数学ツールで遊んでみよう 強力ツールが続々登場 数値計算、方程式、グラフ | JBpress (ジェイビープレス)
2の1000乗、(x+y+z)^10の展開、x^10-1の因数分解などの数値計算・数式計算を可能にする数学ツールは、これまで高価であったり、PCへのインストールが容易ではなかったりと専門家御用達でした。 ここに来て気軽に扱える高性能数学ツールが登場してきました。通信環境の高速化・クラウド環境の普及などインターネット環境の発達のおかげです。 私が使っているものを紹介してみようと思います。 MathStudio 「MathStudio」はPomegranate Appsが開発している数式処理システムで、計算式を入力するだけで数値計算、代数計算、3Dグラフ描画などができます。 アプリをインストールしても使うことができますが、お薦めはWeb上で動くものです。http://mathstud.io/にアクセスすれば“すぐに”使うことができます。 トップページには何がどのように実行できるかが一目瞭然にな
米国のナイキが取り戻し、ソニーが失ったもの 画期的新製品「フライニット」が暗示する米国の復活 | JBpress (ジェイビープレス)
これまでスポーツ用シューズは多くのパーツが縫製されてできていた。例えばナイキの人気モデル「エアペガサス」は37のパーツが組み合わされている。ところが新商品はたった2つだけだ。 というのも、シューズとしては初めて1本の糸でニット（編み込む）することに成功したからだ。 2つのパーツというは靴底と上部だけという意味だ。しかも市販のランニングシューズとしては160グラムという超軽量化に成功している。 ナイキジャパンの広報担当者は「まず軽量化に力点を置きました。4年の歳月を費やし、とにかくいい物を作っていこうという姿勢の表れが新商品です」と説明する。 会社側は糸の材質や製法の詳細を明かさないが、ニットであっても温度変化や風雨への耐久性は問題なさそうだ。ロンドン五輪ではケニアや米国のマラソン選手が履くことがすでに決まっている。 岡山に本社を置くアパレル企業タカラの米倉将斗専務取締役は、ニットとしての斬
ビン・ラディン殺害、ロンドン暴動、ノルウェー銃撃犯 そして日本の原発事故へ～激動の2011年を振り返る（2） | JBpress (ジェイビープレス)
「今さら40年前の映画の脚本なんて」と思うかもしれないが、この脚本、その内容はもとより、ハリウッドシステムと日本映画界との違いなど様々な壁にぶち当たり、途中降板してしまった巨匠黒澤明監督の手がけた「オリジナル」。 その後手を加えられ映画は完成したため、世界に向けて黒澤が発したかった山本五十六像というものを知ることができる貴重なものなのだ。 その山本五十六は、歴史教育の甲斐あって（？）、米国人にとっては卑怯にも「先制攻撃」という奇襲を仕かけた存在と認識されている。 実際には攻撃の開始までに様々な駆け引きがあり、それほど単純なものではないことは『トラ・トラ・トラ！』にも描かれているのだが、そんな米国人の主張を肌で感じることができるのが真珠湾にあるアリゾナ・メモリアルの数々の展示物。 しかし、沈没した戦艦アリゾナの真上に立つ堂々たる建造物の壁に記された数多くの戦没者名を見ていて、日本人が思い出す
中国企業が「脅威」だなんて幻想だ 創造性なし、ルールなし、あまりにお粗末な企業の内情 | JBpress (ジェイビープレス)
タピオカ入りミルクティーはもはや中国でも珍しくはないが、このドリンクバーの前はなぜか人だかりができる。カギは、様々なドリンクを次から次へと繰り出す商品開発力で、2007年の中国本土への進出からたった3年で197店にまで店舗網を拡大した。 興味深いのは、上海店がオープンしてからの展開だった。この路上ではたった3カ月の間に、左右50メートル内の店がまったく同じテイクアウト飲料業態に鞍替えしたのだ。数えてみると7軒もある。ヒット商品のパクリは、最も手っ取り早く確実な商売というわけだ。 「儲かる商売」と認識されるや、ドッと企業がなだれ込み、価格競争、品質劣化のスパイラルでたちまち市場は食い荒らされる。 一方、こちらは上海市内の、ある中国資本のメーカー。安さを武器に追い上げてくる競合他社の出現で、売上はここ1～2年で半減した。危機を感じた経営者は、社内に「新規事業開拓部」を設立した。狙っているのは業
誰でも一度は首相になれる国ニッポン アンディ・ウォーホル流の政治がもたらす危難 JBpress(日本ビジネスプレス)
（2010年9月2日付 英フィナンシャル・タイムズ紙） アンディ・ウォーホルはかつて、将来は誰もが15分間は有名になると予想した。日本人はもっと平等主義の制度を完成させつつあり、ここでは誰もが15分は首相になれる。 確かに、この制度が未完であることは認めざるを得ない。菅直人氏は不相応に、もう3カ月間も首相の座にしがみついている。だが、多少の運に恵まれれば、小沢一郎氏が今月の党代表選挙で彼を破り、日本を15分という目標に近づけてくれるだろう。 20年間で14人の首相、民主党になってから交代の周期が加速 少し真面目になってみても、日本には、バブル崩壊後の20年間で実に14人もの首相がいた。同じ時期にイタリアがどうにかこなした数の2倍である。2006年に小泉純一郎氏が退任して以降は、日本の首相の在任期間は平均して1人12カ月にも満たない。 1年前に政権を取った民主党は、状況を安定させるどころか、
利益が予想を上回っても株が買われない理由 JBpress(日本ビジネスプレス)
企業業績はアナリスト予想より好調で、次の四半期について明るい見通しを示す企業も少なくないが、株式市場のムードは低調なままだ。 ドイツ銀行のまとめによれば、S＆P500株価指数を構成する企業の約90％が第2四半期決算を発表し終えた段階で、82％の企業の1株利益が予想を上回っているという。 このままいけば、予想以上に好調な業績が4四半期続くことになり、少なくとも1990年以降で最高の1年間になる。 「景気回復ペースの減速が利益の回復にブレーキをかけていないという意味で、企業業績は引き続きマクロ経済の明るい材料となっている」。資産運用会社ブラックロックでグローバル株式の最高投資責任者（CIO）を務めるボブ・ドール氏は、リポートにこう記している。 8月の高値をつけた後下落した欧米市場の株価は17日に落ち着きを取り戻したものの、主要な株価指数は年初来の高値をまだ大幅に下回っており、バリュエーション面
リスク回避がもたらす円買い意欲 借金大国の通貨が買われる理由 JBpress(日本ビジネスプレス)
（2010年7月13日付 英フィナンシャル・タイムズ紙） 日本円の人気が衰える兆しはほとんど見られない。公的債務残高が先進国最大で、財政赤字もかなりの規模に上る国の通貨であるにもかかわらず、円は今年の外国為替市場で一番のパフォーマンスを見せている。 本紙（フィナンシャル・タイムズ）が入手したデータは、日本円の最大の買い手の1つがヘッジファンドであることを示している。また、各国の中央銀行が円建ての外貨保有を増やしている兆しもうかがえる。 ヘッジファンドなどの買いで14年ぶりの高値 円は今年に入ってから対ドルで5％近く上昇しており、先週には1ドル＝86.94円をつけて今年の高値を更新した。年初来の上昇率は対ユーロでほぼ20％、対ポンドでも12％に達している。 貿易比重ベースの「実効レート」で見ても、円は実に14年ぶりの高値に近づいている。 ヘッジファンドの活動状況の代理指標として使われることの
創造的な仕事をするには何から着手すべきか | JBpress (ジェイビープレス)
イノベーションとは、大きな社会変化と経済成果をもたらす革新であり、その実現には、不定型で不確実性が高く、創造的な能力を必要とする。 イノベーションの実現という仕事は、我々がいまだ十分に知らない自然界や人間界に潜む法則や隠れた経験則を「発見する」、再現可能な形で製品・サービスとして「体現する」、そして顧客を含む様々な社会構成員に製品・サービスの経済的価値や社会的便益・意義を「承認してもらう」という仕事から成り立っている。 「発見」には、自然界に関する自然科学的な深い知識が必要であり、人間界に関する深い洞察が必要である。 「体現」には、部下や上司、そして供給業者といった組織内外の協力が必要である。 そして、「承認」には、潜在的な価値・便益・意義を様々なコミュニケーション（広告宣伝・営業・直接的説得）を通じて、社会構成員に正当性の確立という形で認めてもらうことが必要である。 これら一連の実現過程
注目されるスウェーデンのマイナス金利 各国中央銀行が行方を注視 JBpress(日本ビジネスプレス)
（2009年8月28日付 英フィナンシャル・タイムズ紙） 世界初の出来事にしては、驚くほどそっけない発表だった。しかし、スウェーデン中央銀行（リクスバンク）は去る7月、銀行の準備預金にマイナス金利を導入した世界初の中央銀行となり、未知の領域に足を踏み入れた。 日本の金融危機が最悪期を迎えた時ですら、日本の中央銀行は、市中銀行に貸し出しの増加を促すことを狙いとするこうした対策には手をつけなかった。 だが各国中央銀行は、過去2年間の異例の対策からの出口戦略を熟考する一方で、スウェーデンの実験を注意深く監視していくことになるだろう。 キング総裁が懸念する流動性の罠 イングランド銀行のマーヴィン・キング総裁は、英国で流動性の罠――現金が銀行システムの中に滞留したまま、裾野の広い経済の中に染み出て行かない状態――が大きな懸念になりつつあることから、スウェーデンを手本にする可能性があると仄め
4000万円も損している日本の若者たち 著者インタビュー 森川友義氏 | JBpress (ジェイビープレス)
「もし若者が事実と真剣に向き合ったら、大暴動が起きるのではないでしょうか。起きない方がおかしいと思いますよ」 異民族弾圧で世界中の耳目を集めたウルムチばかりか、全国で暴動が頻発している中国の話ではない。日本のことである。そんな物騒なことを言い出したのは、早稲田大学で政治学を教えている森川友義・国際教養学部教授。「だって、この数字を見ただけで自分たちがいかに損をしているか分かるでしょう」 20代は有権者の3分の2が権利を放棄 森川教授が取り出したのは、今から2年前の参議院選挙での数字だ。 20～35歳未満：約2500万人に対し、約1000万人。 70歳以上：約2000万人に対し、約1300万人。 これらの数字はその年代の人口と2007年に実際に投票に行った人の数の対比である。20代と70代を比べても、35歳未満と70歳以上の数字を比べても、若者の方が人口は多い。ところが、実際に選挙に行ってい
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