cakes（ケイクス）cakesは2022年8月31日に終了いたしました。 10年間の長きにわたり、ご愛読ありがとうございました。 2022年9月1日
【画像】 ダブルベッド、Wi-Fi完備、到着後も寝ていてOKな夜行バス 運賃は5200円 : 痛いニュース(ﾉ∀`)
【画像】 ダブルベッド、Wi-Fi完備、到着後も寝ていてOKな夜行バス 運賃は5200円 1 名前： テキサスクローバーホールド(東京都)＠＼(^o^)／：2016/05/13(金) 23:25:53.38 ID:oPypC2sx0.net 夜行バスは寝ているあいだに目的地まで連れて行ってくれるので、翌日の朝イチから時間が使えてとても便利ですが、時には「ちょっと到着が早すぎるので、時間をどこかでつぶさないと」ということがあります。 そんな不都合を解消するかのように、サンフランシスコとロサンゼルスとの間を結ぶ「SleepBus」という夜行バスには、バスが到着してからチェックアウト時刻まではそのまま寝ていてもOKというサービスがあります。 バスは23時に出発して、翌日の6時ごろ目的地に到着。すぐに降りてもいいのですが、7時30分が「チェックアウト時刻」となっていて、ここまではベッドで寝ていても
うちのかみさんが日本を「クソみたいな国」という理由 - nynuts
＜Twitterコラム＞ ◇うちのかみさんはときどき、日本のことを「クソみたいな国」とか言うんですね。ジョークじゃなくて結構本気で言ってるですけど、その理由がなかなか面白いんです。要するに、かみさんに「クソみたいな国」と思わせてしまう原因ですね。どうやってそのイメージがかみさんの中に出来上がったのか。 ◇うちのかみさん（アメリカ人）は日本人の私と結婚したんですけど、日本のことにぜんぜん興味ないんですね。日本なんてどうでもいいんです。そういう意味では大多数のアメリカ人と同じ。基本的に日本のことなんて眼中にないわけです。うちのかみさんも日本食は喜んで食いますよ。でもそれはまた別の話。 ◇アメリカで日本食が人気とか聞くと、「日本に興味のあるアメリカ人って多いんだな」とか思う人が結構いるかもしれませんが、それ違いますから。「日本食を食べるアメ人＝日本に興味のあるアメ人」じゃないですからね。それは「
米国務長官らが千鳥ケ淵墓苑で献花 国際ニュース：AFPBB News
東京都千代田区の千鳥ヶ淵戦没者墓苑で献花するジョン・ケリー（John Kerry）国務長官（右）とチャック・ヘーゲル（Chuck Hagel）国防長官（2013年10月3日撮影）。(c)AFP/POOL/FRANCK ROBICHON 【10月3日 AFP】（一部更新）来日中のジョン・ケリー（John Kerry）国務長官とチャック・ヘーゲル（Chuck Hagel）国防長官は3日、東京都千代田区の千鳥ヶ淵戦没者墓苑を訪れ、献花した。安倍晋三（Shinzo Abe）首相が5月に訪米した際、靖国神社を米国のアーリントン国立墓地（Arlington National Cemetery）になぞらえたことに対するけん制とみられる。 ケリー国務長官とヘーゲル国防長官は外務・防衛担当閣僚による安全保障協議委員会（2プラス2）のため来日中。千鳥ヶ淵戦没者墓苑によると、今回の訪問は日本の招待ではなく米国側
スタバ、グーグル…米企業の租税回避が論議、怒る英首相、欧米間の火種に＋（1/2ページ） - MSN産経ニュース
【ワシントン＝柿内公輔】節税に熱心な米企業が低税率国を活用して海外拠点での納税を抑える手法が論議を呼んでいる。法人税率が高く“狙い撃ち”されている英国は、米側に憂慮を表明。緊縮財政を強いられる他の欧州各国も不満を募らせており、欧米間の火種となりつつある。 「私はビジネスを尊重する政治家だが、両国の経済を開かれたものにするためにも、すべての企業にきちんと納税させるべきだ」 １３日にホワイトハウスで行われた米英首脳会談後の記者会見。キャメロン英首相は米企業の租税回避に不快感を示し、「この悩みの種に取り組むことで大統領と合意した」と強調したが、対照的にオバマ大統領は直接の言及を避けた。 １９９８年に英国進出したスターバックスは約３０億ポンド（約４６５４億円）の売上高を挙げたが、課税対象となる利益を計上したのは１年のみ。支払った法人税は８６０万ポンド（約１３億円）にとどまる。秘密は英国以外の低税率
米国は２０１１年２月「新１００ドル札」発行、「１ドル＝８０円」突破、中国に「元切り上げ」要求 - 板垣 英憲（いたがき えいけん）「マスコミに出ない政治経済の裏話」
◆「あふれるドル 独歩安－米金融緩和の流れ 投資マネー他国へ」「新たなバブルの芽」「日本、Ｇ２０控え金縛り」「通貨安競争 世界に亀裂」と朝日新聞が１０月１６日付け朝刊「２面」の「時々刻々」欄で通貨問題を大々的に報道している。これは、1面の「米追加緩和 強く示唆－ＦＲＢ議長『行動する状況』」の記事を受けたものである。 「円高ドル安」が象徴するように、円がドルやユーロなどに包囲されていたのが、このところ、ユーロが今年１月以来の８％上昇し高値を記録、豪ドルが１０％上昇し、変動相場制移行後の最高値、シンガポールドルが５％上昇して史上最高値、人民元が２％上昇（中国政府が為替取引を制限しているため、上昇は限定的）、ブラジルのレアルは６％上昇し、2年ぶりの高値をそれぞれ記録している。軒並み「米ドルの独歩安」になっているという。 「円高ドル安」に限定してみると、「１ドル＝８０円９０銭（１０月１５日夜のニュ
「アジアを騒がす中国」は米国にとって絶好のチャンス
米ニューヨーク(New York)の国連（UN）で会談したバラク・オバマ（Barack Obama）米大統領（右）と中国の温家宝（Wen Jiabao）首相（2010年9月23日撮影）。(c)AFP/TIM SLOAN 【9月26日 AFP】このところ自国の主張を強く打ち出すようになった中国を、米国の政策立案者たちはアジアにおける米国の影響力縮小につながるのではないかとの懸念を持って不安げに見守ってきた。 しかし、尖閣諸島（Senkaku Islands、中国名：釣魚島）沖で海上保安庁の巡視船と中国のトロール漁船が衝突し、日本側が拘束した中国人船長の釈放を中国が求めるという外交騒動を経て、中国の強硬姿勢は米国に絶好の好機をもたらしている。 中国との問題を抱えるアジア諸国が増える中、米国は今回の問題を機に、敏速にそうした国々の側に立つ姿勢を示した。 漁船衝突事件について米政府は、尖閣諸島は日
単独介入に欧米から不満噴出、「憂慮すべき事態」米下院有力議員 - MSN産経ニュース
【ワシントン＝渡辺浩生】米下院歳入委員会のレビン委員長（民主）は１５日、中国の人民元問題に関する公聴会で、日本単独での為替介入に対して「非常に憂慮すべき事態だ」と不快感を表明、「今後の動向を注視していく」と述べた。 米政府は表向きコメントを避けているが、日本が単独介入したのは、人民元相場を為替介入で割安に維持している中国に対する制裁措置をめぐる議会審議が開始するタイミング。しかも、日本は米国や欧州とともに中国に為替の弾力化を促す立場とみられただけに、今後議会で不満が広がる可能性がある。 レビン委員長は「中国は略奪的な為替政策をもつ唯一の国ではない」と日本の介入を中国の人民元管理と同類に扱ったうえで、「日本政府が中国の為替政策に批判的となり、中国の日本国債購入の意図を問題にしたのと同じ時期に起きた」と疑問を呈した。 レビン氏は公聴会終了後、委員会が日本の介入を取り上げる可能性について「米政府
CNN.co.jp：アフガン駐留米軍司令官、コーラン焼却集会を批判
（ＣＮＮ） 米同時テロから９年目に当たる９月１１日にフロリダ州のキリスト教会がイスラム教の聖典コーランの焼却集会を計画している問題で、アフガニスタン駐留米軍のペトレイアス司令官は６日、そのような集会が実施されればアフガン駐留米軍にとって「重大な問題につながりかねない」と批判する談話を発表した。 談話の中でペトレイアス司令官はコーラン焼却集会について「駐留部隊、さらにはアフガニスタンでの取り組み全体を危険にさらしかねない」と指摘した。 コーラン焼却を計画しているのはフロリダ州ゲインズビルの教会「ダブ・ワールド・アウトリーチ・センター」。イスラム教が脅威を投げかけていると主張し、その脅威に対する警告として集会の開催を予告した。 これに対してペトレイアス司令官は「（イスラム武装勢力の）タリバーンはまさにそうした行為を利用しており、アフガニスタンのみならず、われわれがイスラム社会とかかわっている世
内田樹の研究室: うなぎくん、小説を救う
2024 1月 - janvier 2月 - février 3月 - mars 4月 - avril 5月 - mai 2023 1月 - janvier 2月 - février 3月 - mars 4月 - avril 5月 - mai 6月 - juin 7月 - juillet 8月 - août 9月 - septembre 10月 - octobre 11月 - novembre 12月 - décembre 2022 1月 - janvier 2月 - février 3月 - mars 4月 - avril 5月 - mai 6月 - juin 7月 - juillet 8月 - août 9月 - septembre 10月 - octobre 11月 - novembre 12月 - décembre 2021 1月 - janvier 2月 - février 3月
米国での「資産半額寄付」の広がりと日本 ：投資十八番
資産家は、資産の半分を寄付すべしと米国の著名資産家が提唱しています。 米国で「資産半分寄付」運動 日本の富豪にも広がるか(J-CAST) 米国の富豪たちの間で、資産の半分を慈善活動へ寄付する活動が広がっている。活動への参加呼びかけを今後国外にも広げるようだが、日本の「富豪」たちはどう対応するのだろうか。 著名投資家のウォーレン・バフェット氏と米マイクロソフトの創業者、ビル・ゲイツ夫妻が呼びかけ人だ。2010年8月4日、バフェット氏が計 40人の米富豪の個人・一族が協力すると署名した、と発表した。 ゲイツとバフェットといえば、米国で一位と二位の大資産家で、この二人はこれまでも多額の寄付をしてきたことで有名でした。両人の呼びかけでどれほどの寄付が集まるのでしょうか。 米国と日本とでは寄付に対する認識が全く異なるようです。左図は東京新聞から引用したものですが、日本の寄付金総額は米国の3％
なぁ、日本が独自のことをするとガラパゴスと呼んで、アメリカが独自のことをするとグローバルと言うのはやめないか？：クレイジーワークス総裁日記 - CNET Japan
なぁ、日本が独自のことをするとガラパゴスと呼んで、アメリカが独自のことをするとグローバルと言うのはやめないか？ 池田信夫の記事を見て笑った。アメリカがやっているモデルを次々と上げてグローバル化だ、日本はガラパゴスだと言い立てるアナリストが多い。まぁ、そう書くと釣られる人も多いからだろうね。(ぼく含む。) アメリカのニュースサイトが全面無料だ、日本のニュースサイトは一部無料だから、日本はガラパゴスだ！ アメリカはSIMロックフリーだ！日本のケータイは未だにSIMロックだ！だから、日本はガラパゴスだ! うんぬん。 いまだに、マイルとガロンと華氏を使っている国がグローバルスタンダードと思いたくないよ。守ろうよ国際単位系、メートルとかリットルとかさぁ。＞アメリカ。 携帯電話の周波数も微妙に違うのもやめようよ。GSMだけど、900っておかしいよ。ぼくの豪州で使っていたノキアが使えないよ。＞アメ
猛威振るう「チャイナ・ファースト」思想
喧嘩の中休み 緊張する米中関係に注目が集まる中、香港に寄港を許された米原子力空母ニミッツ（２月17日） Bobby Yip-Reuters アメリカの政界・財界・学界のエリートたちの中国に対する見方は根本的に誤っていた。それが最近、明らかになりつつある。 米中間にはさまざまな問題が生じている。中国が人民元の為替レートを本来あるべき水準より安く維持し、貿易へ影響を与えているのがいい例だ。 中国は国連気候変動枠組み条約締約国会議（ＣＯＰ15）では交渉決裂を招き、イランの核兵器開発を防ごうという国際的な努力に対しても非協力的だ。同様のことは北朝鮮の核問題でも言える。アメリカから台湾への武器輸出や、グーグルの中国撤退の可能性といった火種もある。 アメリカと中国は、まったく異なる視点から世界を見ている。アメリカは大恐慌と第二次世界大戦を通して、孤立主義は国益を害するという教訓を学んだ。 アメリカは自
日本は情報戦争を生き残れるのか ―中川信博
2001年、EU議会の委員会にある調査報告書が提出された。それはいわゆる「エシュロン」について調査したものである。エシュロンとはUKUSA協定に基ずくアメリカ、イギリス、カナダ、オーストラリア、ニュージーランドの英語圏諸国による情報共有とそのシステム全体を指す言葉である。アメリカ政府はそのその存在を公式に認めてはいないのでこのエントリーは憶測にということになるが、提出された報告書ではアメリカNSAがエシュロンを使用して民間企業の通信を盗聴して米国企業にその情報を提供していると断罪している。 シギント先進国のイギリス 世界各地に植民地を保有していたイギリスは安全保障上の必要から通信インフラの整備を早くからすすめ、19世紀末には世界の電信電話回線の3分の1を保有するに至る。そしてナポレオン時代のフランスで、郵便制度が確立したと同時にその検閲がはじまったのと同様に、イギリス政府は電信電話通信を傍
asahi.com（朝日新聞社）：ロッキード事件「中曽根氏がもみ消し要請」 米に公文書 - 政治
ロッキード事件をめぐり「ＭＯＭＩＫＥＳＵ」との要請が記載された米政府の公文書＝米ミシガン州のフォード大統領図書館 ロッキード事件の発覚直後の１９７６年２月、中曽根康弘・自民党幹事長（当時）から米政府に「この問題をもみ消すことを希望する」との要請があったと報告する公文書が米国で見つかった。裏金を受け取った政府高官の名が表に出ると「自民党が選挙で完敗し、日米安全保障の枠組みが壊される恐れがある」という理由。三木武夫首相（当時）は事件の真相解明を言明していたが、裏では早期の幕引きを図る動きがあったことになる。中曽根事務所は「ノーコメント」としている。 この文書は７６年２月２０日にジェームズ・ホジソン駐日米大使（当時）から国務省に届いた公電の写し。米国立公文書館の分館であるフォード大統領図書館に保管され、２００８年８月に秘密指定が解除された。 ロッキード事件は７６年２月４日に米議会で暴露され
47NEWS（よんななニュース）
女性のわいせつ姿、議員がスマホで撮影…アダルトサイトに投稿していた 容疑で書類送検 女性との関係、投稿の経緯はプライバシーを理由に説明せず「未成年ではない。女性へ悪意ない」
“トヨタたたき”の真の矛先は日本？ 自動車産業復活狙う米 - MSN産経ニュース
【ワシントン＝渡辺浩生】トヨタ自動車は、アクセルペダルの改善策の発表によって大量リコール問題の収束を図る考えだ。しかし、米国内では、苦情が相次ぐ急加速問題自体に焦点が当たり、米自動車産業の復活を目指すオバマ政権や議会は“トヨタたたき”ともいえる姿勢で問題解明に臨むとみられる。 「安全性への徹底した取り組みは不変であり、顧客に対する献身は揺るぎがない」。米国トヨタ自動車販売のレンツ社長は改善策発表の声明でこう強調した。 しかし、トヨタの代名詞だった「高品質」と「信頼性」は急速に剥落（はくらく）し、この機に乗じて、ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）やフォード・モーターは顧客争奪の値引き合戦を展開している。 米主要紙が報じた米道路交通安全局（ＮＨＴＳＡ）の集計によると、１９９９年以降報告されたトヨタ車の急加速にからむ苦情は２０００件超。うちアクセルペダルの不具合に関する苦情は５％にすぎない。トヨタの説
米国が日本をあきらめる日：日経ビジネスオンライン
普天間問題を巡る鳩山首相の優柔不断が、米国を本気で怒らせた。「同盟破棄」を含めて、あらゆる選択肢の検討が始まっている。アジアシフトに合理があっても、戦略性なき米国離れは自らを危うくする。 今年で日米安全保障条約は、1960年の改定から50周年の大きな節目を迎える。だが、太平洋を挟んで向き合う両国に祝賀ムードはかけらほどもない。それどころか、日米関係は冷え切っている。 その原因はいわずもがな、米海兵隊普天間基地の移設問題を巡る鳩山由紀夫首相の優柔不断な対応にある。日本の想像を超える苛立ちと深刻さをもって、米国は「日米関係の危機」を論じ始めている。 「日米同盟が米国の国益に合致しないなら、米国は中国との友好関係構築へと戦略を大転換し、邪魔になる日米同盟は存続をあきらめる」 こう記したリポートが、2009年11月に米国で公表されている。米シンクタンクのアジア研究所（NBR）が発行元になっている「
自由世界を統率できなくなった米国 JBpress(日本ビジネスプレス)
（2010年1月5日付 英フィナンシャル・タイムズ紙） 1945年以降ずっと、米国は「自由な世界」のリーダーたることを自認してきた。ところが今、オバマ政権は国際政治の舞台で、好ましくない意外な事態の展開に直面している。発展途上国の中で戦略上最も重要な4大民主主義国家――ブラジル、インド、南アフリカ、トルコ――が、次第に米国の外交政策と反目し合うようになってきたのだ。 これらの国は大きな国際問題について常に米国の側につくのではなく、それと同じくらいの確率で中国やイランなどの専制国家と歩調を合わせる。 米国はこうした事態に気づくのが遅かった。恐らくは、それが非常に意外であり、不自然なことだったからだろう。大半の米国人は、仲間の民主主義国家は国際問題について、自分たちと同じ価値観や意見を共有するものだと考えている。 前回の大統領選の最中、共和党の大統領候補だったジョン・マケイン議員は、専制国家に
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