ベトナムフェスティバル2011実行委員会は、9月17日(土)と18日(日)の両日、東京の代々木公園イベント会場にて、「ベトナムフェスティバル2011」を開催する。今年のテーマは「きずな」、食・文化・音楽などさまざまなベトナムを紹介する。 ステージではベトナムの伝統芸能やアオザイファッションショーなどが催される。その他、会場では約80店の飲食・物販ブースが並び、当日アオザイ着用で来場した人には「アオザイ特典」を用意しているという。 今回の主な出演アーティストは日本から、サンプラザ中野くん、ダイヤモンド☆ユカイ、寺田恵子、氏神一番、JONGRI、GYPSY QUEENなど。ベトナムからは、ホー・クイン・フオン、ヒエン・トック、ヌーフック・ティンなどが出演する。 ベトナムフェスティバル2011の概要 名称：ベトナムフェスティバル2011 「日本とベトナムのきずな　LOVEベトナム」 日程：9月1

中国・黒竜江（Heilongjiang）省にある国営製薬企業「哈薬集団（Harbin Pharmaceutical Group）」の社屋の豪華な内装（2011年9月7日受信）。(c)AFP 【9月8日 AFP】フランスのベルサイユ宮殿（Versailles palace）を模したかのように豪華絢爛（けんらん）な中国国営企業の社屋内の写真がネット上に掲載され、ネットユーザーたちが怒りの声をあげている。 この写真は、黒竜江（Heilongjiang）省ハルビン（Harbin）の国営製薬企業「哈薬集団（Harbin Pharmaceutical Group）」の3階建てオフィスビルとみられる。黄金色の会議室には、シャンデリアや中国風の高級家具が配され、壁には金の浮き彫り細工が施されている。ピカピカに磨かれた黄色や茶色の大理石の床が広がる大広間には、白いグランドピアノがぽつんと置かれているだけで他

挺身隊員だったことは長く夫にも明かせなかった…「今も胸が痛い」　韓国での訴訟計１２件で全て原告勝訴、「日本政府は傍観せず手助けを」

2011年09月08日 １元で買えるもの。 カテゴリ：物価 今インフレが酷い中国です。 １元というと現在の日本円で約１２円ほどでしょうか。 中国の通貨単位は「元」ですが紙幣上では「圓」で「ＹＵＡＮ」とも表記されていますが、口語ではＫＵＡＩでなんかバラバラに思えてなりません。 中国では元の下に補助通貨として「角」「ＪＩＡＯ」があり、通用しています。 今まではその角の下に「分」があり、紙幣も通用していましたが今ではなくなりました。 １角は日本円で１．２円ほどですので、単純に日本の１円の感覚なのですが、日本から見て生活平均水準から見たら日本の１／４から１／５でしょうから１角は５円相当と思います。 私は個人的に１元を１００円相当と認識していますので１０元札は千円、百元札は１万円と思っていたのですが、最近のインフレから約半分の感覚になってきてしまいました。 兎に角、１００元紙幣があっという間に無くな

HTCがAppleに対してさらなる訴訟攻撃を開始したと、Bloombergが伝えている。ただし今回は、Googleから取得した特許を訴えの根拠にしているという。 Bloombergは、HTCが根拠としている9件の特許について、もとはPalmやMotorola、Openwave Systemsのものだが、過去1年にGoogleが買い取った特許である、と米特許商標庁（USPTO）の記録を引用して報じている。Googleは米国時間9月1日、これらの特許をHTCに譲渡していた。 今回の訴訟は、「Android」のパートナー企業をサポートするというGoogleの姿勢を、今までになく強い形で示すものだ。Appleは、HTC、Motorola Mobility、サムスン電子など、Android陣営の企業を相手に複数の訴訟を起こし、ますます競争が激化するスマートフォン市場でこれらの企業の勢いを抑えようとし

［ハノイ　８日　ロイター］　中国とベトナムは、長期間懸案となっている南シナ海の領海問題をめぐる交渉の迅速化を図ることで合意した。新華社が報じた。今年に入って両国間の緊張が高まっており、中国は関係改善を模索している。 原油・ガス資源が豊富で主要船舶の航路でもある南シナ海については両国のほか、フィリピン、ブルネイ、マレーシア、台湾も領有権を主張している。 フィリピンのアキノ大統領は先週訪中、拘束力のある南シナ海上での行動規範が必要との見解で両国は一致した。７月には、中国と東南アジア諸国との間で、南シナ海上に関する一連の指針で合意していた。 新華社はベトナムとの合意について「（両国は）交渉の迅速化に向けた努力を強化するとともに、相互合意の可能な解決方法を模索することで一致した。また、早期の合意成立に向け尽力すると表明した」と報じた。 ベトナムは５・６月、中国の船舶が排他的経済水域（ＥＥＺ）に侵入

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女優・韓英恵「在日と差別されても日本人が嫌いだとは思わない」と決意のコメント！反日のイメージ先行『アジアの純真』がいよいよ日本公開！ 過去のエピソードを交えながら、本作にかけた思いを語った韓英恵 その過激な内容から国内外で賛否両論を巻き起こし、日本公開が危ぶまれていた映画『アジアの純真』の日本公開がいよいよ決定し、完成披露試写会が7日、なかのZERO視聴覚ホールで開催され、主演の韓英恵、片嶋一貴監督、笠井しげ、黒田耕平、そして脚本家の井上淳一らが出席し、本作について熱く語った。 本作は、チマチョゴリを着た双子の姉をチンピラに殺されてしまった孤独で勝ち気な在日朝鮮人の少女と、その姉に助けられたことがあるにも関わらず、殺害現場で見て見ぬふりをしてしまった気弱な日本人男子高校生の2人が、旧日本軍の製造したマスタードガスを盗み出して無差別テロを繰り返す復讐劇。その過激な内容から都内の映画館や、地方

2011年9月1日に、韓国の統計庁は8月の消費者物価が前年同期比5.3％上昇したと発表した。4月に消費者物価上昇率が前年同期比4.2％になって以来、4カ月連続して4％台の高い伸びを続けてきたが、8月はついに5％台に達してしまった。 ここまでくると、もうインフレと言ってもいいほどの物価高だ。 コーヒー代、タバコ代のほか、スーパーに行くと、野菜、肉、牛乳、飲料、日用品、さらに飲食店の価格が、異常なペースで上昇している。 それだけではない。不動産賃貸価格も急騰を続けている。 韓国では、2011年に入ってからアパート（日本で言うマンション）の売買価格は下落に転じている。ソウル郊外などでは、新規分譲をしても大量の売れ残りが出る例も続出している。交通の便が悪い物件や郊外のニュータウンでは価格が大幅に下がっている例も目につき始めた。 ただ、ソウルで人気の高い地域の価格は高止まったままだ。100平方メート

「40代以上の日本人男性社員はもういらないんですよ」 新幹線の車内で話を聞いたイオンの人事担当者ははっきりとこう言い切った。ここ最近の取材で聞いた言葉の中でも、強く印象に残ったものの1つだ。 日本企業各社が外国人の採用を増やし、新興国を中心に海外シフトを強めているのは、日頃の取材や報道を通じて分かっていた。それでも、内需型産業の典型でもある流通業の人間から、しかも取材の中でこのような率直な言葉が出てきたことに驚いた。 全国に100以上の大型ショッピングセンターを作り、規模を拡大してきたイオンは昨年秋に発表した経営計画で戦略を大きく転換した。他の多くの企業と同様に、海外により多くの経営資源を投じて成長を目指す方針を打ち出したのだ。 これまでも同社は中国やマレーシアなどでスーパーやショッピングセンターを運営してきたが、経営の基盤はあくまでも国内にあった。岡田元也社長は米国への留学経験もあり、社

3月11日の東日本大震災は横浜中華街にも被害をもたらした。厨房にあるレンジなどが吹っ飛び、冷蔵庫が転倒した料理店もあった。それ以上に大きな影響は、中華街から大勢の中国人たちが姿を消したことだ。余震と原発事故の放射能を恐れた彼らが一斉に帰国したためである。震災後、休業を余儀なくされた中華料理店は十数件に上る。固く閉ざされたシャッターには、「地震の影響のため、暫くの間営業停止をします」と書かれた紙が貼り出されていた。それでも5月の大型連休前には、再び彼らが横浜中華街に戻ってきた。本稿の取材で筆者が横浜中華街を訪れた8月上旬ごろには、夕暮れ時になると、夏休みだということもあってか人通りも多く、今ではほとんど震災前の活気を取り戻しつつあるようだった。 震災でいったん帰国していたのは、1978年に始まった中国の開放改革路線以降に移民した「新華僑」が経営する店で雇われている中国人たちだった。いま横浜中

映画『007／慰めの報酬（Quantum of Solace）』の来日会見を行った主演俳優ダニエル・クレイグ（Daniel Craig、2008年11月25日撮影）。(c)AFP/Tadayuki YOSHIKAWA 【9月5日 AFP】映画「007」シリーズ第23弾の撮影が、インドで行われることになった。同国の情報・放送省が8月25日に撮影許可を出した。 映画のタイトルは未定だが、公開は2012年11月を予定している。インドでの撮影は、ムンバイ（Mumbai）、アーメダバード（Ahmedabad）、ゴア（Goa）州で、2～3月に行われる。 同シリーズがインドで撮影されるのは30年ぶり。ロジャー・ムーア（Roger Moore）がジェームズ・ボンド（James Bond）を演じた1983年の『007／オクトパシー（Octopussy）』以来だ。 ■電車の屋根に乗った人びとは撮影禁止？ 鉄道

Huluは、アメリカの主要地上波テレビ局（Fox・NBC・ABC）などが出資する合弁会社。親会社のコンテンツを中心に、テレビ番組や映画をネット配信している。 アメリカでは、ユーザーは無料視聴で、番組の前や途中でCMが入るのが基本。これに特典のついた有料プランも別立てである。コンテンツの品揃えも料金体系も画面のインターフェースも、日本のものとはかなり違う。 アメリカのテレビ業界は既存プレーヤーと新参者が入り乱れて混沌状態が続いている（関連記事：米国版・荒野の西部劇「テレビ酒場の大乱闘」）。そんな中から台頭し、「テレビ視聴の習慣を一変させた」と言われるHuluとはいったいナニモノなのか。テレビの事情に詳しい専門家、「我が家のティーン息子」の行動をサンプルとして、アメリカでの状況を観察してみよう。 「ユーチューブ対策」から始まったHulu 2006～2007年頃、テレビ番組の録画がユーザーにより

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そんなテロ容疑者に対する尋問での違法行為に加担したとして英国の元首相がICC（国際刑事裁判所）に調査依頼されてしまう筋立てとなっているのが、現在劇場公開中の『ゴーストライター』（2010）。 トニー・ブレアにもイメージが重なるその元首相はICC未加盟の米国に逃げこんでおり、CIAの陰謀で英国は「テロとの戦い」に引きずり込まれたとのプロットが興味をひく。 そうした米英のテロ容疑者に対する扱いについては、もう1人の長年の宿敵フィデル・カストロが治めていたキューバにある米国の租借地グアンタナモに造られた収容施設での行為が物議を醸してきたことは、今さら言うまでもないだろう。 その実態を正確に把握することはもちろん不可能だが、映画『グアンタナモ、僕達が見た真実』（2006）は参考になるはずだ。 と言うのも、実際にアフガニスタンで米軍に拘束されて以来2年半あまり、グアンタナモに収容され続けた「ティプト

筆者は現在、中国各地方の大学を講義して回るプロジェクトの渦の中にいる。旅の途中で、大学以外に必ず行く場所がある。書店だ。 書店は社会の縮図。どの国家、社会でも同様であろう。本が並ぶ空間において、どんな本が出版され、売れているかだけでなく、消費者がどのような表情で書店に足を運び、本を手に取っているかにも興味がある。筆者も、中国語で本を書く人間として、読者の動向が気になるところだ。 残念なことに、中国では書店が普及していない。日本の諸都市では、どこへ行っても「本」の文字が目に入る。駅前は特にそうだ。ところが、中国ではそうではない。『新華書店』という国営書店が市場を独占している。民間の書店がそこに入り込む隙は、現段階ではない。かつての社会主義市場体制を彷彿とさせる。 『当当網』や中国版アマゾン『卓越網』などネット経由で本を購入する消費者が激増している。複数の出版関係者に確認すると、「売り上げの半