在せずに殺傷能力を行使する兵器が配備されるのも時間の問題だと指摘。また、特定通常兵器使用禁止制限条約(CCW)に関する会議を主催する国連の対応が遅過ぎると批判した。 国際人権団体アムネスティ・インターナショナル(Amnesty International)で人工知能(AI)と人権に関するアドバイザーを務めるラシャ・アブドル・ラヒム(Rasha Abdul Rahi
ソニーが犬型ロボット「aibo」と本物の犬が共生できるか、可能性を探る実験を行いました。実験は哺乳類動物学者の今泉忠明氏が監修。犬がaiboに対し仲間意識や気遣うそぶりを見せたことから、「犬はaiboを生き物として認識した」と分析しています。 犬がaiboとっても仲良しに 『ざんねんないきもの事典』の監修でも知られる今泉忠明氏 実験は犬と飼い主10組の協力の下、2段階に分けて実施。第1段階はファーストコンタクトとして、犬と飼い主がいる部屋にaiboを投入しました。犬はそれぞれ犬種が異なり、年齢も6カ月から12歳までとさまざま。aiboが入室したあと、近づいてにおいをかぐ犬は13匹中9匹で、うち6匹がaiboのお尻のにおいを確認するなど、強い興味を示したといいます。 くんくん……と興味津々 なかには警戒して逃げようとする犬も 第2段階では、ファーストコンタクトに参加した10組のうち3組を選出
人工知能(AI)プロジェクトに携わる科学者など2400人以上と170を超える団体が、人間に対する殺傷能力を持つロボットを開発しないという誓約に署名した。 この署名は「Lethal Autonomous Weapons Pledge(自律型致死兵器に関する誓約)」というもので、軍事企業や各国政府にAIを装備した殺人ロボットを開発させないことを目的としている。Google傘下のDeepMind創設者であるDemis Hassabis氏や、SpaceXの最高経営責任者(CEO)であるElon Musk氏をはじめとして、研究者から実業界のリーダーに至る幅広い人物が賛同人に名を連ねている。 「私たち署名者は、人間の命を奪う判断を決して機械に委ねるべきではないということに賛同する」と誓約にはある。 誓約は次のように続いている。「他の人間が責任を負うべき(あるいは誰の責任でもない)命を奪う判断を、機械に
ソニーは7月2日、アンドロイド研究の第一人者である大阪大学大学院基礎工学研究科システム創成専攻の石黒浩教授を「ビジティング・シニア・サイエンティスト」として招聘すると発表した。ソニーはAI(人工知能)とロボティクスの領域において「調理とデリバリー」(配達、配膳)というテーマで外部連携のネットワークを構築中、2018年4月に米国カーネギーメロン大学との共同研究を開始しており、石黒教授の招聘もその一環だという。 石黒教授は、自分そっくりの「ジェミノイド」など数々のロボットやアンドロイドを開発すると同時に、心理学や医学の知見に基づいてロボットが人間の社会的行動や心理状態にもたらす影響などの研究を続けている。 ソニーでは、AIやロボットが日常生活に溶け込むためには技術的、機能的な側面とともに心理的、社会的関係性の側面が調和したデザインも重要になるとして、石黒教授の招聘を決めた。「今後、石黒教授の高
大手自動車メーカーのホンダは、開発を続けていた2足歩行の人型ロボット「アシモ」の開発をとりやめていたことがわかりました。今後は介護支援などより実用的なロボット技術の開発に力を入れる方針です。 その後、平成23年まで7代にわたって改良型が発表されましたが、関係者によりますと、ホンダは開発をすでにとりやめていて、研究開発のチームも解散したということです。 2足歩行の人型ロボットをめぐっては、ソフトバンクグループが買収したアメリカの「ボストン・ダイナミクス」が高い運動性能を持つロボットを発表するなど参入が相次ぎ、競争が激しくなっています。 ホンダとしては、より実用的なロボット技術の開発に力を入れる方針で、今後は、アシモの開発で培った高度なバランス性能や、運動を制御する技術を応用し、転倒を防止する機能をもつバイクや、介護を支援する装着型のロボットの開発を進めていくとしています。
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