PC中心のデジタル化された現代のお仕事とはいえ、手書きもまだまだなくなりませんね。ライフハッカー過去記事「ノートを上手にとるための4つのコツ」でも触れたとおり、書くことで頭の中を整理したり、記憶にとどめやすくなるという効果もあるようです。そこで、今回はこの番外編として、ペンだこを防止できるちょっと新しい鉛筆の握り方をご紹介します。 米紙「New York Times」では、力をあまり入れずにサラリと文字が書ける鉛筆の握り方を紹介しています。その方法とはナント、鉛筆を人差し指と中指ではさんで、親指を沿えて動かすというもの。冒頭の画像の右側のような具合です。日本の小学校でも学ぶ従来の"正しい握り方"は、冒頭画像の左側のように、親指と人差し指で持って、中指を添えるという方法ですが、この記事が紹介している方法のほうが、指や腕に負担がかかりにくく、ペンだこや腱鞘炎を防げるそうですよ。 訳者もこの方法

地上デジタル放送化により、「リビングでテレビを見る機会が増えた」と回答した人が18.1％にのぼることが、社団法人日本民間放送連盟（民放連）の調査結果で明らかになった。 調査は、2009年7月10日〜13日にかけて、首都圏在住の10〜59歳の男女を対象に実施。2400件の有効回答を集計した。 その結果、18.1％が「リビングでテレビを見る機会が増えた」と回答。「リビングでテレビを見る機会が減った」（2.4％）、「リビングでデジタル放送は見ない」（1.7％）を大幅に上回った。 また、リビングにおける家族や友人との視聴機会について、12.6％が「増えた」と回答。その一方で、「減った」（2.2％）「家族や友人とリビングで見ない」（2.6％）と回答した人は少数にとどまった。 さらに、56.4％が「地デジにより家族や友人とテレビ番組やCMについて話題にする機会が増えた」と回答しているという。民放連では

堀江貴文オフィシャルブログ「六本木で働いていた元社長のアメブロ」 一般的には、ホリエモンとか堀江とか呼ばれています。コメントはリアルタイムには反映されません。私にコンタクトを取りたいときは、info@takapon-jp.comへメールでご相談ください。 不況をいかに脱出できるのか、多くの人が望んでいることだと思う。だけど、みんな正反対の行動をしている。それを指摘すると、たまに逆切れされる。 不況になると給料が減らされる、いつリストラされるかもしれない。だから、お金は貯蓄や保険に回してしまう。不況でないときならそれもよいが、不況時にそれをやるとどうなるか？銀行や保険会社にはお金が溢れる。政府は不況を脱出させようと必死だから、政策金利を下げて市場に流動性（マネー）を過剰に供給する。すると市中金利も下がるから、貯蓄には金利が付かない。 皆が貯蓄して消費しないから、企業の業績は低迷する。だから、

堀江貴文オフィシャルブログ「六本木で働いていた元社長のアメブロ」 一般的には、ホリエモンとか堀江とか呼ばれています。コメントはリアルタイムには反映されません。私にコンタクトを取りたいときは、info@takapon-jp.comへメールでご相談ください。 携帯通信機メーカーにガラパゴス化の反省はあるのか？ - 松本徹三 なんだか、総務省が選挙の最中の空白時期に天下り先携帯電話メーカーに海外再進出を指導したとかなんとかいうニュースも流れていたような気もするが、そもそもそんなのイマドキ役所が指導するようなことかいな？なんか「官僚たちの夏」なんてもう、今の時代、時代遅れなんじゃないの？っていうか、官民一体でとかもうどうでもいいかなって感じがする。 実際の所、前職でも役所の世話になったことなどほぼ無いに等しいし。インターネットの普及に役所が役に立ったことなどあるのか？逆に邪魔ばっかりされていた気が

「ad:tech Tokyo」でキーノートを務めたフォレスターリサーチのジョシュバーノフ氏が、日本に滞在した印象をブログで紹介している。日本の消費者はソーシャル分野に積極的に関与しているのに、企業の対応は遅れていると感じたようだ。日本企業のソーシャルメディア対応が低調な原因について、次のように分析している。図星。 ------------------------------ Japanese companies are famous for their tendency to look for strong agreement before moving forward, but social applications generate a fair amount of discomfort for companies. In other words, social activity by

東日本大震災関連 東日本大震災発災10年ポータルサイト（復興庁ＨＰ） 廃炉・汚染水対策ポータルサイト（経済産業省ＨＰ） 被災者支援（復興庁ＨＰ） 令和３年７月１日からの大雨関連 令和３年７月１日からの大雨について 令和３年７月１日からの大雨に係る支援策とりまとめ 令和３年８月の大雨関連 令和３年８月の大雨について 千葉県北西部を震源とする地震関連 千葉県北西部を震源とする地震について 福島県沖を震源とする地震関連 福島県沖を震源とする地震について 電力需給ひっ迫警報 石川県能登地方を震源とする地震関連 石川県能登地方を震源とする地震について（令和４年６月１９日） 令和６年能登半島地震関連 令和６年能登半島地震について（令和６年１月１日） 北朝鮮によるミサイル発射事案関連 北朝鮮による弾道ミサイル発射事案について（令和３年３月） 北朝鮮によるミサイル発射事案について（令和３年９月１５日） 北

何か今年は同じような特集をあちこちで見ているような気がするのですが。ニューズウィーク日本版9月16日号で「新聞・テレビ絶滅危機」という特集が組まれています： TBSのブーブも注目するほどの特集だったようですが（笑）、全体的にはこれまでに報じられているような情報が多く、驚きというよりは「やっぱり苦しいんだね」と再確認させるような内容でした。扱われている事例も欧米のもののみ（これはニューズウィークという雑誌の性質上当然なのですが）。ただポイントとなる情報が一箇所にまとめられているというのはやはり便利で、目を通しておいて損はない特集だと思います。 個人的に、こんな予想が心に残りました。ダニエル・ライオンズ記者が書かれた記事からの引用です： それでも、苦境にあるニュースメディアには思い切った手が必要だ。別のネット長者マーク・アンドリーセンは、旧メディアの多くが購読料を取り始めるとみる。 しかし、こ

インフォグラフィック（英: Inforgraphics）とは、情報、データ、知識を視覚的に表現したものである。インフォグラフィックは情報を素早く簡単に表現したい場面で用いられ、標識、地図、報道、技術文書、教育などの形で使われている。また、計算機科学や数学、統計学においても、概念的情報を分かりやすく表現するツールとしてよく用いられる。科学的情報の可視化にも広く適用される。 （Wikipediaのインフォグラフィックの解説より） 最近僕は、いろんな図を書いている。（たとえば、ホワイトボードに書いてあるこんな図みたいにね。ここに書いてある図は、8月12日に行われたHostingConカンファレンスの基調講演で、プレゼンテーション用のスライドに使った）。それで、SEO分野のインフォグラフィックをいくつか紹介したらおもしろいと考えたんだ。ユーモラスなものもあれば、まじめなものもあるよ。こんなグラフは

Swissmiss is an online garden Tina Roth Eisenberg started in 2005 and has lovingly tended to ever since. Besides swissmiss, Tina founded and runs TeuxDeux, CreativeMornings and her Brooklyn based co-working community Friends Work Here. (She also started Tattly which was recently adopted by BIC)

民主党の経済政策は全体としてよくわかりませんが、特にマクロ経済政策はマニフェストに何も書かれていません。自民党に攻撃されて、あとから付け加えた「成長戦略」も、成長とは無関係の再分配政策です。しいていえば、子ども手当は少子化を防ぐことによって成長率を維持する政策といえなくもないが、これは経済政策としてはほとんど無意味です。その理由は、経済成長の減速の大きな原因になっているのは、全人口ではなく労働人口の減少だからです。 これは初歩的な成長理論で理解できます。Yを所得(GDP)、Kを資本投下、Nを労働人口とすると、生産関数は次のように記述できます： Y＝F(K, N) ここでNは、実際に労働する人口です。団塊の世代の引退によって労働人口は今後10年間で9％減ると予想されており、他の条件を同じと仮定すると、これだけで年率1％ポイント近く成長率は低下します。今から「子づくり」を奨励しても、とても間に

羽織を着たゴロツキ、羽織ゴロ。 新聞記者はかつてこのように呼ばれていたと山本夏彦氏は書いています。取材先に対し「書き方次第でどうとでもなるんだぞ」という強みをちらつかせながら、いろいろなものを要求したので、この不名誉な名前を頂戴したのでしょう。 現在では、さすがにこのような露骨なものはないと思いますが、「伝統」は形を変え、近代化されて生き続けているようです。 池田先生が9月6日の記事で指摘されているように、記者クラブの経費はほとんどが官庁や企業などの発表者側が負担しています。少し古い資料ですが、岩瀬達哉著「新聞が面白くない理由」には詳細な調査資料が載っており、それによると96年度の記者クラブの経費は総計約107億円と試算され、その多くは税金による負担です。 記者クラブの負担を発表者側に押し付けることができるのは発表者側が弱い立場にあるためでしょう。メディアは排他的な記者クラブを形成すること