宅急便もDXできる。ヤマト運輸が取り組む｢次の100年｣の物流改革ネット通販やフリマアプリにおける宅配便の取り扱い量が増え続けている。 宅配便の国内最大手で100年企業のヤマト運輸は、とりわけその影響を大きく受ける存在だ。 1年間で約21億個（2021年3月期）の荷物を運ぶ同社にとって、DXの実行による効率の改善はまさに喫緊の課題と言っていい。 ヤマト運輸を傘下にもつヤマトホールディングスは、創業100年の節目にあたる年の2020年1月に、経営構造改革プラン｢YAMATO NEXT100｣を公表した。同改革プランの中でも｢宅急便のデジタルトランスフォーメーション｣は筆頭に上がっている。 同社が目指すデジタル・トランスフォーメーションは、利用者におけるサービス向上だけでなく、増え続ける荷物を届ける物流網においても、少しずつ成果を出しつつある。 実際、ヤマト運輸を支えるITでは、どんな変化が進んでいるのか。 デジタルデータ戦略担当幹部の取材から探っていきたい
