機械学習技術を容易に活用できる、「Amazon Machine Learning」ってどんなもの？：アナリティクス トレンド ピックアップ Amazon Web Services（AWS）は2015年4月10日（日本時間）、機械学習技術を容易に使えるようにするサービス「Amazon Machine Learning」を発表した。これがどんなサービスなのかを簡潔に紹介する。 Amazon Web Services（AWS）は2015年4月10日（日本時間）、「Amazon Machine Learning」、というサービスを発表しました。発表時点では、「U.S. East」（ノースバージニア）リージョンで提供開始されています。 これは、機械学習技術に詳しくない人でも、これを活用したアプリケーションをつくれるようにするサービスです。つまり、アプリケーションからAPIで、このサービスを呼び出して

ビッグデータ時代の救世主「Hadoop」とは 「Apache Hadoop」は今、最も注目を集めている技術の1つです。Hadoopとは、大量のデータを手軽に複数のマシンに分散して処理できるオープンソースのプラットフォームです。 Hadoopを活用している企業は年々増え続けていて、不可欠な技術になりつつあるといえるでしょう。 本連載では、Hadoopとは何か、Hadoopがどう活用できるのかということを、「テキストマイニング」に焦点を当てて解説していきたいと思います。 重い処理を複数のマシンに分散させる 複数のマシンに処理を分散させるには、プロセス同士の通信、監視、障害時の対応などを考えなければならず、プログラマにとってハードルが高いものです。しかし、Hadoopはそういった面倒くさい処理を一手に引き受けてくれ、プログラマは、やりたい処理だけに集中できます。 例えば、Hadoopを使うと、1

ドローンの商用利用がこの2～3年で急速に進んでいる。災害調査、設備点検、警備や監視が主な目的だ。 「ドローンとは、コンピュータ制御で自律飛行する、無人の航空機のことだ」。こう語るのは、20年以上にわたってドローンの研究を進めてきた千葉大学 特別教授の野波健蔵氏。ドローンは、飛行中に周囲の様子をセンサーやカメラで認識しながら飛行したり、吹いている風の強さを検知して姿勢制御したりできる。「空を飛ぶためのコンピュータ技術が集約されている。まさに空飛ぶコンピュータだ」（野波教授）。 海外では、SFのような世界がドローンによって現実になりつつある。米アマゾンは2013年12月、宅配サービスにドローンを利用する計画を発表し、配送システムを開発中だ（関連記事：Amazon.com、米国外でのドローン配送サービス開始を示唆、写真1）。米フェイスブックは、通信基地局の機能を搭載するドローンを使って、インター

言語データの分析と応用のために自然言語処理と呼ばれる分野で長年研究が行われて来た。同分野が昨年から大きく沸き立っている。米グーグルの研究者であるトマス・ミコロフ氏らが提案した手法「Word2Vec」が、いくつかの問題について従来のアルゴリズムよりも飛躍的な精度向上を可能にしたのだ。 この手法によって得られるベクトル空間には、今まで定量的に捉えることの難しかった言葉の「意味」を極めて直接的に表現しているかのような性質が認められている。今年9月、当社がスポンサー参加した自然言語処理系の研究発表会「NLP若手の会 第9回シンポジウム」でも、多くの研究がWord2Vecに関連したテーマについて取り上げていた。今後、意味解析、文書分類、機械翻訳など様々な分野でWord2Vecの応用が期待されている。 「意味ベクトル」の驚異的な性質 Word2Vecは、その名前の表す通り、単語をベクトル化して表現する

ITの力で“言葉の壁”を取り払おうとする取り組みが、にわかに活発化している。背景にあるのは、急増する訪日外国人である。日本政府観光局（JNTO）によれば、ビザの免除や発給要件の緩和、消費税免税の対象品目拡大などが追い風になり、2014年は前年比29.4％増の1341万4000人に達した。 この流れは、東京オリンピック・パラリンピックが開催される2020年に向けてさらに進みそうだ。政府は、2020年に訪日外国人旅行者を2000万人に引き上げる目標を掲げている。 これに合わせて加速しているのが、機械翻訳技術の開発である。総務省主導の開発プロジェクトが進んでいるほか、民間企業による新規参入の動きもある。 NICTを中心にオールジャパン態勢で開発 総務省は2020年に向けて、「グローバルコミュニケーション計画」と呼ぶ多言語音声翻訳システムの開発プロジェクトを推進している。病院や商業施設、観光地など

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NTTコミュニケーションズ株式会社(本社：東京都千代田区、代表取締役社長：有馬彰、以下：NTT Com)とSOINN(ソイン)株式会社(本社：東京都小平市、代表取締役社長：長谷川修、以下：SOINN社)は、自律的に学習できる汎用型のAI*1「SOINN」を用いて、IoT(Internet of Things)*2の機器が収集する膨大なデータの中から、自律的にノイズ(不要な情報や異常値など)を取り除いたうえで、法則性や因果関係を発見する「CLARA with SOINN」(CLoud based AI for Recognition and Analysis)を開発しNTT Comクラウド上で活用する基盤を確立しました。 本基盤を用いて、これまで正確な測位が困難だった、屋内における高精度な位置測位技術を実現しました。屋内で利用中のスマートフォンからクラウド上のAI「SOINN」に送信される、