検索の果てに出てくるものは　中国の検索サイト市場で独占的な地位を築く百度では、広告か情報か見分けがつきにくいリンクが大量にあることに加え、虚偽の情報も大量に紛れ込んでいる　Carlos Barria-REUTERS この１カ月間、中国のネットで最大の関心事となっているのが「魏則西事件」だ。詐欺広告にだまされて大学生が死んだといういたましい事件だが、その裏側からは「氾濫する詐欺情報」と「地縁ネットワークの強さ」という中国社会の現状が透けてみえる。 まず事件の概略について説明しよう。陝西省西安にある西安電子科技大学の学生、魏則西さんが滑膜肉腫というがんにかかった。どこの病院もさじを投げるなか、治療法はないかとネットで情報を検索したところ、見つかったのが武装警察北京市総隊第二医院だった。米スタンフォード大学と共同開発した「腫瘤生物免疫療法」という新たな治療法を導入しており、80～90％という驚異

江蘇省の常州外国語学校は2015年９月、常州市の中心部から郊外の新しい校区に移転した。中等部と高等部が併設されたこの私立学校は常州市で一番の実力校だ。教育環境と教師の人材が一流なだけでなく、中産階級以上の家庭でしか負担できない授業料の高さも一流だった。 昨年の12月、この学校は異常な臭いに包まれた。腐ったバナナの臭いに似ていると言う人もいれば、殺虫剤のようだとも言う人もいた。学校に子供を迎えに行き、いつもこの異臭を嗅いでいた保護者の１人は「しばらく嗅いでいるとめまいがした」と証言している。常州市は化学工業が発達した都市で、人々は化学工場から出る異臭には慣れっこだった。しかし学校に現れた消えない異臭に、保護者たちの間に緊張が広がった。 12月末、一部の子供の体に赤い発疹やできものが現れると、保護者たちは連れだって子供を検査に連れて行き、多くの子供のリンパ腺と甲状腺に異常があることが判明した。

補強は金に糸目を付けないが　 中国リーグで５連覇を成し遂げた広州恒大が今冬、スペインの強豪アトレティコ・マドリードから移籍金4200万ユーロで獲得したコロンビア代表のジャクソン・マルティネス（2月17日、広州の空港でファンに囲まれて）　REUTERS 2016年、中国クラブによる"爆買い"が世界のサッカー界を震撼させた。 世界一の金満リーグといえば英プレミアリーグだ。年4000億円超という莫大な放映権料を背景に圧倒的な資金力を誇っている。ところが2016年冬の移籍市場で異変が起きた。なんと中国スーパーリーグ所属のクラブが投じた移籍金が３億ユーロ（約365億円）超に達し、２億4730万ユーロ（約300億円）のプレミアリーグを上回ったのだ。 春からリーグが始まる中国にとっては、冬の移籍市場が本番。秋からリーグが始まる英プレミアリーグにとっては夏の移籍市場が本番で、その差があるとはいえ、世界のサ

皆さん、こんにちは。「熊本案内人」の李小牧です。「新宿案内人じゃなかったの?!」とツッコミが飛んできそうだが、今だけは地震被害に苦しむ熊本のために全力投球する所存。執筆時（21日）の朝、熊本から東京に帰ってきたばかりだが、この記事が掲載される頃には再び熊本にいるはずだ。このコラムでは現地の状況、そして被害を知った中国人の反応についてお伝えしたい。 「中国人に伝えたい」と被災地に向かった 商談、ビジネスイベントでのスピーチ、中国で最も人気があるテレビトークショー「鏘鏘三人行」の収録......５泊６日で中国５都市を回るという強行軍の旅を終えた私は、へとへとになって日本に戻ってきた。それが４月14日、熊本地震の起きた日だった。すぐにも現地に飛びたかったが、東京でやるべき仕事は山積み。どうしようか悩んでいるうちに16日未明の本震を迎えることになった。これはもう行くしかない。 私は５年前の東日本大

頑張れ、くまモン！　中国中央電視台（CCTV）の微博（中国版ツイッター）アカウント「網絡新聞聯播」が、中国大使が熊本県知事に5200万円を送ったというニュースを取り上げた際のつぶやき ニューズウィーク日本版に寄稿させていただくようになって半年余りが過ぎた。気がつけば「手作り大砲で地上げ屋と戦う中国の農民」や「中国政府のじゃがいも主食化計画」などのニッチなネタばかりを扱うように。これも売れ線ではないネタを面白がってくれる担当編集者Ｍさんのおかげだ。 今回は「熊本地震と中国社会の反応」というお題を戴いたのだが、Ｍさんのご好意に甘えて、わかりやすい売れ線の話とは真逆の、「中国社会の反応」を理解するためのやたらと面倒な話をご紹介したい。 【参考記事】被災者の本音、女性が抱える避難所ストレス 【参考記事】熊本地震、信頼できる災害情報・安否情報をネットで確認する わかりやすい筋書きじゃわからない現実

社会の多様な要求に応えられるか（上海で、取り壊し予定の建物に貼られた習近平の写真）　Aly Song-REUTERS 中国政治は習近平中国共産党総書記への集権化の道を歩んでいる。そうした中国政治について、習総書記への個人崇拝化がすすんでいる、あるいは毛沢東時代へ回帰しつつある、と指摘する議論がある。 これらの表現がいまの中国政治を説明する単語として適切であるか否かの判断は別にして、政治学の知見を援用するまでもなく、直感的な理解として、中国政治のゆくえについて明るい見通しをもつ人は、そう多くはないだろう。「中国は崩壊する」と喧伝したいわけではない。だが中国共産党が現在の政治体制を維持し続けるためのコストは、日に日に高まっている。こうした状況を中国の国家指導者はどの様に見つめているのかに興味がある。 集権化を選んだ中国政治 民主的な政治体制であろうと権威主義的な政治体制であろうと、社会の要求を

４月２２日、米アップルは、中国での電子書籍や映画配信サービスを停止した。同国政府は３月、外資系企業を中心にインターネットの出版物に対する規制を強化していた。写真は深セン市で１月撮影（２０１６年　ロイター/BOBBY YIP） 米アップルは、中国での電子書籍や映画配信サービスを停止した。同国政府は３月、外資系企業を中心にインターネットの出版物に対する規制を強化していた。 米ニューヨーク・タイムズ紙によると、中国でメディアを管理する国家新聞出版ラジオ映画テレビ総局からの要請により、アップルは「ｉＴｕｎｅｓ（アイチューンズ）ムービー」と電子書籍閲覧アプリケーション「ｉＢｏｏｋｓ（アイブックス）」のサービスを停止したという。 アップルの広報担当者は「中国の顧客に書籍や映画配信をできるだけ早く再開できることを願っている」と述べたが、詳細については触れなかった。 同社にとって、台湾や香港を含むグレータ

４月２２日、中国共産党機関紙・人民日報傘下の有力国際情報紙、環球時報は、南シナ海で行う活動に電力を供給するため、中国が海上浮動式の原子力発電所を建設する計画だと報じた。写真は衛星から撮影した南沙諸島のミスチーフ礁。１月８日撮影。提供写真（２０１６年　ロイター/CSIS Asia Maritime Transparency Initiative/Digital Globe） 中国共産党機関紙・人民日報傘下の有力国際情報紙、環球時報は２２日、南シナ海で行う活動に電力を供給するため、中国が海上浮動式の原子力発電所を建設する計画だと報じた。 中国は南シナ海で軍事演習を行ったり施設を建設するなど軍事拠点化を進めており、周辺国が反発している。中国政府は、建築物の大半は灯台など民間での利用が目的だと主張している。 報道によると、この原発は遠隔地に「移動」させることができ、安定的な電力を供給するという。

４月１５日、付加価値税（ＶＡＴ）の還付業務を手掛けるグローバルブルーは、海外における中国人旅行客の３月の高級品購入額が前年同月比２４％減少したと発表した。写真は香港で２０１５年３月撮影（２０１６年　ロイター/Bobby Yip） 付加価値税（ＶＡＴ）の還付業務を手掛けるグローバルブルーは１５日、海外における中国人旅行客の３月の高級品購入額が前年同月比２４％減少したと発表した。月間ベースでの減少は統計を取り始めた２０１０年以来初めてで、過去最大という。 パリとブリュッセルで起きた連続爆破攻撃を受け、欧州を訪れる中国人旅行客が減少し、同地での消費額が３５％急減したことが背景。逆に、欧州との価格差の縮小が中国国内での支出を押し上げた。 バークレイズのアナリストらは「価格比較が厳しくなる一方、同時多発攻撃や生体情報（バイオメトリクス）ビザの導入もあり、欧州での落ち込みにつながった。ただ、中国人によ

物価高騰で庶民が悲鳴　消費者物価指数を見ると、野菜は前月比29.9％、前年同月比30.6％、豚肉は前月比6.3％、前年同月比25.4％の上昇だった（2016年2月）　Oktay Ortakcioglu-iStock. 「リコノミクス」という言葉を覚えているだろうか。中国語で書くと「李克強経済学」。李克強首相が主導する経済改革につけられた名称だ。しかし李克強の首相就任から３年、すっかり死語となってしまった。習近平政権は総書記に権力を集中する体制改革を断行し、李克強首相は経済運営の責任者ではあっても、経済改革の担当者という役割からは外されたかのように見える。リコノミクスでぶちあげられた改革プランも停滞し、忘れ去られてしまったものも少なくない。 今回は庶民の食卓、市場（いちば）の異変から中国の改革の行方を考えたい。 「炒め物が貴族の料理」「コーヒーにニンニク」 「葱爆肉（ネギと豚肉の炒め物）は今

今から１年前、ある匿名の人物が一千万件を超すパナマの法律事務所「モサック・フォンセカ」の機密文書を南ドイツ新聞にリークした。同新聞はこの膨大なデータを「国際調査報道ジャーナリスト連合」（ICIJ）と共有。ICIJは全世界の100余りのメディアの記者にこの情報を精査させ、そしてついに４月３日、最初の調査結果を公表した。完全なデータベースは５月初めに公開される。この一連の資料は「パナマ文書」と呼ばれている。 リークされた文書は国際的に権威のある高官とエリートたちがどのように租税回避しているか、そして莫大な財産を移転したのかを示すものだ。文書に自身や家族の名前が出る世界の現職・前職の国家元首や政府首脳の数は１００人以上。パナマ文書の嵐は世界を大きく揺さぶり、アイスランドの首相は民衆の抗議で辞職に追い込まれた。イギリスのキャメロン首相はどうして文書に父親の名前が現れるのか、メディアと国民に苦しい説

中国の若者に大人気　北海道から上海に移住、中国語を勉強しながら、ラブドールの“彼女”との生活を描いた動画・ウェブドラマの配信を始め、その後、日本のニュースやトレンドなどを紹介する自分の番組「紳士の一分間」を制作・配信。今では累計再生回数4億3000万回にもなるという山下智博さん（30歳） 最近、中国では「自媒体」という言葉が流行している。「セルフメディア」の訳語で、要するにSNSや動画を駆使し、影響力を持つようになった個人を意味している。「網紅」（ネット有名人）という表記のほうがわかりやすいかもしれない。 日本でもYouTubeを使ってセルフメディア化した「ユーチューバー」が話題になっているが、それと同じだ。ただし、中国の自媒体を取り巻く環境は、日本のそれとは比べものにならないほどで、すでに巨大な生態系を構成している。 ＊検閲により中国からYouTubeにはアクセスできないため、中国では優

お得で楽しい旅行のはずが　 悪名高き無料の香港・マカオツアーに参加した筆者の友人は、旅行中ほとんど土産物屋に押し込まれ、携帯電話は圏外になって助けも呼べず……　Nikada-iStock テレビや新聞でたびたび取り上げられる中国人の"爆買い"旅行。日本を楽しんでいる姿ばかりが話題になるが、実はブラックな旅行ビジネスが静かに広がりつつある。 旅行会社が現地ガイドに客を売りつける 「香港旅行でひどい目にあったのよ！」 突然、怒声が飛び込んできた。天津市に住む中国人の友人からの電話だ。悪名高き無料の香港・マカオツアーに参加したら、ひどい目にあったのだという。 ４泊５日の日程だったが、初日に海洋公園とビクトリアハーバーでの夜景見物があったぐらいで、残る時間はほとんどすべて土産物屋に押し込まれていたとのこと。マカオでは、カジノを見物したいとガイドにお願いすると、土産物屋からの脱出料として１人あたり1

反面教師に　 2013年にアップルは『315晩会』の放送をきっかけに、「中国人だけ差別している」と叩かれ、謝罪に追い込まれた（深圳のアップルストア）　Bobby Yip-REUTERS 2016年３月15日、中国でもっとも"面白く"かつ"恐ろしい"テレビ番組が放送された。『315晩会』だ。中国の庶民はこの番組を見て昏（くら）い喜びにひたり、中国企業も日本企業も恐れおののく。『315晩会』とは、一体どんな番組なのだろうか。 「遠山の金さん」的であり、超速攻で謝罪するしかない 毎年３月15日は「世界消費者権利デー」に指定されている。米国のケネディ大統領が1962年に「消費者の権利」を提示したことにちなんで、国際消費者機構が1983年に制定した記念日だ。中国では1991年から中国中央電視台（CCTV）が『315晩会』という特別番組を放送している。 なぜ、もっとも"面白く"かつ"恐ろしい"番組なの

手堅いジャンル　多くの規制を考えると抗日戦争ドラマは比較的作りやすく、戦後70年の昨年は特に多数作られた（特殊効果を駆使した抗日戦争ドラマの撮影現場、2015年8月）　Damir Sagolj-REUTERS 「中国で衛星放送のNHKを見ていたら、政治問題に関するニュースが流れるやいなや画面が真っ黒になってしまった」 日本でもたびたび報じられている中国の検閲だ。だが検閲がカバーする範囲はなにも政治問題にとどまらない。このことを象徴しているのが昨年末に通達された「ドラマコンテンツ制作通則」だ。業界団体の自主規制ガイドラインだが、実際には政府の意向をくみ取った指針と言える。 「通則」には「若者の恋愛ドラマは禁止」「捜査手順の詳細がわかるような刑事ドラマも禁止」「輪廻転生するSFも禁止」「不倫ドラマもダメ」といった厳しすぎる規制が明示されていた。 【参考記事】海賊版天国だった中国が『孤独のグルメ

中華人民共和国の創設者である毛沢東（マオ・ツォートン）は、その時代に比類なき声望と権力を欲しいままにした。しかし毛沢東は何度も「革命運動」を発動して国家を崩壊の瀬戸際に追い込んだ。その後、鄧小平（トン・シアオピン）による経済領域の「解放」によってこの国は生き返るが、鄧が指定した後継者の江沢民（チアン・ツォーミン）と胡錦涛（フー・チンタオ）は鄧の政策に従うだけの「国家の看守」に過ぎず、共産党政権を自分の代で壊さず平穏無事に次の世代に引き渡せばそれでよかった。 しかし、習近平（シー・チンピン）は前任の２人とは違う。彼は正真正銘の「紅二代（編集部注：いわゆる「太子党」の中でも49年の新中国成立以前に共産革命に参加し、日中戦争や国民党との内戦で貢献した党幹部の子供）」で、毛沢東は彼の精神の上の父である。彼は自分をこの国の「所有者」と考えている。けっして「経営者」などではない。この国を自分の家と考え

３月７日、中国人消費者の「高級」や「こだわり」志向がビールにも波及し、海外ブランドや個性豊かなビールを提供する小規模醸造業者が中国に新たな商機を見出す動きもある。北京の地ビールを提供するパブで６日撮影（２０１６年　ロイター／Kim Kyung-Hoon） 中国人消費者の「高級」や「こだわり」志向がビールにも波及し、海外ブランドのプレミアムビールが人気を集め、手作りで個性豊かなクラフトビールを提供する小規模醸造業者が中国に新たな商機を見出す動きも広がりつつある。 大手ビール各社にとって、中国は重要な市場だ。昨年は世界全体の出荷の伸びの半分を中国が占めた。ただ、ドイツ銀行のアナリストの試算によると、ビール会社が世界全体で稼いだ利益のうち中国が占める割合はわずか３％で、今後利益を拡大していかなければならない。 ラボバンクで上海を拠点とするアナリスト、キャサリン・ソン氏は「これからはプレミアムビー

作付面積を増やし、１日１回はじゃがいもを食え　生産だけでなく消費も増やすため、じゃがいもを主成分とした料理のレシピを募集したりもする予定だが、果たして……　George Clerk-iStock. 2016年２月23日、中国農業部は「じゃがいも産業開発推進に関する指導意見」を公表した。小麦、米、トウモロコシに続く第四の主食としてじゃがいもを位置づけるというもの。2020年までにじゃがいもの作付面積を１億ムー（約667万ヘクタール）以上に拡大すること、その30％以上を主食に適した品種とすること、主食消費量の30％をじゃがいもにすること、といった数値目標を掲げている。 つまり「１日３食のうち１回はじゃがいもを食うべし」と政府が大号令をかけたのである。SNSやネット掲示板をのぞくと、「主食にじゃがいもは勘弁して欲しい」と嫌がる声が多数だ。政府が無理やりいもを食べさせる。北朝鮮や戦後直後の日本を想

２０１６年が始まると、中国の経済・政治はますます「非正常」な状態に陥った。上海と深センの株価は猛スピードで続落し、外貨準備は記録的な量が国外に流出した。毎年春節前夜に放送されるＣＣＴＶ（中国中央電視台）の番組「春節聯歓晩会」は、最も共産党イデオロギー宣伝色の濃い中身だった、と視聴者に批判された。先日、習近平はＣＣＴＶと人民日報、新華社の３社を視察し、こう強調した。 「党のニュース・世論監督業務は党の原則を堅持しなければならない。最も根本的なのは、ニュース・世論監督業務における党の指導性を守ることだ。党・政府のメディアは党と政府の宣伝のための陣地であり、党の子供でなければならない。党メディアのあらゆる業務は党の意志を体現し、党の主張を反映し、党中央の権威を守り、党の団結を守り、党を愛し、党そのものを守り、党のためにならなければならない」。 ＣＣＴＶは習近平を迎える際、局に掲げた看板の上に「Ｃ

立志伝中の豪腕経営者　2005年には鴻海（ホンハイ）精密工業を世界最大のEMS企業に成長させた郭台銘（テリー・ゴー）会長　Anindito Mukherjee-REUTERS 2016年２月25日、この日はシャープと鴻海（ホンハイ）精密工業に振りまわされた一日だった。 「シャープ、鴻海傘下入りが決定」というニュースが流れたかと思うと、間もなくして「鴻海、正式契約を見合わせ」との報道。夜には米紙ウォール・ストリート・ジャーナルが「約3500億円の偶発債務リストが24日になってシャープから開示されたため、精査するために鴻海は契約延期」と報じる......という展開。どんでん返しが相次ぐミステリーのような筋書きだ。 2012年のシャープ出資案の際には、後出しジャンケンで鴻海が条件を変えてご破算になったが、今回も同じだ。相手が引いている時は情熱的に押してくるのに、相手がその気になると焦らしてくる。