「こち亀」作者・秋本治さん、「VTuberが大好き」「両さんがVTuberになったら面白い」 (1/4) 原稿の〆切厳守、時には徹夜も当たり前－。激務のイメージが強い漫画業界にあって、40年間一度も原稿を落とさなかったのが、漫画『こちら葛飾区亀有公園前派出所（こち亀）』の作者、秋本治さん（66）だ。自身初のビジネス書『秋本治の仕事術　「こち亀」作者が40年間休まず週刊連載を続けられた理由』（集英社）を刊行した秋本さんに、働き方の極意や「こち亀」への思いを尋ねた。 原稿の〆切厳守、時には徹夜も当たり前－。激務のイメージが強い漫画業界にあって、40年間一度も原稿を落とさなかったのが、漫画『こちら葛飾区亀有公園前派出所（こち亀）』の作者、秋本治さん（66）だ。自身初のビジネス書『秋本治の仕事術　「こち亀」作者が40年間休まず週刊連載を続けられた理由』（集英社）を刊行した秋本さんに、働き方の極意や

日本マイクロソフトは8月29日、人間のトッププレイヤーに匹敵する強さの麻雀AI「Suphx」（Super Phoenix、スーパーフェニックス）を開発したと発表した。国内最大級のオンライン麻雀サイト「天鳳」で、AIとして初めて十段に到達した。 研究開発機関のMicrosoft Research Asiaが開発した。Suphxは19年3月、4段以上のプレイヤーのみが参加できる天鳳内の「特上卓」に出現。人間のプレイヤーと5000回以上対局し、6月に十段になった。天鳳のユーザー数は33万人で、19年8月時点で十段を維持するプレイヤーは12人しかいないという。 麻雀は、対戦相手の手牌などの情報が把握できない「不完全情報ゲーム」だ。自分の手牌と捨て牌以外の情報が分からず、運の要素も大きいため、AIで解析するのが難しいとされている。 Suphxでは、与えられた環境における価値を最大化するようにエージェ

KDDI（au）は8月28日、第5世代移動通信システム「5G」のロゴを刷新した。メタリックデザインを採用し、先進感、未来感を表現したという。同社は2020年3月から5Gサービスの提供を始める予定だ。 また、大量のデータを瞬時に扱うことができる5G時代に「今までの制約から解放された『UNLIMITED WORLD』を始動する」とも発表。パートナー企業とのコラボレーションによるサービス開発や、スタートアップ企業のアイディアを取り入れた取り組みを進めるとしている。 関連記事 ベイスターズとKDDI、5G活用「スマートスタジアム」で協力　「好きな視点でリプレイ視聴」実現へ 横浜DeNAベイスターズとKDDIは、5GやIoTを活用した「スマートスタジアム」の構築に向けたパートナーシップ契約を結んだ。5GとXR、自由視点を組み合わせた映像技術を活用し、ファンが好きな視点でリプレイ視聴できる新たな野球観

AWS障害、“マルチAZ”なら大丈夫だったのか？　インフラエンジニアたちはどう捉えたか、生の声で分かった「実情」（1/3 ページ） 8月23日に起きたクラウドサービス「AWS」（Amazon Web Services）の東京リージョンでの障害は、国内のさまざまなサービスに影響を及ぼした。 AWSが同日午後8時ごろに復旧するまで、モバイル決済サービス「PayPay」や、仮想通貨取引所「Zaif」、オンラインゲーム「アズールレーン」などで利用できない、もしくは利用しづらい状況が続いた。PCショップの「ドスパラ」はECサイトの不具合が長引き、翌日の24日には実店舗を臨時休業して対応に当たっていた。 AWSという1つのサービス障害が起きただけで、多くの企業やサービスに影響を及ぼしたため、「クラウドサービスはもろい」という論調も散見された。 しかし、インフラエンジニアたちからは違う意見が聞こえてくる

この記事について この記事は、毎週月曜日に配信されているメールマガジン『小寺・西田の「マンデーランチビュッフェ」』から、一部を転載したものです。今回の記事は2019年8月19日に配信されたものです。メールマガジン購読（月額648円・税込）の申し込みはこちらから。 「全裸監督は大規模予算」は本当か まずは「予算」から。 Netflixは、1作品にかける予算を基本的に公開していない。トータルでのコンテンツ制作と調達にかけるコストは、2018年春に「公開した」数字として80億ドル（約9000億円）というものがあるが、2019年度はこれが150億ドル規模（約1.6兆円）に拡大している、と言われている。 Netflixがオリジナルコンテンツ調達に巨額な費用を投じているのは事実だ。だが、「全てが巨額か」「他に例がないか」というとそういうわけでもない。 Netflixの投資もピンキリだ。「Netflix

企業が持つビッグデータを分析し、ビジネス課題の解決に役立てる「データサイエンティスト」の需要が高まっている。近年のAIブームもあり、データサイエンティストへのキャリアチェンジを考えている人も多いのではないだろうか。実際、データサイエンティストの採用、育成に関する記事は読者からの反響が大きい。 SEからデータサイエンティストに転身　「考え方が全く違う」NEC社員が味わった苦労 未経験からデータサイエンティストになれる？　「死の谷」を越えた独学プログラマーが伝えたいこと 「僕と契約してデータサイエンティストになってよ！」　分析少女ありさ☆アリスの悲劇 年収180％アップも　「データサイエンティスト」注目される理由　専門家が”必要なスキル”解説 「データサイエンティスト・ラプソディ」　なぜ優秀なAI人材は転職するのか “自称AIエンジニア”を見破るには？　採用担当に伝えたい「ゴレンジャイ問題」

具体的な要因は、代表者や幹部役員の死亡、引退などによる「後継者難」が134件でトップ。前年同期（2018年1～7月／178件）よりも40件以上少なかったが、約6割を占めた。2位は人材確保が困難になり、事業継続に支障が出る「求人難」で51件（前年比112.5％増）。その後、従業員退職（25件、同127.2％増）、人件費高騰（17件、同21.4％増）と続いた。 東京商工リサーチは「特に中小企業では、社員が何人か抜けて仕事が回らなくなり、売上確保や資金繰りにも影響を来して倒産するケースが多い。また、今よりも良い待遇を求めて転職する人が増え、採用でも人が集まらない影響もあるのではないか」とコメントしている。 産業別で見ると、最も倒産件数が多かったのは老人福祉、介護、飲食などを含む「サービス業他」（74件）だった。「福祉や介護、飲食などは、仕事がきつい、給与が低いといった理由で世間的にも避けられがち

「産休が明けても、Googleにはもう戻りません。その理由を説明します」というタイトルのメモが米Googleの社内電子掲示板に投稿され、1万人以上のGoogler（Googleの従業員）が読んだと、このメモを入手した米Motherboardが8月5日（現地時間）に報じ、そのメモを転載した。 このメモは、現在産休中のGoogle従業員が、妊婦について差別的な発言をした上司を人事部に報告してから上司から受けた嫌がらせや人事部による対処方法について、細かく経緯を説明したもの。Motherboardが公開したメモでは、人名や部署名は伏せられている。 メモを書いた女性従業員は、問題発生までは5人の部下を持つマネジャークラスで、上司（女性）からの評価も高かった（メモの最後に評価が添付されている）。だが、この女性の部下の1人で妊娠経験のある従業員について、上司が「妊婦は感情的になりやすいので扱いにくい」

自称“AI（人工知能）ベンチャーで働きながら、情報発信するマスクマン”こと、マスクド・アナライズさんが、AIをめぐる現状について、たっぷりの愛情とちょっぴり刺激的な毒を織り交ぜてお伝えします。お問い合わせのメールは　info@maskedanl.com　まで。Twitter：@maskedanl （編集：ITmedia村上） ツールベンダーの「タダ働き問題」 しかし、本当にこれで良いのでしょうか。筆者は大企業をはじめとするユーザー企業に呼ばれる立場として、ふに落ちない点がありました。 そもそもユーザー企業は自分で調べたり、手を動かしたりはしません。電話一本でベンダーの担当者を呼んで説明やデモをさせたり、分からないことは全部調べさせたりしますが、この時点でベンダー側は「提案」という名のタダ働きになっています。 そのようなユーザー企業は業務改善のために何をすべきか自分で判断できないので、取引先

ドナルド・トランプ米大統領は8月5日（現地時間）、週末にテキサス州エルパソとオハイオ州デイトンで発生した銃乱射事件について会見を開いた（会見の書き起こしはこちら）。 トランプ氏は、エルパソの乱射事件の容疑者が犯行前に8chanにマニフェストを投稿したことに言及し、「人種差別的な憎悪に満ちたマニフェストを投稿した。われわれは、人種差別、偏見、白人至上主義を非難しなければならない」と語った。 また、「インターネットが精神の荒廃を増幅し、狂った行為に走る手段を提供していることを認めなければならない。インターネットとソーシャルメディアの危険を無視することはできない」とし、「政府機関とソーシャルメディア企業との提携により、大量虐殺者を攻撃前に検出するツールを開発している」と語った。 さらに、若者が暴力に走る原因の1つがゲームだと指摘。ゲームは社会における暴力を美化しているという。ゲームでの暴力表現を

就職情報サイト「リクナビ」を運営するリクルートキャリアが、就活生が内定を辞退する可能性を予測して企業に提供していた問題で話題を集めている。第三者への個人情報の提供に同意していないにもかかわらず、企業にデータを提供された学生は7983人。それも「リクナビに登録したが、リクナビでほとんど就職活動をしていなかった学生」という。なぜこのような問題が起きてしまったのか。 リクルートキャリアによると、個人情報の提供に関する同意が取れていなかった原因は「プライバシーポリシーの記載不備」という。学生にはリクナビ登録時と企業の選考参加時にそれぞれプライバシーポリシーへの同意を求めているが、登録時に提示しているものからは「行動データを企業に提供する場合がある」といった記載が抜け落ちてしまっていた。 リクナビから企業の選考に1社でも参加した学生であれば、そちらで同意を得られたが、「リクナビに登録したものの、どの

佐川急便は8月2日、AI（人工知能）を活用し、配送伝票の手書き文字を読み取ってシステムに自動入力するシステムを7月から本格稼働させたと発表した。人間が読み取りづらい崩れた手書きの数字を高い精度で読み取れるという。 ディープラーニングを活用した文字認識技術をベースに、2018年12月から開発を進めていた。手書き数字の認識精度は99.995％に上り、「数字が丸で囲まれている」「取り消し線が引かれている」「伝票に傷がついている」など、目視で読み取りづらい数字もほぼ正確に読み取れるという。 配送伝票の情報入力を請け負うグループ会社のSGシステム（京都府京都市）は、繁忙期になると1日に約100万枚の配送伝票を手作業でシステムに入力していた。新システムを使うことで作業時間を月間で約8400時間ほど短縮できる見込み。 新システムの開発で得たノウハウはSGホールディングスのグループ各社に展開し、さまざまな

セブン＆アイ・ホールディングスは8月1日、不正ログインの被害が相次いだモバイル決済サービス「7pay」を9月末で終了すると発表した。同社は同日午後3時から、都内で記者会見を開催。会見内容を一問一答形式でまとめた。 記者会見には、セブン＆アイ・ホールディングスの後藤克弘副社長（兼 セキュリティ対策プロジェクト総責任者）、清水健氏（セキュリティ対策プロジェクト リーダー）、セブン・ペイ奥田裕康取締役、セブン＆アイネット・メディア 田口広人社長が登壇した。 左からセブン＆アイ・ネットメディアの田口広人社長、セブン＆アイHDの後藤克弘副社長、セブン＆アイHDの清水健執行役員（デジタル戦略推進本部 デジタル戦略部 シニアオフィサー）、セブン・ペイの奥田裕康氏（取締役 営業部長） ――手口について。原因は「リスト型アカウントハッキング」ということだが、不正利用にはログイン用のID・パスワードに加え、チ

優秀な人が大量に辞めていく企業の共通点は？　「人材流出企業の覆面座談会」で明らかに：「滅びゆく会社」の特徴とは（1/6 ページ） 初夏を迎えた都内某所に、年齢、性別、業界や職種もバラバラな5人が集まった。彼らの共通点は、優秀な人材がどんどん辞めていく「人材流出企業」で働いているということだ。 ただでさえ人手不足で人材を集めるのが難しいこの時代に、惜しげもなく優秀な人材を流出させてしまう企業では、いったい何が起こっているのか――。 ITmedia ビジネスオンラインでは、人材の流出が著しい企業に勤める5人を招いて座談会を敢行した。狙いは人材流出企業で起こっていることの共通点をあぶり出すことだ。 もし、この記事を読んでいるあなたが、「今の会社に残るべきか、転職すべきか」を迷っているのなら、判断のヒントとされたい。 登場人物 広報さん（20代 男性）：新たな人事評価制度に納得がいかず、1カ月後に

運転中に携帯電話を操作する「ながら運転」の厳罰化を盛り込んだ改正道路交通法が12月1日に施行される。警察庁がこのほど、反則金などを定めた施行令案を公開し、8月20日まで一般から意見を募集している。 施行令案では、自動車などを運転している際に、携帯電話を操作した場合の反則金と違反点数を引き上げる。例えば普通車なら反則金は6000円から1万8000円になり、違反点数も1点から3点に変更する。 改正の背景には、スマートフォンの普及などで「ながら運転」による事故が増えている問題がある。警察庁によると、2018年の事故件数は2790件と、13年の2038件と比べて約1.4倍に増えた。 改正道交法では、20年ごろの実用化が見込まれる「レベル3」の自動運転（条件付き自動運転）に関する規定も設ける。その中では、運転中、自動運転のシステムが故障しても、ドライバーがすぐにハンドルやブレーキを操作できることを条

「私の戦闘力は53万です」　表現規制反対派・山田太郎氏が当選　SNSフル活用、“オタク層”の支持集める 第25回参院選で、漫画・アニメを表現規制から守ると訴える山田太郎氏が当選。Twitterなどを駆使する選挙戦を展開し、約53万票を獲得。「オタク層が有力な票田になることを示した」などと話題になった。 第25回参院選が7月21日に投開票され、漫画・アニメの表現規制への反対を訴える山田太郎氏が、自民党の比例代表で当選した。Twitter、YouTube、ニコニコ動画などを活用しオタクを中心に支持を集め、約53万票を獲得。Twitter上では一時「山田太郎」がトレンド入りし、支持者からは「オタク層が有力な票田になることを示した」などの声が上がった。 山田氏は2012年、みんなの党から出馬し、参院議員に繰り上げ当選。漫画・アニメを表現規制から守るとし、児童ポルノ禁止法改正による漫画・アニメ規制に

米Googleの社内インキュベーター部門「Area 120」は7月17日（現地時間）、企業向けの採用ツール「Byteboard」を発表した。ソフトウェアエンジニアの実地スキルを評価するためのツールという。 Byteboardを立ち上げた同社のエンジニア、サーガン・カウ氏は公式ブログで、通常の採用面接ではかなり時間をかけてもエンジニアの実地スキルを見極めるのは難しく、求人する側にとってもされる側にとっても効率が非常に悪いと語った。「残念ながら、多くの企業は相変わらず日常のエンジニアリング作業とはかけ離れた方法でエンジニアにインタビューしている」とカウ氏。 Byteboardは、実際に仕事で使うスキルを評価するため、応募者を匿名化して実際の環境でコーディングさせる。Byteboardの経験豊富なソフトウェアエンジニアで構成される評価チームが20以上の必須スキルを客観的に評価し、プロファイルにま

不正ログインが相次ぎ、ユーザーの被害総額は約5500万円にのぼったというモバイル決済サービス「7pay」。7月4日には運営元のセブン・ペイが緊急記者会見を行い、翌日5日には二段階認証を導入するなどのセキュリティ強化策を発表した。 しかし、セキュリティ専門会社代表取締役の徳丸浩さんはセブン・ペイの決定に疑問を持っているという。「二段階認証の導入決定は、結論を出すのが早すぎたのではないか」（徳丸さん） ITサービスの脆弱性（ぜいじゃくせい）診断を手掛けるEGセキュアソリューションズ代表取締役であり、「徳丸本」の愛称でも有名な「体系的に学ぶ 安全なWebアプリケーションの作り方」著者の徳丸さんに、7payが取るべきセキュリティ対策を聞いた。

紙の書類をスマートフォンのカメラで撮影し、「LINE」で画像を送ると、約3秒でテキスト化して返信する――。こんなAIアプリを、長崎県西海市のベンチャー企業「西海クリエイティブカンパニー」が7月3日からLINE上で公開している。ユーザーがOCR（光学文字認識）ソフトなどを用意しなくても、書類や帳票を簡単にデータ化できる点が特徴だ。 記者が試しに名刺を撮影して公式アカウントに送ったところ、すぐに氏名や企業名、所属部署、オフィスの住所、電話番号、メールアドレスなどを正確にテキスト化して返信してくれた。 このアプリの名前は「文字起こし ばりぐっどくん」。LINE上で友だち申請すると、誰でも利用できる。同社の本業はデザインやWebメディアの運営だが、西海市内の企業・役所から紙文書のスキャンやデータ入力作業を減らし、地域全体の業務効率を高める狙いで開発したという。 だが、リリースすると他の地域からも利

Googleアシスタントはウェイクワード（「OK Google」や「ねえ、Google」など）をきっかけに音声の録音を開始するが、テレビの音声などでウェイクワードと誤認識することがあり、ユーザーが知らないうちに録音していることもある（Google HomeやGoogle Home Miniの場合、録音中はLEDが点灯して分かるようになっている）。 録音設定を無効にすることもできるし、録音データは1件単位で削除することも可能だ。 Googleは公式ブログで、「より多くの言語での音声技術の開発を目的とする取り組みの一環として、特定言語のニュアンスやアクセントを理解している世界中の言語の専門家と提携している。これらの言語専門家はわれわれが言語をより良く理解するために少量のクエリー（すべての音声データの約0.2％）をレビューし、テキスト化している。こうしたプロセスは、Googleアシスタントのよう