サーバルームへ“お呼ばれ“した時の正しいコーデって？　データセンターに行って考えた【全身1万円の参考プラン付き】（1/5 ページ） Twitter上で「サーバルームに呼ばれた時のコーデ」という投稿が話題になった。ツイートはITネタとして投稿されていたが、ネタではない“真のサーバルームコーデ”を求めてさくらインターネットのデータセンターを見学してきた。 11月下旬、「サーバルームに呼ばれた時のコーデ」という投稿が一部Twitterユーザーの間で話題になった。ツイートには「サーバルームへお呼ばれ」という文言と共に女性のコーディネートの一例が載ったファッション誌の写真が添付されている。この投稿は12月26日時点で約7500RTと約2.7万いいねを集めており、大きな反響を呼んだ。 これは、もともとファッション誌に掲載されていた内容をコラージュした“ネタツイ“（笑いをとるためのツイート）だ。投稿者は

渋谷ハロウィーンの「地元にカネが落ちない問題」、どう解決すべきか：スピン経済の歩き方（1/7 ページ） 3年ぶりに行動規制のない「渋谷ハロウィーン」が無事終わった。 今回はインバウド解禁のタイミングに重なったことで、外国人観光客の姿も目立ったという。毎年、渋谷ハロウィーンを「荒れる成人式」と同じく「数字の取れる衝撃映像」として大ハシャギで取材する、ワイドショーも多くの外国人観光客にマイクに向けて、こんなコメントを切り取っている。 「世界で一番クレイジーなハロウィーンだ」 「渋谷ハロウィーンは海外でも有名なので、一度は来てみたかった」 こういう風に持ち上げられると、すぐに調子に乗ってしまうのが、日本人の悲しい性（さが）だ。「世界が渋谷のハロウィーンを称賛！」「日本のコスプレクオリティーの高さに外国人が感動！」なんて感じで、気の早い人は「渋谷ハロウィーンをインバウンド復活の起爆剤に」なんて皮算

「イラストやデザインの仕事は退屈」──英BBCが9月13日に掲載した、画像生成AI「Stable Diffusion」の開発元でAIスタートアップ企業である英Stability AIのエマド・モスタークCEOのインタビュー記事がTwitter上で話題だ。日本でもイラスト発注サイト「Skeb」創業者のツイートが拡散し、さまざまな意見が飛び交っている。 話題の記事は「"Art is dead Dude" - the rise of the AI artists stirs debate」（“アートは死んだも当然”AIアーティストの急増が議論を起こす）というタイトルで、画像生成AIが与える影響について言及したもの。記事の中には、BBCの記者がエマドCEOにインタビューした内容が掲載されている。 BBCのインタビューで、エマドCEOは「Stable Diffusionは“生成型検索エンジン”と考え

NVIDIAと滋賀大学は9月8日、データサイエンス教育用の講義資料「DLI データサイエンス教育キット」の日本語版の無償提供を始めた。同資料はNVIDIAのデジタルスキル育成プログラム「Deep Learning Institute」（DLI）の講義資料で、滋賀大学が日本語に翻訳したもの。教育機関の教員向けに提供する。利用にはNVIDIAの開発者アカウントが必要。 講義資料では「データサイエンスとRAPIDSの入門」「データ収集と前処理（ETL）」「データセットにおけるデータ倫理とバイアス」「データ統合と分析」「データビジュアライゼーション」「Hadoop、Hive、SparkとHBaseによるスケールと分散コンピューティング」「機械学習（分類）」「機械学習（クラスタリング、次元削減）」「ニューラルネットワーク」などの分野を取り上げる。 資料の元になった「DLI データサイエンス教育キット

米Intelや米Appleら業界大手7社が中心となるUSB推進団体、USB Promoter Groupは9月1日、次世代USBアーキテクチャである「USB4 Version 2.0」の仕様を発表した。USB5ではないが「メジャーアップデート」としており、USB4対応のType-Cケーブルで、従来のUSB4の2倍に相当する最大80Gbpsの伝送速度を実現するという。 USB規格の管轄団体USB Implementers Forum（USB-IF）による正式発表は11月のUSB DevDaysイベントの前に行う予定だ。 この高速性能を実現するために、USB Type-Cと電力供給の仕様が更新される予定という。 USB4 Version 2.0の主な特徴は、以下の通り。 既存の40Gbps USB Type-Cパッシブケーブルと新たに定義された80Gbps USB Type-Cアクティブケーブ

ことらの送金機能は、日本電子決済推進機構（JEPPO）が運営するデビットカード決済インフラ「J-Debit」を活用している（記事参照）。JEPPOはコード決済アプリとしてBank Payも提供しており、各銀行はことらを利用できる独自アプリを用意しなくても、Bank Payに対応することでことら送金を利用できるようになる。 関連記事 3メガバンクとりそな、低コスト送金インフラ運営のことら社設立　22年度稼働 みずほ銀行、三菱UFJ銀行、三井住友銀行の3メガバンク、そしてりそな銀行、埼玉りそな銀行の5社は7月20日、多頻度小口決済のための新たな決済インフラを運営する「ことら社」を設立した。22年度上期の個人間送金の取り扱い開始を予定する。 BANK Payっていったい何だ？　単なるQRコード決済ではないその秘密 BANK Payというサービスをご存じだろうか？　よくある説明だと、「PayPay

「粗いドット絵」「UDフォント」「パワポアイドル」──新年度だから教えたい、2022年に出てきた商用利用可なフリー素材 4月を迎え、2022年度がスタートした。新しい環境を迎えて、これまでとは違う製品を開発したり、毛色の異なる資料などを作ったりする人もいるかもしれない。そこで、フリー素材の活用を検討する人もいるだろう。 フリー素材といえば「いらすとや」や「Adobe Stock」などのサービスが有名だが、それ以外にもユニークなサービスが2022年にも続々と立ち上がっている。この記事では、ITmedia NEWSで過去に記事として取り上げた、22年から始まったフリー素材サービスを5つ紹介する。 元任天堂のデザイナーが手掛けた粗いドット絵の素材集 デザイン会社のNASU（大阪市浪速区）は、Webサイト「DOTOWN」（ドッタウン）で粗いドット絵の画像素材を提供している。食べ物や乗り物、人物、動

米連邦捜査局（FBI）の正式メールアカウントから10万人以上に偽メールが送信された件について、実行したという“pompompurin”が手口を解説した。LEEPアカウント申請過程で配信されるワンタイムパスコードがFBIのWebサイトから簡単に取得できたとしている。 米連邦捜査局（FBI）の正式メールアカウントから10万人以上に偽メールが送信された件について、FBIは11月14日（現地時間）、原因はFBIが法執行機関、諜報機関、刑事司法機関に提供しているポータルサービス「Law Enforcement Enterprise Portal（LEEP）」の設定の問題を悪用されたことだと発表した。 FBIの発表に先立って、偽メール配信を実行したという「pompompurin」を名乗る個人がセキュリティジャーナリストのブライアン・クレブス氏にFBIの公式メールアカウントを使ってコンタクトをとり、イン

Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 お茶の水女子大学、独アイントホーフェン工科大学、台湾大学による研究チームが開発した「FieldSweep: A 2D Tracking System With Embedded Magnets and a Smartphone」は、スマートフォン本体と安価な永久磁石のみで2次元トラッキングを行う手法だ。 平面上で位置を追跡するためには、静電容量タッチパネルやカメラ、赤外線センサーを主に使ってきたが、これらは高価であり電源を必要とするため、日常生活や公共の場での利用には向かなかった。 今回は容易に実装できるデバイスを目指し、永久磁石（今回はネオジム磁石を使用）とスマートフォンのみで平面上のト

飲食店やコンビニのアルバイトがふざけて不衛生な行為を行い、炎上して店舗に被害を追わせる事件を、俗に“バイトテロ”と呼ぶようになった。ここ最近、ネットニュースやテレビにてバイトテロ事件が数件報道されている。 6月5日：コンビニ店員らが店のバックヤードに設置されたモニターで、レジに並ぶ女性客の胸をのぞく（TikTok） 6月8日：ピザチェーンの店員がシェイクをヘラですくってなめる（Instagram） 6月13日：カレーチェーン店員が休憩室で賄（まかな）いのカツカレーに陰毛らしきものを「スパイス」と称して投入する（Instagram） このようなアルバイトが起こす不適切行為が最初に社会問題となったのは、2013年のことである。この件については、当時の連載でもコラムを2本執筆している。 バイト炎上（1） バイト炎上（2） 同じような事件が再び頻発し始めたように見えるが、8年前とはいろいろ事情が変

ミクシィは5月18日、SNS「mixi」内で自分のページを作れる「mixiページ」のサービスを8月末で終了すると発表した。しかし、ネット上ではSNSの「mixi」が終了すると誤解した人の声も多く見られる。 mixiページは、mixi内で企業や個人などが自由に開設できる「Facebookページ」のようなサービス。2011年にサービスを開始し、ネット検索にもヒットするオープンなページとして注目を集めた。日記や写真の公開、Twitter連携、ホワイトボード、Q＆Aといった機能を備えている。 ミクシィの発表を受け、Twitterでは「mixi」が一時トレンド入り。「mixiが終了する」と誤解したツイートが多い中、mixiページとmixiの違いを指摘する声、名称の紛らわしさに言及する声もあった。 ミクシィは5月15日に2020年3月期通期（19年4月~20年3月）の連結決算を発表。売上高は前年比22

さぁー、いよいよ「コミックマーケット98」（以下C98）が始まるね！ 2020年は東京オリンピックの影響で、8月ではなく5月の大型連休中に開催だ。開催期間は5月2～5月6日。 ん、何？　C98は中止になったでしょ、ですって？ そう、東京ビッグサイトで開催するC98は新型コロナウイルスの影響で中止になった。しかし、今コミックマーケット準備会をはじめとする多くのサークルと一般参加者は、ネット上で行われる「エアコミケ」で盛り上がっている。 ネットで楽しむ「エアコミケ」始まる エアコミケは、本来開催されるはずだったC98をオンライン上で楽しもうという企画。コミケの運営をしているコミックマーケット準備会も、Twitterにエアコミケ公式アカウント（@comiket_air）でハッシュタグ「#エアコミケ」を投稿し、一緒に楽しもうと呼び掛けている。 この呼びかけに応えて、サークル参加者は新刊や既刊再販の

台湾のデジタル担当政務委員（デジタル大臣）である唐鳳（オードリー・タン）氏が、新型コロナウイルスの感染が拡大している状況を踏まえ、使い捨ての医療用サージカルマスクを家庭で消毒し、再利用する方法を動画で紹介。日本語テロップと吹き替え音声を加えた動画も公開し、日本のネットユーザーの間で話題になっている。 紹介しているのは、台湾の「電鍋」（Traditional Electric Rice Cooker）を使った消毒方法だ。電鍋の内鍋に使用済みマスクを広げ、水を入れずにふたをする。スイッチを入れて8分間加熱すれば、再利用できる「乾蒸し（からむし）マスク」になるという。 電鍋は日本ではなじみの薄いアイテムだが、オードリー氏は日本のTwitterユーザーの質問に答え、「温度が110度程度なら大丈夫。ただし、温度を測っていない機器は要注意です」としている。また、「この方法が使えるのは、室外や感染リスク

「ひっ迫した状況が一目瞭然」新型コロナ病床数まとめサイト、大反響に「バグを疑った」と開発者仰天　“医療現場の声”励みにスピード公開 新型コロナウイルス感染症の患者数や、感染者用の病床数などを都道府県ごとに表示した「新型コロナウイルス対策ダッシュボード」が、ネットで話題を呼んでいる。Twitterでは「病床の使用率が一目瞭然」「都市部の病床数がギリギリなのが分かる」と好評だ。Facebook上のシェア数は4000近くあり、開発者の福野泰介さんは「バグを疑ったくらいです」と驚く。 福野さんは、福井県鯖江市のソフトウェアメーカー「jig.jp」の会長を務める傍ら、東京都が開設した「東京都新型コロナウイルス感染症対策サイト」や、無償で提供されているオンライン教材やテレワーク用のサービスをまとめた「VS COVID-19 #民間支援情報ナビ」の作成にも携わっている。病床数に特化したサイトを作成した経

「ワイヤレス給電には『ガラスの天井』（Glass Ceiling）がある」——ワイヤレス電力伝送実用化コンソーシアム（WiPoT）の篠原真毅代表（京都大学教授）は、CEATEC2019の講演で空間伝送型ワイヤレス給電技術の現状を語った。有能な人材が人種や性別の違いでキャリア形成を妨げられるように（＝ガラスの天井）、有望な新技術が表舞台に立てていないという。 ワイヤレス給電技術には「Qi」（チー）に代表される「近接結合型」の他に、電流を電磁波に変換してアンテナで送受信する電波受信方式など「空間伝送型」がある。日本では1980年代からマイクロ波を使った電波受信方式の研究が行われていたが、標準化や法制化の遅れで実用化に至っていない。 米国では今年6月、米Ossia（オシア）が開発した「Cota」というワイヤレス電力伝送技術がFCC（米国連邦通信委員会）の認証を得た。Cotaは、室内に2.4GHz

Oracle Cloudを期限なく無料で使える「Always Free」発表　1GBのVM2つ、Autonomous DB2つなど提供：Oracle OpenWorld 2019 米Oracleの年次イベント「Oracle OpenWorld 2019」が開幕。ラリー・エリソン会長が、Oracle Cloudの無料トライアル「Oracle Cloud Free Tier」に、期限なしで利用可能な「Always Free」を追加すると発表した。

サイバー攻撃やITに関係する事件が、日々世間を賑（にぎ）わせています。多くの場合、それは報道という形で私たちの耳に入ってくるわけですが、次から次に報じられる新しいニュースに流され、どんな大きな事件もいつの間にか忘れられてしまいがちです。 つらい事件の記憶が薄れるのは、ある意味では正しいのかもしれません。しかし、事件から得た教訓まで忘れてしまってはいけません。そこで今回は、皆さんもきっと名前だけは覚えているであろう過去の事件と、事件が世間の記憶から消えそうになる頃に発表された「報告書」に着目したいと思います。 「標的型攻撃」の典型例となった、日本年金機構の不正アクセス問題 まずは2015年5月に明るみに出た、日本年金機構のインシデントから見ていきましょう。日本年金機構のネットワーク内にマルウェア「Emdivi」が侵入し、遠隔操作が行われた事件です。この事件は「職員が自分宛てに届いたメールの不

「ほぼ毎日、決済のトランザクション数が伸びていく状況だった」――モバイル決済サービス「PayPay」で昨年12月に展開した「100億円あげちゃうキャンペーン」（第1弾）について、PayPay社の山本啓介さん（プロダクト本部 テクノロジー1部 部長）はそう振り返る。 同キャンペーンは還元率の高さから注目を集め、わずか10日間で還元総額が100億円に到達し、終了した。その間、PayPayのサービスを支えるシステムは、ユーザー数の増加に伴い、不安定な状態に。障害が相次ぎ、何回もの緊急メンテナンスを余儀なくされた。 押し寄せる膨大なアクセスに、PayPayのエンジニアはどのように対応したのか。山本さんが6月14日、イベント「AWS Summit Tokyo 2019」のセッションに登壇し、キャンペーンの舞台裏を語った。 「予想よりもはるかに短い期間でキャンペーンが終了」 PayPayは、昨年10月