Googleは米国時間1月23日、人工知能（AI）を活用する3つの新機能を「Google Chrome」ブラウザーに搭載すると発表した。これにより、同ブラウザーをより簡単かつ効率的に利用できるようになるはずだ。 1つ目の機能は「Tab Organizer」（タブオーガナイザー：仮訳、以下同）と呼ばれるものだ。これによりユーザーは、数多くのタブを簡単に整理できるようになる。この機能を用いると、Chromeは開かれているタブに基づく「タブグループ」を自動的に提案した上で、グループ化を実行してくれる。同機能は、複数のプロジェクトを並行して進めている場合や、旅行の計画時に宿泊先を検討したり、最高のレストランを検索したりする場合に特に有用となるはずだ。 この機能を使うには、開いているタブの上でマウスを右クリックし、「Organize Similar Tabs」（類似のタブを整理）を選択する。すると、

この現象はいささか不可解に感じられる。なぜなら、生成人工知能（AI）モデルはユーザーからの入力を利用して自らを訓練し続けるため、時間とともにより多くの入力が蓄積されるほど賢くなるはずだからだ。 その謎の答えは、「ドリフト」と呼ばれる概念にあるかもしれない。 「ドリフト」とは、大規模言語モデル（LLM）が予期しない、あるいは予測不可能な振る舞いをし、元のパラメーターから逸脱してしまうことだ。こうした現象は、複雑なAIモデルの一部を改善しようとした結果、他の部分の性能が低下することで発生する可能性がある。 カリフォルニア大学バークレー校とスタンフォード大学の研究チームが、ドリフト現象を検証するための研究で、広く用いられているLLM「GPT-3.5」（ChatGPTの基盤）と「GPT-4」（新しい「Bing」と「ChatGPT Plus」の基盤）の経時的変化を調査した。 この研究では、両LLMの

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます Googleは人工知能（AI）に積極的かつ本格的に取り組んできている。そのことは、同社が「Google Bard」チャットボットを急きょ立ち上げたことを見ても分かる。そして同社は今回、「AIファーストなノートブック」機能をローンチし、AI製品をさらに拡充していこうとしている。 「NotebookLM」というこの機能は、ノート作成ソフトウェアに対するGoogleの答えであり、言語モデルをその中核に据えたものとなっている。NotebookLMは一般的なチャットボットとは異なり、ユーザーが既に持っているコンテンツをベースに、ユーザーのコンテンツ理解をAIによって深めていけるようにする。 Googleは同社ブログに「NotebookLMと従来の

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 話題の人工知能（AI）チャットボット「ChatGPT」は今後、ますます多くの人気アプリやツールに統合されていくだろう。開発元のOpenAIが米国時間3月1日にChatGPTのAPIを提供開始したことで、開発者はChatGPTのさまざまな機能にアクセスできるようになった。 OpenAIは、2022年9月にオープンソース化した音声テキスト変換モデル「Whisper」のAPIも提供開始した。 OpenAIによると、「Snapchat」開発元のSnapや、Instacart、Shopifyなどの企業がすでにChatGPTのAPIを使用しているという。 Instacartはこの会話型AIテクノロジーを使って、ユーザーが「子ども向けの健康的な昼ご飯

同社はITプロフェッショナル向けカンファレンス「Microsoft Ignite」で、新しい生産性アプリ「Microsoft Loop」を発表した。Loopは、Microsoftの「Fluid Framework」のビジョンをベースに拡大したものだ。Fluid Frameworkは2019年、ドキュメントの共同編集を容易にする手段として発表された。 Microsoft Loopは、強力でフレキシブルなキャンバスと、アプリケーション間で自由に移動し、同期を維持できるポータブルなコンポーネントを組み合わせた新たなアプリだ。Loopを利用すれば、チームでともに考え、計画し、作成できるようになる。Microsoft Loopには、「Loopコンポーネント」「Loopページ」「Loopワークスペース」という3つの要素がある。筆者が「Notion」サービスとの類似についてMicrosoftに聞いたとこ

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます リクルートは、新社屋事務所内にオープンした従業員向けコンビニエンスストア「BeeThere Go」にレジレスシステムを導入した。同システムには、人工知能（AI）を活用したレジレスソリューション「Zippin」が用いられている。システムの開発／導入を担当した富士通が発表した。 Zippinは、米国発スタートアップ企業Vcognition Technologiesのソリューション。なおBeeThere Goは、ストアシステムを持たない新規小売業参入企業KS LINKが運営する。 導入されたレジレスシステムでは、カメラや棚センサーなどのIoT機器とクラウド上のAIを組み合わせることで、来店客の動きや購入商品を判別し、自動で決済を行う。これによ

世界的に有名な機械学習プラットフォームとして知られ、2017 年に Google 傘下になったKaggle。Kaggle ではデータサイエンスや機械学習のモデリング技術を競い合うコンペティションを開催している。誰でも自由に参加できるこのコンペでは、メダルに応じた称号システムや賞金も提供され、近年は、Kaggle の成績を人材採用の参考にする企業も増えているほどだ。コンペに参加する「Kaggler」のなかには、Google Cloud をフル活用して好成績を収めている者も多い。 本資料では、Google Cloud を活用してどのようにコンペで好成績を収めたのかを『Kaggle で勝つデータ分析の技術』『入門 R による予測モデリング』の著者が解説している。また、Google Cloud のカスタマーエンジニアが Kaggle ユーザーにおすすめの Cloud AI Notebooks を紹

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 富士通の時田隆仁社長が先頃、2020年度の経営方針をオンライン会見で説明した。その中で、筆者が注目したのは「全社員13万人をデジタルトランスフォーメーション（DX）人材へ転換させること」だ。この取り組みが、富士通を「IT企業からDX企業へ変革させる」カギと見るからだ。 デザイン思考で全社員13万人をDX人材に転換へ 「IT企業からDX企業への変革」は、時田氏が2019年6月に社長に就任して以来、掲げている富士通のテーマだ。2020年度（2021年3月期）の経営方針においても、それを遂行するための取り組みが中心となっている（写真1）。 顧客向けアクションでは「グローバルビジネス戦略の再構築」「日本国内での課題解決力強化」「お客様事業の一層

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 野村総合研究所（NRI）は、オフィスにおける感染症対策を推進するため、アマゾン ウェブ サービス（AWS）の技術を活用し、人工知能（AI）画像解析ソリューション「NRI AI Camera」を開発した。NRIは、同ソリューションをオフィス向け製品「NRI AI Camera for Office」として提供開始した。 NRI AI Cameraには、AWSのAIとエッジコンピューティングのソリューション群「Amazon SageMaker」と「AWS IoT Greengrass」を活用している。執務エリアや会議室など、オフィス内における3密回避のため、「従業員がマスクを着用しているか」「近接していないか」などをAIカメラが認識し、音声

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 2020年が明けた。朝日インタラクティブが運営する「ZDNet Japan（以下、ZD）」では大企業のIT部門を中心に、「TechRepublic Japan（同TR）」では中堅中小企業のIT部門と大企業の非IT部門を中心に、それぞれの企業読者がITの活用において議論すべき話題を日々提供している。そこで2020年の新春企画として2つの編集部が意見を出し合い、2019年を振り返りつつ、2020年は何を議論すべきなのかをまとめた。参加したのは以下の通り。 ZDNet Japan編集部：國谷武史（編集長）、藤本和彦、大場みのり、海外記事担当（以下、海担） TechRepublic Japan編集部：田中好伸（編集長、ZD副編集長を兼務）、河部

Bob Violino （Special to ZDNET.com） 翻訳校正： 村上雅章 野崎裕子 2019-07-25 06:30 「single version of the truth」（唯一の真実）と定義されるブロックチェーンは、不変かつセキュアなタイムスタンプ付きの台帳を複数の参加者が保持することで実現されている。このため、ブロックチェーンは金融サービスやヘルスケア、政府関連といった、確立された業界での応用が考えられる。 またブロックチェーンは、シェアリングエコノミーと呼ばれる新たなビジネス分野でも役割を果たす可能性がある。急速に伸びつつあるこのビジネスモデルは個人間での商品やサービスの入手や提供、共有利用と定義されており、コミュニティーベースのオンラインプラットフォーム上で実現されている場合が多い。 シェアリングエコノミーに基づくサービスを提供している有名企業の例として、空い

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます Google検索のようなシンプルさで企業のデータを分析できるプラットフォームを作りたい――。創業6年の新興企業である米国ThoughtSpotは、自分たちを“BIベンダー”ではないと主張する。ビジネスインテリジェンス（BI）市場において、検索とAI（人工知能）を重視したエンタープライズデータ分析プラットフォームを提供する。 例えば、Googleで「天気」と検索すると、最も関連性の高い検索結果が表示されるのとはほかに、ユーザーの位置情報から現在地の天気を教えてくれたり、関連するニュースやキーワードを提案してくれたり、さまざまな洞察を得ることができる。 ThoughtSpotの狙いは、Googleで検索するのと同じような操作性で、企業のデー

■ZDNET Japan Headlineの購読 ZDNET Japanの最新コンテンツをお届けします（平日毎日配信）。また、企業からのお役立ち情報も不定期でお届けしています。[サンプルはこちら] ■ホワイトペーパーライブラリーの利用 製品情報や技術紹介、導入事例など、企業のITご担当者が製品やサービスを購入する際の参考になる資料（PDFなど）をダウンロードしていただけます。 ■企業情報センターの利用 あなたが企業のマーケティング担当者なら、プレスリリース、イベント情報、会社情報、ホワイトペーパーなどを朝日インタラクティブが運営する各サイトに掲載することが出来ます。なおご利用にはAsahi Interactive IDのほか、企業ID登録する手続きが必要です。 ■イベントへの参加 朝日インタラクティブが主催および共催する、業界のキーマンが集うカンファレンスやセミナーにご参加いただけます。

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます ITシステム「2025年の崖」の克服――。経済産業省が2018年9月7日、こんなキャッチを付けたDX（デジタルトランスフォーメーション）レポートを発表した。内容は、今のレガシーシステムを放置したらデジタル時代の波に乗り遅れるとし、2025年までにシステム刷新を迫るものに見える。だが、真の狙いはIT業界に構造改革を促すことにある。デジタル化が進展しない最大の原因はIT企業側にあるからだ。 レガシーシステムが阻むデジタル化 経産省が「崖」と表現した理由を考えてみる。人工知能（AI）やモノのインターネット（IoT）、ブロックチェーン、拡張現実（AR）／仮想現実（VR）など、デジタルの活用が広がっている。マイクロサービスやアジャイル開発といった

2017 年10 月20 日、日本IBM 主催でIBM Cloud 上のWatson API を活用したビジネスソリューション・コン テスト「Watson Build Challenge」の日本部門決勝戦 Demo Day が開催された。 世界大会進出をかけて10 月5日に開催されたグローバル部門日本決勝大会に続いて開催されたもので、グローバル部門で最優秀賞を逸したチ－ムおよび日本部門から参戦チームも含め技術審査予選を勝ち抜いた全10 チームが参加。レベルの高いプレゼンテーションを繰り広げた。 本記事は、当日の様子を採録した記事となります。 Asahi Interactive IDでログインして資料をご覧ください Asahi Interactive IDはCNET Japan/ZDNET Japanでご利用いただける共通IDです

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 楽天証券は、コールセンターに寄せられる問い合わせなどの架電記録の中から、潜在的な要望などを抽出する概念実証（PoC）を始めた。検証期間は約1カ月間を予定している。 楽天証券のコールセンターには毎日、顧客から数多くの問い合わせがあり、取引の基本的な問い合わせや取引システムの操作方法などの質問、改善要望やクレームなど、さまざまな「顧客の声（VOC）」が寄せられている。このうち、コールセンターのオペレーターが改善要望やクレームと判断したものには「要対応」とチェックを付け、サービスの改善に役立てているという。 しかし、オペレーターが記録を付ける際に要望やクレームとは捉えていなかった問い合わせの中にも、実は「要対応」だった案件が含まれている場合が

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます ニフティは10月17日、製造業とサービス業を対象にIoTに関する実態調査の結果を発表した。調査結果からは、両業種とも多くが「IoT活用で今後ビジネスが進展する」と考えており、IoTに求める価値としては「顧客接点の強化」を挙げる方が多いことが分かった。 なお、製造業では「製品・サービスの付加価値創造」「製品・サービスの新開発」の順でIoTに対する期待が高く、IoT活用の狙いが従来のファクトリーオートメーション（FA）に代表されるような製造工程の最適化や効率化だけでなく、付加価値創造にも及んでいることがうかがえるという。一方、IoTへの取り組みに二の足を踏んでいる理由としては、IoTを活用したビジネス設計やデータ活用のノウハウ不足に起因する