Twitter、mixi、２ちゃんねるにはどんな人がいる？～「ソーシャルメディア利用実態調査報告書」から（2） - 日経トレンディネット
日経BPコンサルティングでは「ソーシャルメディア実態調査」を2010年6月に実施した。さまざまなソーシャルメディアについて、誰・どういうタイプの人がどういうサービスを使い、どういうテーマで会話をしているのかなどを調べた。国内の29のサービスを対象とし、どれか1つでも利用したことがある20～60代の1200名に聞いた。（詳しい調査概要はこちら）。 前回の記事では、ソーシャルメディアの利用者像を知るために、サービスの使いこなしによって分類した「オンライン行動属性」、オフラインを含めた対人関係の考え方によって分類した「ソーシャル心理クラスター」の２つの考え方に沿って説明した。 今回は、ソーシャルメディアの各サービスには実際にどのような人が集まっているのかについて見ていく。本調査では対象プラットフォームをSNS（Social Networking Service）のmixi、Twitter、Fac
シェフに教わる賄い料理 - L-Cruise - 日経トレンディネット
超図解・新しいマーケティング 実践編 2020年に連載した「超図解・新しいマーケティング入門」は、新人マーケターが最初に身に付けるべき知識を体形的に学べるとして好評を得た。本特集は、その続きとなる、実践編だ。実際に商品開発や事業を立ち上げるに当たっては、学んだ基礎知識をいかに適切に組み合わせて、生活者から支持を得るような“強い”体験価値を創造していくかが肝心となる。そこで企業向けに事業開発支援を行う博報堂のトップマケーターたちが、事業創造を成功させるためのアプローチ方法をこのほど体形化。実践テクニックの数々をお届けする。
初めての食感！初めての味！ 驚きのパン ～通いつめたい名店10 - 日経トレンディネット
インフォメーション 渋谷ヒカリエで47都道府県の健やかなデザインに触れる （12/14） インフォメーション 「シーバスリーガル」が宮藤官九郎氏を日本の顔に起用！ （12/11） インフォメーション 【開催報告】日経クロストレンドEXPO 2018 （12/06） 連載：「日経トレンディ」最新号案内 日経トレンディ2019年01月号 （12/03） インフォメーション 【開催報告】ザ・コーポレートゲームズ東京2018 （11/13） インフォメーション 日本初トランスメディア方式映画『IN-EI RAISAN』 （11/06） インフォメーション 恒例のエボルタNEOチャレンジ、今回は2.5kmの遠泳！ （10/01） 連載：「日経トレンディ」最新号案内 30日でマスター ずるい！エクセル仕事術 （09/26） インフォメーション 二子玉川ライズ S.C.に加わった新たな魅力とは？ （09
賃貸住宅の「敷金」は取り戻せる！ 切り札は“敷金診断士” - 日経トレンディネット
「原状回復費用」を払いすぎている？ 今はまさに春の引っ越しシーズン。新居での生活を楽しみにしている人も多いはず。しかし、その前にしっかり取り戻しておきたいのが、旧居で家主（管理会社）に預けた敷金。実は本来払わなくてもいい費用を払っているケースが多いのだ。 そのうちの1つが、原状回復の費用。これは、「借主の故意や過失によって生じた損傷などを修復する費用」のことで、「入居時の状態まで回復する費用」という意味ではない。クロスの汚れやフローリングの損耗など、通常に使用した場合の経年変化による損耗については、借主は負担する必要はないのだ。 こうした知識が徐々に浸透してきたからか、敷金から差し引く費用の見積もりに「おかしい！」と異議を唱える人も増えている。東京都庁にある「賃貸ホットライン」では、全相談件数1万7328件（平成20年度実績）のうち4796件と最も多いのが退去時の敷金（原状回復）に関するも
『Hanako』が絶好調 “雑貨化”する女性向け情報誌とは!? - エンタ - 日経トレンディネット
有名雑誌の休刊が相次ぐなど、雑誌とりわけ情報誌が伸び悩みを見せる中、「Hanako」（マガジンハウス）の売り上げが好調だ。部数不振をきっかけに誌面のリニューアルに取り組み、昨年7月のリニューアル号（7月24日発売号）で9万部を完売。1万部を増刷したのを契機にその後、月に1冊のペースで完売・増刷が出ているという（「Hanako」は月に2回発売）。好調ぶりから透けて見える、情報誌に対する現在のニーズを同誌広告、ブランディング担当副編集長の戸高良彦氏に聞いた。
ブーム再来!?なぜ「ユニクロ」だけが売れるのか～“強さ”の理由を徹底分析 - 日経トレンディネット
戦略商品「ヒートテック」のテレビCMでは、知花くらら（中央右）をはじめ、世界的に活躍する著名人を起用（中央左は柳井 正・ユニクロ会長兼社長）（画像クリックで拡大） 衣料品業界の不振が深刻さを増すなか、「不況に強いユニクロ」が本領を発揮している。11月の既存店売上高は前年比32.2％増で、約7年半ぶりの大幅増収となった。生活防衛に走る消費者の心理をしっかりつかんだことで客数も25.7％アップ。10月に既存店売り上げをやや落としたものの、その強さが本物であることを証明した。 好業績に大きく貢献したのが、11月からテレビCMをスタートした吸湿発熱衣料「ヒートテック」やダウンジャケット、フリースなど冬の看板アイテムだ。いずれも高機能と低価格を実現した同社を代表する定番商品。なかでも「ヒートテック」は今期からグローバル戦略の重要なアイテムと位置づけ、国内外で2800万枚の販売を目論む。 衣料不況にも
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