「食生活のせい」「家系のせい」と決めつけないで…がんができる「最大の要因」とは【医師が解説】 | THE GOLD 60
日本人の2人に1人が経験するといわれる「がん」。原因としては、タバコやお酒、食生活、寝不足といった生活習慣の乱れを思い浮かべる人も多いでしょう。しかし、がんができる最大の要因はそのどれでもないのです。では、日本人ががんを発症する最大の要因はなんなのか、『あなたと家族を守る がんと診断されたら最初に読む本』（KADOKAWA）からみていきましょう。著者の勝俣範之氏が解説します。 ■教わる人……編集者O 身近にがんに罹患する人が増えて、わからないことだらけで心配になっている。 編集者O（以下、O）：がんの診断や告知をする際に、患者さんからさまざまなことを聞かれると思いますが、どんな質問が多いのでしょうか？ 勝俣範之先生（以下、勝俣）：それは、がんの原因は何かという話ですね。「なぜ私は、がんになったのでしょうか？」と、質問する方がたくさんおられます。ところで、がんの原因は、何がいちばん多いと思い
尋常でなくパロディだらけの『ポプテピピック』、実は「見事なまでに法的に問題がない」という驚愕【一級知的財産管理技能士が解説】 | ゴールドオンライン
著作権意識が高まるなか、「パロディ」に向けられる目も厳しくなっています。パロディという行為にリスクを感じ、それゆえに表現活動が制限されてしまう人や、他人のパロディを見て「アウトではないのか？」と気がかりになる人もいるでしょう。著作権を侵害することなく、しっかり面白いパロディを成立させるには、何が必要なのか。一級知的財産管理技能士・友利昴氏の著書『エセ著作権事件簿』（パブリブ）より一部を抜粋し、見ていきましょう。 ＜関連記事＞ 実は恐ろしい「他人のパクリを疑う」発言…「軽率に“盗作の濡れ衣”を着せる人」を待ち受ける高額賠償【一級知的財産管理技能士が解説】 パロディ元からお叱りを受けた人気漫画家 2018年10月、ギャグ漫画家・大川ぶくぶ原作の不条理系4コマ漫画『ポプテピピック』のキャラクターグッズのスウェットが、漫画家・寺沢武一からお叱りを受けたことがあった。寺沢が問題視したスウェットは、商
そうだな、200万円くらい引き出して→銀行員「残念ですが、対応できません」…親に甘えて生きてきた〈年金月6万円〉67歳・男性の末路【FPが警告】 | ゴールドオンライン
親が高齢の場合、親の資産状況を把握し「相続・贈与」について事前に話しておくことが大切です。しかし現実には「子に資産状況を教えたくない」「親にお金のことは聞きにくい」などと、さまざまな理由から資産状況を把握できていない家族も少なくありません。そこで今回、株式会社FAMORE代表取締役の武田拓也FPが、相続・贈与について対策していなかった親子の事例を交えながら、事前の対策方法を解説します。 甘やかされ、世間知らずのまま年を重ねてしまったAさんの悲劇 実家暮らしの67歳男性のAさん。家が資産家で、1人息子として甘やかされて育ってきました。 定職に就くことはなく、親のすねをかじりながら生きてきたAさんは世間の常識を知る機会もほとんどありませんでした。当然、資産運用などもまったくしてきておらず、自身の収入は国民年金のみです（月6万円）。 ある日、90歳になる父親の言動に違和感がありました。タクシーに
「無断引用」という言葉が“矛盾”しているワケ…誤解されがちな著作権法第32条1項、「公表された著作物は、引用して利用することができる」の真意【一級知的財産管理技能士が解説】 | ゴールドオンライン
他人の著作物を利用しようとするとき、著作権法第32条1項ほど便利な条文はありませんが、誤解も多いようです。著作権法第32条1項の趣旨とは何か、どのような方法であれば「引用」が成立し、他人の著作物利用が認められるのか。一級知的財産管理技能士・友利昴氏の著書『職場の著作権対応100の法則』（日本能率協会マネジメントセンター）より一部を抜粋し、ビジネスシーンで「引用」を使いこなすためのヒントを紹介します。 「引用」を使いこなしたい ⇒引用目的、主従関係、節度。この3つを押さえよう 著作権法第32条1項「公表された著作物は、引用して利用することができる」。他人の著作物を利用しようとするときにこれほど便利な条文はないが、誤解も多い。まず、引用できるのは文章やせいぜい画像くらいだと思うむきがあるが、あらゆる著作物が対象である。また、引用するにも許諾が要ると考えられて「無断引用禁止」などと謳われることも
全戸完売なのに…文京区民に食い止められたマンションの地獄 | ゴールドオンライン
【全戸完売！ なのに塩漬け…ル・サンク小石川後楽園】 文京区小石川で建設された分譲マンション「ル・サンク小石川」が販売を終え、引き渡し寸前に建築確認を取り消される。建築確認取り消しの訴訟を起こしたのは、建設に当初から反対していた周辺住民の一部。彼らが繰り出した、かなりトリッキーなロジックに不動産業界は唖然とした。 【解説】建築確認下りて、工事着工して、完売して、なのに中止。いったい誰が得するの？ これは現地をぜひ見てほしい案件やな。寂しいで。購入者も決まり竣工したマンションが仮囲いに囲まれたまま、誰が住むこともなく東京の都心にず～っと建ってるんや。建築確認下りて、工事着工して、売れて、竣工したマンションの建築確認を取り消して、いったい誰が得するいうんや？ 建築基準法上のかなりテクニカルな解釈を巡って争ってその違法性を指摘して、建築確認取り消させる近隣住民と法律事務所のインセンティブは何や？
「親が亡くなったら、真っ先にコンビニへ走る」が新常識！相続手続きで困らないためにやるべき、たった一つのこと【税理士が解説】 | ゴールドオンライン
認知症を発症するということは「法的な死」を意味することをご存じですか？ 認知症が進むと、重要な法律行為ができなくなるからです。認知症を患うと「財産凍結」により家族でも預金が引き出せなくなります。さらに、実家も売れない、贈与もできないという事態に陥ります。では、どのような事前対策ができるでしょうか？ 税理士向けに相続の講演なども行う税理士・牧口晴一氏の著書「日本一シンプルな相続対策」（ワニブックス）より一部抜粋し、分かりやすく解説します。 親の死に目に会えなくても大丈夫！ 死に目に会えないことは不幸だという思い込みを拭い去らなければなりません。 日本では、多くの人が「死に目」に会うことが大切だと誤解しています。「霊柩車や葬列を見たら親指を隠せ！親の死に目に会えなくなる」とか「夜爪を切ると親の死に目に会えない」という迷信を小さい頃から親に言われ続けていつの間にかそう信じ込んでいます。それが、人
経営者・個人事業主向けの「国公認の節税」！年間84万円まで「全額所得控除」になる魅力的な制度とは | ゴールドオンライン
2022年も残すところ2ヵ月あまりとなりました。経営者や個人事業主の方は、年末が近づくにつれ、今年の税金のことが気になってくることと思います。そんななか、「所得控除」の制度はできるだけ活用したいものです。本記事では所得控除の制度のなかでも特に経営者・個人事業主の方だけが利用できて有益な制度について解説します。 「iDeCo」とは別枠で年84万円！国が公認の「節税」 所得税・住民税について所得控除を受けられる制度は、それほど多くありません。しかも、全額が控除対象となるものとなると、さらに限られます。 そのなかでも、メリットが大きいにもかかわらずいまいち知名度が低いのが「小規模企業共済等掛金控除」です。 小規模企業共済は、簡単にいえば、個人事業主・中小企業経営者のための公的な退職金の制度です。「中小企業基盤整備機構（中小機構）」が運営しています。 中小機構が発行している公式パンフレットをみると
博士号取得者「日本企業では冷遇」「グーグルは好んで採用」…大きな“差”のワケ | ゴールドオンライン
早稲田大学名誉教授・浅川基男氏の著書『日本のものづくりはもう勝てないのか!?』より一部を抜粋・再編集し、各国と比べた日本の現状について見ていきます。 日本企業が嫌う「博士号」取得 博士号取得の割合をドイツ・イギリス・米国・韓国の各国と比較してみると、2000年以降日本は100万人あたり、130人であったが、2012年以降は減少に転じている。他国は150～300人であり現在でも増加中である。 2016年にノーベル賞を受賞した大隅良典博士は、 「大学院の博士課程に進む学生が減り、研究する人材の不足が懸念されている。現状を放置すれば、企業も含めた日本の研究力の一段の低下につながりかねない。企業からの『博士を採用する』というメッセージはとても大事だ」 と警鐘を鳴らしている（日本経済新聞 2020年2月3日）。 博士は「視野が狭い」「柔軟性がない」などのイメージが先行し、日本企業では、これまで博士号
「老化は“病”である」。世界保健機関（WHO）も肯定…驚愕の“新常識”【医師が解説】 | ゴールドオンライン
従来、人類にとって「老化」は生理現象であり、私たちには受け入れる以外の選択肢はありませんでした。ところが今、「老化」に対する認識が大きく変わりつつあります。銀座アイグラッドクリニック院長・乾雅人医師が、医学・医療における「老化」の変化を解説します。 「老化は治る」という新常識 「老化は治る」。このような表現に対し、読者の方はどう感じるでしょうか？ 怪しい。胡散臭い。というのが一般的な反応かと思います。 しかし、最先端の研究者たちの間ではもはや常識になりつつあります。 正しくは、今から12年前の2010年5月10日には、ロンドン王立協会で「老化は治る」という認識が結論づけられているのです。 自由診療の医療機関を経営する立場として、このような話題には敏感でありますが、いよいよ、この“常識”が世間一般に認知されつつあると感じています。まさに夜明け前といったところですが、とはいえ半信半疑でもあるで
意外と知られてない…日本の家が「暑すぎる」とんでもない理由 | ゴールドオンライン
日本の一般家庭の家は、他の国と比べると暑すぎる!? そこには、日本ならではの住宅事情があった…。 *本記事は、杉山義博氏の著作『“健康住宅”のウソ・ホント』（幻冬舎MC）から抜粋、再編集したものです。 「アルミサッシ」は人が住む空間で使うものではない 日本の住宅を悪くした大きな原因の一つが、アルミサッシです。家の断熱を考える上では、サッシ（窓）も重要な役割を果たします。サッシには、熱伝導率がもっとも低く高機能な樹脂製を選ぶべきです。 世界的に樹脂サッシは普及しており、アメリカ65％、イギリス76％、ドイツ64％、韓国80％の普及率です。しかし、日本ではまだ17％しか普及していません。なぜかというと、日本は戦後、工場での加工のしやすさを理由に、急速にアルミサッシが普及したためです。 そのため一般家庭では今でも多くの場合、アルミサッシが使用されています。しかし私は、アルミサッシは絶対使ってはい
89歳が老人ホームで死去…高額な入居一時金の行方に長女絶句 | ゴールドオンライン
委任者（本人）が第三者（個人・法人）に対し、亡くなった後の手続きや、葬儀・納骨・埋葬などに係る代理権を与え、死後事務を委任する契約のことを「死後事務委任契約」といいます。本記事では、一般社団法人社長の終活研究会・代表理事の眞鍋淳也氏が、トラブル事例を交えて解説します。 母の「有料老人ホームの入居一時金」はどうなった？ 老人ホームに入居していた井上A子さん（89歳・女性）が亡くなり、遺産分割協議のために兄弟4人が集まったときのことです。 長女・B子さんが、「そういえばお母さんが施設に入居したとき、2000万円の入居一時金を払ったけど、あれは返還されないのかしら？ 入居して1年も経たないうちに亡くなったから、けっこうな額が返還されるんじゃない？」と言いだしました。 そこで施設に電話して確認してみたところ、「先日、次女のC子さんが返還の手続きに来られたので、口座に振り込みました」という返事です。
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