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IT Leaders トップ ＞ テクノロジー一覧 ＞ ERP／SCM ＞ 市場動向 ＞ ワークスAP「HUE」の開発費は300億円、100ミリ秒のレスポンスにこだわる ERP／SCM ERP／SCM記事一覧へ [市場動向] ワークスAP「HUE」の開発費は300億円、100ミリ秒のレスポンスにこだわる 2014年10月15日(水)田口 潤（IT Leaders編集部） リスト ワークスアプリケーションズが2014年10月上旬にお披露目し、2015年春以降にリリースを予定する基幹業務パッケージ「HUE」は、文字通りイノベーティブなソフトウェア製品だ。RDBから脱却した点で自らの主力製品「COMPANYシリーズ」を否定するとも言えるからである。ではHUEはいかにして誕生したのか？ この記事の続きをお読みいただくには、 会員登録（無料）が必要です 【次ページ】「いかなる創造的な活動も、はじめは

米半導体大手のインテルが、同業の米アルテラを100億ドル（約1.2兆円）超で買収しようとしている――。 2015年3月末、半導体業界では史上最大規模となるM&A（合併・買収）交渉の存在が明らかになった。同年4月初旬には「交渉は決裂」との報道が流れた一方、4月13日にはアルテラの大株主が経営陣に「アルテラはインテルと交渉のテーブルに戻るべきだ」との書簡を送るなど、沈静化したとは言えない状況だ。 このM&A交渉は、次世代のコンピューティング・アーキテクチャーをめぐる覇権争いの一端といえるものだ。 x86系CPU（マイクロプロセッサ）とDRAM、汎用バス群。いわゆる「PC（パソコン）アーキテクチャー」と呼ばれる構成に基づくPCサーバーは、IT業界を席巻した。米グーグルから米アマゾン・ドット・コムまで大手IT企業の中核インフラを今も支えている。 PCサーバーはこれまで、半導体の集積度が2年で倍にな

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昨今発表される自動車に、自動ブレーキが装着されるケースが珍しくない。車線を逸脱しないような機能を備えた車種も増えてきた。2020年ごろには自動運転時代が到来するという見方も強まっている。自動運転可能な自動車、いわゆる自動運転車は有望な市場を創出すると期待されており、自動車関連企業のみならず、IT企業をも巻き込んだ開発競争が国内外で激しさを増してきた。 日本の自動車メーカーの世界シェアは国別で世界最大であり、自動車産業は日本を支える重要な柱だ。果たして、自動運転車時代が到来しても、日本は高い競争力を誇っていることができるのであろうか。 特許庁は、「平成25年度特許出願技術動向調査」において、自動運転車に関わる国内外の特許や論文を調査し、技術発展状況、研究開発状況、日本および外国の技術競争力、産業競争力を明らかにした注1）。その上で、日本企業および政府機関が取り組むべき課題や今後目指すべき研究

自動車はスーパーコンピュータを搭載し、人工知能で制御する。Nvidiaは2015年1月にラスベガスで開催した「2015 International CES」で最新の自動運転技術を発表し、人工知能を採用した制御方式を示した。このシステムを自動車に搭載すると、カメラで捉えたオブジェクトを高精度で把握し、周囲の状況を理解する。Audiはこのシステムの採用を表明している。自動運転技術開発が加速しそうだ。 カメラがセンサーを置き換える NvidiaのCEO（最高経営責任者）、Jen-Hsun Huang（上の写真）は1月4日、自動運転開発プラットフォーム「Nvidia Drive PX」を発表した。記者会見のもようはストリーミングで中継された。Huangは、車載センサーのトレンドとして、レーダーなどがカメラにより置き換えられていることを指摘した。スマートフォンなどのモバイル技術により、カメラの解像度

半導体産業研究所（SIRIJ）は2015年3月24日、「2014年スマート社会を創るイノベーション創出に向けて」と題する資料を発表した。SIRIJは、2010年ごろからスマート社会の到来に注目し、社会的課題解決のために異業種との連携を模索してきた。 その活動もあって、日本の半導体メーカーと異業種が共同して、スマート社会のビジネスを創出する取り組みが、まずは自動車から始まっている。同資料の内容を中心に、SIRIJの活動およびスマート社会戦略について、所長の福間雅夫氏に聞いた（図1）。 共通する6つの技術の方向性 「半導体は高齢化や環境問題など顕在化し始めた社会的課題を解決するためのキーデバイスになる」と福間氏はそれまでの調査から見ていた。そこでSIRIJは、2011年に半導体メーカーだけでなく、異業種の企業を加えた協議会を立ち上げた。異業種を加えたのは、社会的課題に直面している異業種の意見が

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IoTの時代には、ネットのクラウド側ではなくエッジ（端）側が重要になる。そう主張するのが、トヨタ自動車と自動運転で共同研究を進めるなど、IoT向けのソフトウエア開発に力を注ぐPreferred Networksである。同社が「エッジヘビーコンピューティング」と呼ぶ次世代の情報処理環境の構想と、そこに向けて開発を進める技術・製品の概要を同社の岡野原氏に寄稿してもらった。（本誌） 本稿では、次の10年の情報処理のアーキテクチャーがどうなるのかを考察する。今後は膨大な量のデータがネットワークのエッジ（端）で生産・消費される時代が来ると、我々は考えている。エッジ側で生成される大量のデータを、エッジ側で分散協調して処理するようになる。これを著者らはエッジヘビーコンピューティング（EHC）と呼んでいる。 我々は、この時代を見据えた「Deep Intelligence in Motion」（DIMo）と

米Microsoft社が、FPGAを用いてニューラルネットワークの一種である「ディープラーニング（深層学習）」の高速化に成功した。 これまでディープラーニングでは、アクセラレーターとしてGPUが使われることが多かったが、Microsoft社は大規模なデータセンターでの利用を踏まえ、GPUより電力効率の高いFPGAを採用した。 今回、同社は「GPUにほぼ匹敵する性能を実現」（同社）しつつ、電力効率はGPUの1.5～2.7倍を実現した。性能面でも、FPGAを用いたディープラーニングの従来実装と比べて、約3倍の性能を実現している（表1、関連記事）。 検索エンジン、画像認識などに適用 Microsoft社は数年来、データセンターでの処理にFPGAを用いる試みを積極的に進めている。2014年6月には、FPGA搭載サーバー「Catapult」を発表（関連記事）。1632個ものFPGAを用いたシステムを

Mobile World Congress（MWC）の主役はスマートフォンなどの端末だけではない。各通信機器ベンダーは、端末を支える通信インフラ技術についても世界中の通信事業者が集まるMWCをターゲットに数年先を見越した製品やソリューションを用意してくる。 ここ数年来、MWCでの通信インフラ技術の主役は、LTEからLTE-Advanced、スモールセルなど無線アクセスが中心だった。だが今年はその様相ががらりと変わった。 新たな動きとして、ネットワーク全体をソフトウエアで制御できるようにする通信事業者向けの「SDN（Software Defined Network）」、さらにコア網のネットワーク機能を仮想化する「NFV（Network Functions Virtualization）」といった動きが一気に登場してきたからだ（写真1、関連記事：エリクソンが通信事業者向けSDNを初公開、豪テル