人生100年時代と言われるようになり、健康な体を維持する方法の1つとして筋力トレーニングのニーズが高まっています。筋肉は何歳になってもつけることができますが、毎日行う必要はなく、「実は週1回トレーニングするだけで十分」と語るのが、メジャーリーガーをはじめ、1000人以上のパーソナルトレーニングを行ってきた山本義徳氏です。では具体的にどうすればいいのでしょうか、山本氏の新著『最高の健康 科学的に衰えない体をつくる』から一部抜粋・編集し、長く続けられる筋トレの始め方をお届けします。 不自由なく動く力を鍛え続ける 現在のトレーニングの主流である、より健康でよりかっこいい体を目指す。では、その到達点である「最高の健康」とは、どのような状態を指すのでしょうか。 私が考える最高の健康とは、その人の年齢からは考えられないような体力を維持していることです。そもそも体力とは、「人間として生存、生活するために

サカタのタネ（本社：神奈川県横浜市）が東の横綱なら、西の横綱はタキイ種苗（本社：京都府京都市）だ。世界各地に拠点があり、野菜種子でサカタのタネと遜色ない、事業規模を誇る。そのタキイ種苗が2018年4月に更新した世界の種子市場の推計データでは、約3兆2400億円の世界規模の内訳は、穀物種子が2兆7000億円、野菜種子が約5000億円、草花種子が約400億円。野菜種子のうち日本の市場規模は約17％となっている。 日本の農作物は農協系統という独特の流通チャネルを持つため、国内に拠点を置く外資系農薬・種苗メーカーが目立つ存在となっていない。ただ、仏種苗大手リマグラングループのように、千葉市に本社があるみかど協和を傘下に置き開発体制を敷いているところもある。 では今後、資本力のある海外の農業化学分野の4大メジャー（独バイエル、米コルテバ、スイス中・シンジェンタ、独BASF）らが、日本国内で開発企業や

著名人の不倫がたびたびメディアで話題になる日本。今回は女優・佐々木希さんの夫でお笑いコンビ「アンジャッシュ」の渡部建さんの不倫が本日発売の『週刊文春』で報じられました。 記事には不倫相手の一人であるB子さんの知人の話として「B子さんは佐々木希さんから裁判をチラつかせるようなことも言われたといい、彼女は恐怖を覚えたそうです」とあります。不倫相手を訴えたり慰謝料を求めることができるのは「日本ならでは」です。 たとえば筆者の母国ドイツでは、不倫相手に慰謝料を求めることはできません。そういったこともあり、日本の感覚からいうと、ドイツを含むヨーロッパの文化は「不倫に甘い」といえそうです。 今回はそんな不倫に関する「日本と海外の捉え方の違い」をご紹介したいと思います。 不倫を「叩く日本」「応援するドイツ」 メルケル首相の前にドイツの首相を務めたシュレーダー元首相が25歳年下の韓国人女性キム・ソヨン氏と

アメリカにおいて日本のマンガを紹介する動き自体は、アニメのそれとほぼ同時に起きている。テレビアニメ『ASTRO BOY』（鉄腕アトム）が全米で放送され人気を得てまもなくの1965年、マンガ本『ASTRO BOY』がゴールドキーコミックスから出版されているからだ。しかしこれは、オリジナルとはかけ離れた改作ものであった。 一方、原作がそのまま使用され刊行に至ったのは、中沢啓治『はだしのゲン』がはじまりとされ、1970年代後半に結成された平和運動団体によるボランティア翻訳版『GEN OF HIROSHIMA』がそれにあたる。 アメリカは書籍流通の仕組みが日本とは違う。日本ではトーハンや日販などの大手取次が、出版社から全国の書店へと、本の流通を一手に取り仕切っている。製作側の出版社はマンガ本を含めて、雑誌も書籍もそこに任せればよい。 書籍流通の仕組みの複雑さが壁となった これに対して、アメリカはよ

月間ユーザー数20億人、1日あたりの視聴は10億時間、投稿動画の量は毎分500時間――。膨大な数のユーザーと動画を抱えるのが、グーグル傘下の動画共有プラットフォーム「YouTube（ユーチューブ）」だ。 YouTubeは2005年、アメリカの決済大手ペイパルの出身者3人が共同で創業。翌年には、自社の動画サービスが伸び悩んでいたグーグルが約16億ドル（当時の為替レートで約2000億円）で買収した。創業2年目にして破格の買収だった。 グーグルの傘下入りで勢いづいたYouTubeが2007年に開始したのが、動画の再生回数などに応じて投稿者が広告収入を得られる「パートナープログラム」だ。これがきっかけとなり、動画投稿で稼ぐ「ユーチューバー」が増加。日本も含め世界中で社会現象となった。 『週刊東洋経済』は11月9日発売号で、「YouTubeの極意」を特集。拡大が止まらないYouTube経済圏の全貌や

ヘイトクライムの被害はこれだけにとどまらず、「店内で誰かが刺されたんだって？」などという事実とまったく違う情報が流れてしまうことにAさんは心を痛めていた。「投石時、店内は無人でしたし、スタッフもお客さんも誰もおらず、誰も怪我などしていないんです。個人的な恨みがあってうちの店が狙われたわけでもありません」。 レストランである以上、顧客や住民たちに「トーランスの日本食店に行くのが怖い」と思われてしまうとしたら、そのこと自体が、ヘイトクライムの2次的な被害でもあるのだ。 メキシコ人店長がいま感じていること 事件後の昼時に「Matsui」を訪れると、ひっきりなしにテイクアウトの注文が入っており、店長のアルトゥロ・ラミレスさんが大忙しで笑顔で対応していた。「幸い、事件後も多くのお客さんが来店してくれ、私たちは1人じゃないんだ、と励まされています。今、店内での飲食はできないし、スタッフの数も減らさなけ

でも、そんなバイアスやイメージのせいで「若者」以降の時期を楽しみにくくなってしまうのは、あまりにもったいないでしょう。 仮に30歳以上を、おじさんやおばさんだと定義すると、平均寿命から考えて、おじさんやおばさんになってからのほうが人生は長いのです。おじさんやおばさんとして、あるいはそうなってからの人生を、それまで以上に楽しみたくないですか? 年齢を重ねることに不要なストレスを感じず、そのときそのときのベストをエンジョイできる人のほうが、仕事でもプライベートでも輝きを放つことができるでしょう。 中年のほうが集中力は高い じつは身体に関する能力にしても、何でもかんでも若者のほうがよい、というのは幻想でしかありません。 たとえば、マサチューセッツ工科大学のジョシュア・ハーツホーンは、脳のピーク年齢は、能力によって変わるという研究結果を公表しています。この研究では、情報処理能力や記憶力は18歳がピ

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看板漫画雑誌の『週刊少年ジャンプ』や月刊『ジャンプSQ.』、さらに『ONE PIECE』『キャプテン翼』といった人気作品の単行本も無料公開──。新型コロナウイルスの感染拡大で、3月2日から臨時休校とするよう全国の小中高校へ要請が出されたことを受け、出版大手の集英社は、自社が運営するウェブサイトや漫画アプリで一部コンテンツの期間限定読み放題に踏み切った。 読者からの反響は大きく、特設サイトにはアクセスが集中し、一時はサイトがつながりにくくなるほどだった。休校が長期化したため、コンテンツの一部は5月下旬まで無料公開を延長。「物流が滞った東日本大震災の際にも、週刊少年ジャンプをウェブで無料公開して読者に喜んでもらえた。休校になった子どもたちのために、検討し始めてから数日で無料公開が決まった」（漫画アプリ『少年ジャンプ＋』編集部の中路靖二郎副編集長）という。 海外でも強い『ドラゴンボール』 週刊少

「正直、高齢者に家を貸すことには躊躇してしまう」。都内の賃貸仲介業者はこう打ち明ける。高齢者だから、という理由だけで賃貸住宅への入居を拒まれる。そんな時代が訪れつつある。 全国宅地建物取引業協会連合会は2018年12月、会員に対して高齢者への賃貸住宅の斡旋に関する調査を行った。それによれば、高齢者への斡旋を「積極的に行っている」と回答した事業者はわずか7.6％。「諸条件により判断している」が56.1％、「消極的」が11.5％、「行っていない」が24.8％と、高齢者の入居に対して前向きでない回答が大半を占めた。 不動産業者は何を懸念しているのか。調査から浮かび上がったキーワードは、「認知症」と「孤独死」だ。 高齢者トラブルを懸念 認知症については、前述の調査での自由記入欄にて「バルコニーでの放尿」「（入居者が）パニック症候群で警察を呼んだ」など、家主や管理会社が高齢者の対応に手を焼く様子が伺

ブラジル政府は、これまで先住民を保護するための予算を組んできたが、その予算が次第に減少している。それに加えて森林の伐採が盛んになり、彼らの生活を脅かすようになっている。鉱物資源の採掘でアマゾンに侵入して来た採掘業者を追い返すだけの力も手段もない先住民は彼らの採掘を受け入れ、その代償として例えばワル保護地区の先住民の場合は利益の10％を受け取ることにした。 ところが、鉱物の採掘で使用する化学薬品などで地質が侵食されてそこを流れていた小川の水がコーヒー色のように変色して先住民の子どもたちが下痢をするようになった。しかも、森林の伐採による影響で気温も5年前と比較して2度上昇して雨量が大幅に減少。このような現象から食料の確保にも問題が発生している。 ボルソナロ大統領の支持率は悪化 これはワル保護地区だけに限ったことではない。多くの先住民が同様の問題を抱えるようになっている。また、開発にくる人との接

今年1月6日の終電後、JR東日本（東日本旅客鉄道）が山手線内で“特別な”列車を走らせた。自動運転の試験と投影型ヘッドアップディスプレー（HUD）の視認性試験を行う列車だ。 運転士は発車ボタンを押した後、非常時を除き、駅に到着するまで運転操作を行わない。通常の車両と異なり、運転席前方の窓に投影型HUDが設置され、速度や加減速の状態を表示。これによって、運転士は視線を複数の計器に落とすことなく、前方の状態監視に集中できる仕組みだ。 その試験車両には、JR東日本の関係者だけでなく、青色の作業服を着たスタッフが大量に乗車し、車両内のモニターや揺れ具合などをチェックしていた。彼らは皆、三菱電機の社員。JR東日本と共同で山手線車両に搭載されるさまざまな機器の開発を行い、試験車両に同乗してその性能を確認していたのだ。 「車両を造らない鉄道メーカー」──。鉄道関係者の間で評されている総合電機大手・三菱電機

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アメリカの食卓に今や欠かすことができなくなっているのが、「グリーンゴールド」とも「森のバター」とも呼ばれているアボカドである。そのアボカドの価格がアメリカ市場で4月上旬に一時的ではあるが急騰した。最高、一週間で前週比44％も上昇。1年前は1箱25ポンド（約11キロ）38ドルだったのが、3月下旬に同42ドルとなり、4月初旬には、同60ドルに急騰したのだ。 その値上がりの要因は単純だ。中米からアメリカに移民を志している人たちが後を絶つことなく北上し、それを遮るべきメキシコが協力してくれないという理由で、トランプ大統領はメキシコとの国境を封鎖する意向であることを表明したからである。国境が封鎖されれば、アメリカ人に欠かすことのできないアボカドがメキシコから輸入できなくなるという不安から価格が急騰したのだ。 輸入が全面解禁されたのは2007年 目下、アメリカで消費されているアボカドの75～80％はメ

ドイツに29年住んで、この国ではもはや良好なサービスを期待しなくなった。「ここはドイツなので、よいサービスはない」と思うようにしている。 以前、食堂の店員がコースターを客の前に手裏剣のように投げた姿を見かけたことがある。その場にいたある日本人は「ドイツに5年間住んでいるが、こうした態度には、いまだに慣れない。客に対して最低限の思いやりがない」と憤慨していた。 多くの日本人は、目の前に物を投げられると「邪険に扱われている」と不快に思う。繊細な客の中には、犬や猫の前に餌を投げる情景を連想する人もいるだろう。 しかし私はこのとき、店員がコースターを客の前に投げるのを見てもまったく怒りを覚えなかった。その理由は、「この国のサービスというのはこんなものだ」と悟っていたからである。以前私は会議の席で、ドイツ人が自分の名刺を客に1枚ずつ手渡さずに、テーブルの上に投げたのを見たことがある。名刺すら投げる人

BSBは、本やソフトメディアに加えてアパレルやブランド品なども扱う「ブックオフ プラス」（BOP）とともにブックオフが成長戦略の要として出店を進めている大型店で、本やソフトメディア、アパレル、スポーツ用品、ブランド品、家電・携帯、楽器、生活雑貨までさまざまな商材を扱う。2019年3月期は広島段原店1店の出店にとどまったが、2020年3月期はBSBでは北海道初進出となる札幌宮の沢店が4月18日、25日には千葉でイトーヨーカ堂流山店がオープンするほか、さらに2～3店を上積みし、4～5店を出店する計画だ。 大型店業態への投資を再開する 店舗とネット通販との連携では、ソフトメディアで2019年3月期に店舗で買い取ると同時に通販サイトに出品する仕組みを構築したのに続き、2020年3月期には本も買い取りと同時にサイトに出品、店舗とネット通販の双方で販売できる体制を整える。さらにネット通販で注文した本や

そう語るのは、都内の教育関係の会社のOLとして働く須藤百合子さん（44）だ。百合子さんは、28歳の時に結婚し32歳で離婚。その後、農家の長男と婚約まで行き着くが、結婚寸前で思いとどまり、ギリギリで婚約破棄。百合子さんが「地獄」と断言する壮絶な女の軌跡を追った。 大学卒業後、予備校で塾講師として働いていた百合子さんは、1年間同棲していた2歳年上の職場の先輩と結婚した。 「結婚って世間体だと思っていて、私も人並みに結婚して、子どもが欲しかった。30歳前になると、周りの友達がバタバタと結婚していくから、波に乗り遅れないようにと焦って当時同棲していた彼と結婚しました。 結婚しても共働きだったし、経済的には何不自由ない生活でした。だけど財布も完全に独立会計で、家事も分担制で寮生活みたいだったんです。仲は良かったけど、お兄ちゃんと生活しているみたいな感じで、ときめきもなかった。子どももできなかったこと

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自民党総裁選からほぼ5週間、2日に発足した第4次安倍改造内閣はさまざまな火種を抱えて24日召集の臨時国会を迎えた。「終わりの始まり」との声とともに、永田町では早くも、9月の総裁選で安倍晋三首相との一騎打ちで善戦した石破茂元幹事長を含む6人の「ポスト安倍」候補の品定めが始まっている。中でも動向が注目されているのが石破氏の最大のライバルとされる岸田文雄政調会長だ。 今年の総裁選出馬見送りで、「飛べない男」「戦わない男」などと揶揄された岸田氏は、「次は出馬する」と宣言し、党の政策決定の最高責任者としての実績づくりに懸命だ。総理・総裁候補とされる6人をみると、派閥の領袖は石破、岸田の両氏だけ。しかも、岸田氏は戦後の自民党政治の中核を担ってきた保守本流の"嫡男"と目されるだけに、党内ハト派の期待も背負う。同氏周辺は「ポスト安倍レースでの狙い目は、党内の"安倍疲れ"と"石破嫌い"をどう生かすかだ」（側