「リーダーシップがない」にうんざり - dongfang99の日記
毎日聞かされる「リーダーシップがない」という批判に心底うんざりしている。本当によくわからないのだが、「リーダーシップがない」「だらしがない」という不満を持つ人は、「俺だったらすぐできる！」という自信があるからそう批判できるのだろうか。自分の場合、菅首相よりはるかに悲惨な姿になる結果しか想像できないのだが・・・。 そもそも、「リーダーシップがある」という状態が、自分は今一つイメージできないのである。どこの国のどの首相や大統領が「リーダーシップがある」のだろうか。たとえば、小泉元首相はリーダーシップがあったのだろうか。彼は確かに国民的人気があり、それにぶら下がる自民党員はたくさんいたと思うが、党員の大多数がそのリーダーシップにつき従っていたとは到底思えない。むしろ、選挙に勝つための看板、お飾りくらいにしか考えておらず、心の底では小馬鹿にしていた自民党員も多かったことは、福田政権以降の経緯を見れ
石原慎太郎に捨てられた松沢成文の｢就活｣（週刊現代） @gendai_biz
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石川迪夫「危険を唱える人が引退したから、事故が起きた」という本音を、重く受け止めるべき理由 : 座間宮ガレイの世界
タイトルは石川迪夫の発言の意訳です。実際の朝まで生テレビでの発言を、後述しています。非常に長いエントリーですが、このエントリーで何を言いたいかといいますと、専門分野の人は声を上げ続けるべきだという大変シンプルなことです。しつこく、そして、うるさく。 1954年第五福竜丸被曝事件後 1986年チェルノブイリ原発事故後 2011年福島原発事故後 今回の前に一番近いところで申しますと、1986年のチェルノブイリ事故以降に反原発は盛り上がりました。1988年の朝まで生テレビでは「原発」をテーマにして2回行なわれています。その後3回目が行なわれたのは、2011年4月。そう原発事故が起きたあとです。この間、原発は朝まで生テレビでさえも取り上げてこなかったわけです。この間に日本の原発運営は大きく変わっています。悪い方向に。それはさておき。 1988年第1回の「原発」は、今見ると非常に興味深いものです。推
「自由意志への不信」は脳活動に影響：研究結果 | WIRED VISION
前の記事 「デジタル・ダイエット」を勧める新刊 「自由意志への不信」は脳活動に影響：研究結果 2011年5月30日 サイエンス・テクノロジー コメント： トラックバック (0) フィードサイエンス・テクノロジー Brandon Keim Image: Loozrboy/Flickr。サイトトップの画像はWikimedia 人間には自由意志は存在しない、と言われた人の脳は、「自由意志が存在しない」方向での反応が強化されるようだ。 実験の被験者に、自由意志の概念を疑う内容の文章を読ませたところ、自発的運動に関連する脳の活動がたちまち低下したという。自由意志が存在するかどうかという問題は、1000年前から続く哲学的難問だ。この問題に科学の観点から迫る研究活動において、これは1つの実験結果にすぎない。それでもこのデータは、ある興味深い可能性を提起している。 「われわれの実験結果は、自由意志に対する
ナマハゲは鎌倉時代に海を渡りネイティブ・アメリカンと出会ったのか？ - 虚無回転レシーブ
『ズニ族の謎』を読んだ。 ズニ族の謎 (ちくま学芸文庫)posted with AZlink at 2011.5.30N・Y・デイビス,吉田 禎吾,白川 琢磨 筑摩書房 売り上げランキング: 321099 Amazon.co.jp で詳細を見る ズニ族というのはアメリカの先住民のひとつで、アメリカ南西部ニューメキシコ州周辺に居住地がある。このズニ族は、言語、文化、形質など様々な点において、周辺の先住民諸族と顕著な違いが認められるという。例えば言語の面でいうと、ズニ語は孤立言語、つまり現存の他の言語と明確な関係性を持たない言語、とされているようだ *1。 こうしたズニ族の特異性は長く謎とされていた。なぜズニ族は他の諸族と違っているのだろうか？ いくつかの考古学的研究から、このズニ地域において、13世紀半ばから明確な社会構造の変化が認められるという。人口の増大が示唆されており、これは灌漑を含め
asahi.com（朝日新聞社）：「脱原発は巨大なチャンス」独メルケル首相 - 国際
遅くても２０２２年までに原子力発電から脱却する方針を決めたドイツのメルケル首相は３０日、「ドイツにとって大きな挑戦だが、未来への巨大なチャンスでもある」と述べ、効率的で環境にも優しい新エネルギー分野での先駆者を目指し、脱原発へ取り組む決意を改めて表明した。福島第一原発事故を受け、脱原発へと方針転換した連立与党に対し、野党からは賛成を示唆する声や慎重な検討を要するとの声が出ている。 会見でレットゲン環境相は「これは大規模な国家プロジェクトだ」と意義を強調。また、「２０２２年に最後の３基は閉鎖されなければならない」と述べ、最終的な脱原発の時期が２２年より先延ばしになる可能性を強く否定した。 政府の諮問委員会の報告は「原子力エネルギーからの脱却により生じる電力供給の不足分は、（風力など）再生可能エネルギー及びエネルギー効率の向上とともに、ガスなど化石燃料によって補う」としている。メルケル政権
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