アイドル田原俊彦はいかにしてメディアから抹殺されたのか - てれびのスキマ
お忙しいなかをね、マスコミ嫌いの田原のためにこうしてあつまっていただきありがとうございます。 今日のこの場面ですか、会見もね、僕の意思に反することは充分にあるんですが、ここに至るまでの段階として、ほんとみなさんの熱意と言うかしつこさと言うか大きなお世話に僕も大変困惑しまして。 −−（結婚式の）時期はいつごろになりそうですか？ またぁ、こないでよー。疲れるんだから（会場笑）。嫌いなんだから。僕はみんなのことを。 何事も隠密にやりたかったんだけど、僕くらいにビッグになっちゃうと、そうはいきませんけどね。よく分かりました、はい。 これが当時各局のワイドショーなどでくり返し流された1994年2月の田原俊彦長女出産会見で、この中の「ビッグになっちゃうと、そうはいきませんけどね」という発言が「ビッグ発言」として大きく報じられた。また「終始傲慢な態度で記者の質問に答えない」などとされた。その結果、彼の好
大王製紙前会長 無担保融資 数億円？第３のルート （産経新聞） - Yahoo!ニュース
大王製紙の井川意高（もとたか）前会長（４７）が連結子会社から１００億円超の資金を借り入れていた問題で、前会長が平成２１年にも非連結の関連会社から無担保融資を受けていたことが２９日、関係者への取材で分かった。融資額は数億円に上る可能性がある。この融資は同社の特別調査委員会の調査でも分かっていなかった。「第３の融資ルート」の判明によって借入金はさらに膨らむとみられる。東京地検特捜部も同様の事実を把握しているとみられ、巨額融資の全容解明を急いでいる。 [フォト] 逆らえぬ威光… 大王製紙を牛耳った「井川家の一族」 前会長への無担保融資が判明したのは非連結の関連会社「エリエール総業」。関係者によると、融資は２１年夏に行われた。前会長は連結子会社から借り入れを受ける際、東京都内の大手都市銀行の専用口座に集約していたがエリエール総業からの融資は別の都市銀行の口座に振り込まれていた。 特捜部が出入
オリンパス報道で注目される臆病な日本メディア
（2011年10月29/30日付 英フィナンシャル・タイムズ紙） 今やオリンパス元CEO（最高経営責任者）となったマイケル・ウッドフォード氏は今夏、日本の小さな雑誌に掲載された気になる記事について仲間の取締役たちに質問した。定期購読のみの月刊誌FACTA（ファクタ）――読者数は3万人、スタッフは数人――は、同氏の前任者が日本企業3社の不可解な買収で多額の資金を浪費したと告発していた。 その後何が起きたかは、もう周知の通りだ。オリンパスは10月14日、同社いわく経営スタイルの問題を巡ってウッドフォード氏を解任した。 英国人のウッドフォード氏はこれに対し、一連の買収に対して抱いた疑念――オリンパスは国内企業の買収で投資資金の大半を失ったことは認めた――だけでなく、別件の英国企業買収で払った異常に高い投資顧問料について公表した。もっとも会社側は、その手数料には価値があったと主張している。 株価は
東大女子院生（25）が津南町議選トップ当選 | 富裕層の最上級を刺激する 「ゆかしメディア」
30日投開票の新潟県津南町議選で、現役東大大学院生の桑原悠（はるか）さん（25）がトップ当選を果たした。 定数16のところ17人が立候補。2位に500票以上の差をつける、1144票というトップ当選となった。最年少25歳ということもあり、地元メディアでも「台風の目」と紹介されていた。津南町在住で、農家の出身で自らを「農ギャル」と称している桑原さんは、東京大学公共政策大学院で学んでいる。 そして農業に高い関心をよせており、かつてツイッター上では「私は百姓屋の娘。TPPの行方には注視してます。今進めるにあたり、いちばんのネックになってるのは、国内対策です。私、負けたくない。生きて、勝ち残ってく農業を」とも語っている。 元々、町議への意欲を強く持っており、早大を卒業後に東大大学院で、公共政策を学んで備えてきた。 津南町は、自然に恵まれており、人口は約1万1000人、国内有数のブランド米「魚沼産コシ
財務相“納得いくまで介入” NHKニュース
財務相“納得いくまで介入” 10月31日 11時3分 安住財務大臣は、午前１０時４５分に財務省で記者団に対し「先ほど為替介入を開始した。かねてから申し上げていたとおり、市場の投機的な動きに対しては断固たる措置を取ると何度も申し上げてきた。残念ながら為替相場はわが国の実体経済を何ら反映せず、一方的に投機的な動きが続いていたので、１０時２５分に介入するようにということで、一斉にスタートした」と述べました。そのうえで、安住大臣は「市場がどう思おうと、私としては納得いくまで介入する」と述べ、介入は大規模になるという見通しを示しました。安住財務大臣によりますと、政府・日銀による市場介入は、円売りドル買いで単独介入だということです。
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