コロナの科学、メディアはどう報じるべきか 学術フォーラムで活発な議論 | Science Portal - 科学技術の最新情報サイト「サイエンスポータル」
レポート コロナの科学、メディアはどう報じるべきか 学術フォーラムで活発な議論 2020.07.22 草下健夫 ／ サイエンスポータル編集部 新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の世界的な拡大は、ネット利用の普及と相まって、感染防止、検査や医療態勢、制度や政策の是非論など、真偽不明のものを含めあらゆる情報が飛び交う状況を生んでいる。こうした中、日本学術会議は学術フォーラム「メディアが促す人と科学の調和 コロナ収束後の公共圏を考える」を開催した。メディアが科学をどう報じるべきかをめぐり、研究者や国内外のマスコミ関係者、脚本家など多彩な論客が持論を展開した。 メディアの科学に対する信頼、落ちているか 7月16日に開かれたこのイベントはコロナ対策のため、予定を変更しオンラインでの開催となった。冒頭で学術会議の渡辺美代子副会長（科学技術振興機構副理事）が「学術会議の『科学と社会委員会メディ
科学技術の失速と復活の処方箋を議論 政策研究大学院大がシンポで | Science Portal - 科学技術の最新情報サイト「サイエンスポータル」
レビュー 科学技術の失速と復活の処方箋を議論 政策研究大学院大がシンポで 2020.01.10 池辺豊 ／ サイエンスポータル編集部 政策研究大学院大学は2019年12月26日、東京・六本木の同大で科学技術政策研究シンポジウム「我が国科学技術の失速の原因と復活の処方箋」を開いた。行政体制の弱体化や科学技術システムの時代遅れを失速の主な原因に挙げ、若手研究者の活性化などが復活のために不可欠と論じられた。 電子産業に「昔日の面影なし」 開会の挨拶に続き、今村努コーディネーター（元文部科学省科学技術政策研究所長）が論点整理を行った。失速の指標である研究力の低下について、科学技術論文数は日本の最盛期だった2004年の国際順位は2位だったが、現在は4位に甘んじており、論文の質を示す「トップ10」は4位から9位に後退。大学ランキングで日本の大学はトップ100の下位に2校がいるだけと指摘した。 1980
《JST主催》フェイク情報はSNSやAIで増幅 JST主催の公開ワークショップ「意思決定のための情報科学〜情報氾濫・フェイク・分断に立ち向かうことは可能か〜」開催 | Science Portal - 科学技術の最新情報サイト「サイエンスポータル」
レポート 《JST主催》フェイク情報はSNSやAIで増幅 JST主催の公開ワークショップ「意思決定のための情報科学〜情報氾濫・フェイク・分断に立ち向かうことは可能か〜」開催 2019.08.20 池辺豊 ／ 総務部広報課 「意思決定のための情報科学〜情報氾濫・フェイク・分断に立ち向かうことは可能か〜」と題した公開ワークショップが7月25日、科学技術振興機構(JST)の研究開発戦略センター(CRDS)が主催してJST東京別館（東京都千代田区）で開かれた。この中から、社会を揺るがすフェイク（偽の）情報とその抑止対策についての講演の要旨を紹介する。 名古屋大学大学院情報学研究科の笹原和俊講師はフェイクニュース問題を取り上げた。米国留学時の2016年、ネット上で氾濫する偽のニュースに遭遇。米大統領選に関するものが圧倒的に多く、「偽ニュースは速く遠くたくさん伝わる」と述べた。SNSがその流れを増幅し
基礎研究の成果は将来の社会発展の基盤 令和元年版の科学技術白書 | Science Portal - 科学技術の最新情報サイト「サイエンスポータル」
「基礎研究による知の蓄積と展開〜我が国の研究力向上を目指して〜」と題した令和元年版科学技術白書を文部科学省がまとめた。政府はこの白書を28日に閣議決定し公表した。白書は、「基礎研究の成果は将来の社会や生活に全く新しい価値をもたらし得る社会発展の基盤」などと指摘して基礎研究の重要性を強調している。 令和元年版科学技術白書は2部構成で、第1部第1章でまず基礎研究の重要性を強調した。ここでは「現在、製品やサービスの高付加価値化が進んだ知識集約型社会への転換が起きており、卓越した新たな発想を追求、創造する知的活動である基礎研究の重要性はより一層高まっている」と記述した。その上で「基礎研究の成果の蓄積と展開は、長期的な社会課題の解決や新産業の創出とともに、将来の社会や生活に全く新しい価値をもたらし得る社会発展の基盤」としている。 第2章では基礎研究を「知のフロンティアを開拓する営み」と位置付けた上で
政府、研究力強化や多様な産学連携のための新制度創設へ 身軽な組織として大学の「出島」など検討 | Science Portal - 科学技術の最新情報サイト「サイエンスポータル」
ニュース 政府、研究力強化や多様な産学連携のための新制度創設へ 身軽な組織として大学の「出島」など検討 2019.05.16 政府は、大学や国の研究機関が民間企業との協力を一層強化し、研究開発の効率を向上させるための新しい制度を創設するための検討を始めた。検討作業は安倍晋三首相が議長を務める総合科学技術・イノベーション会議の場で進める。大学や国の研究機関が本体から切り離れた「出島」のような機関を設立することなどが柱になる見通しだ。 新制度の構想は、13日に開かれた第44回総合科学技術・イノベーション会議で示され、会議では「研究力強化・若手研究者支援総合パッケージ」の名称で具体的な内容を検討し、年内をめどに新制度内容を策定することを確認した。 関係者によると、政府が新制度を設けることになった背景には、研究力強化の鍵を握る研究人材や資金の確保、研究環境の整備のいずれについても、従来の取り組みで
2015年4月1日レビュー「国立研究開発法人がスタートしました」 | SciencePortal
平成27年4月1日より独立行政法人通則法(平成26年6月13日改正)が施行され、独立行政法人が新たに3つに類型化されます。その類型の1つである国立研究開発法人は、科学技術の水準の向上を通じた国民経済の健全な発展その他の公益に資するため研究開発の最大限の成果を確保することを目的としています。 なぜ、国立研究開発法人という類型ができたのでしょうか。 科学技術の研究開発は、計画通りに進むとは限らず、狙った成果が生み出せないことや狙っていなかった成果が生み出されることがあり、不確実性、予見不可能性という特性があります。また、生み出された成果が社会で使われる形になるまでに20年以上という長い時間がかかることもあります。科学技術をもとにイノベーションを興し、世界と競争して、日本の発展に貢献していくためには、このような研究開発の特性を踏まえた環境を整備することがとても重要になります。 そのため、従来の独
即実践！科学の魅力の伝え方「気持ちの流れを意識して」—NIMS広報室長の小林隆司さんの講演から | Science Portal - 科学技術の最新情報サイト「サイエンスポータル」
レポート 即実践！科学の魅力の伝え方「気持ちの流れを意識して」—NIMS広報室長の小林隆司さんの講演から 2018.10.26 関本一樹 ／ 「科学と社会」推進部 「このスプーン、ユリ・ゲラーでも曲げられなかったスプーンなんですよ」 この説明に、学生の手を渡るテンポが、途端にスローになる。今まさに学生の「気持ちの流れ」に変化が起きた。小林さんの「伝える技術」の神髄だ。 今回、科学の魅力を伝えるためのヒントを紹介したい。 好調なNIMSの広報活動をけん引 物質・材料研究機構（NIMS）の広報活動が好調だ。4年間で8倍 —— 一般向けに研究室などを公開するイベント「一般公開」は、来場者数が飛躍的に増えている。NIMSは、最終製品として表に出ることが少なく、地味な印象を持たれがちな「材料」の研究開発を担う研究機関だ。にも係らず、「YouTube」のチャンネル登録者数は7万人を突破した。 この好調
その他のレポート イベントレポート「『人間が動物に対して抱くイメージは、社会の在り方を反映する鏡』―自然の話を聴く生態学者、高槻成紀さん」| SciencePortal
レポート 「人間が動物に対して抱くイメージは、社会の在り方を反映する鏡」—自然の話を聴く生態学者、高槻成紀さん 2018.10.11 西岡真由美 ／ ノンフィクションライター 生態系や環境の保全、といった言葉に聞き馴染んで久しいが、「保全生態学」という学問の存在は初耳だった。あらためて考えると、生態系という言葉ひとつにも、漠然としたイメージしか持ち合わせていないことに気づく。 「生態系とは、ある地域の生物群集とそれを取りまく環境要因とを一体として捉える用語で、それまでの自然よりも生き物の『生き様』、つまり『生態』が重視されています」 手始めに調べた書籍の解説が、妙に気に入った。「生き物の生き様」という表現に、生命の息づかいを感じる。なるほど、と腑(ふ)に落ちた気がした。 保全生態学とは、生物と環境との関係を解明し、野生動植物の減少や、人間の影響による攪乱(かくらん)といった問題の解決に取り
「学問にとって学会は本当に必要なのか？」シンポジウム | Science Portal - 科学技術の最新情報サイト「サイエンスポータル」
レポート 「学問にとって学会は本当に必要なのか？」シンポジウム 2018.09.20 保坂直紀 ／ サイエンスポータル編集部 「この画期的な研究成果は、〇×教授が学会で発表なさることになっています」。医療ドラマなどで、学会発表がこのように権威づけの道具として扱われるのを、ときどき目にする。社会学などではしばしば、ある事柄がテレビドラマや映画でどう描かれているかを分析し、それに対する世間一般の意識を探ろうとする。それにならえば、いまも学会は、世間からは権威の象徴とみられているらしい。では、その学会を構成する当の研究者たちは、学会をどうみているのか。京都大学で9月13日に開かれたシンポジウム「学会を問う」(京都大学学際融合教育研究推進センター主催)をレポートする。 「学会」は業績蓄積の場 シンポジウムの副題は「学会って意味なくない？」。刺激的だ。研究者にとって、所属することがあまりにも当然のこ
《JST共催》科学と社会の新しい関係を探る「シチズンサイエンス」ワークショップ開催 | Science Portal - 科学技術の最新情報サイト「サイエンスポータル」
レポート 《JST共催》科学と社会の新しい関係を探る「シチズンサイエンス」ワークショップ開催 2018.06.20 サイエンスポータル編集部 科学者が専門家としてかかわってきた科学の世界に一般の市民が参加する「シチズンサイエンス」で、新しい科学や社会をつくることができるのか——。科学と社会のこれからの姿を語り合うワークショップ「シチズンサイエンスから共創型イノベーションへのNext Step」(科学技術・学術政策研究所、科学技術振興機構主催)が6月18日、東京都千代田区の学術総合センターで開かれた。 専門家の「科学」に一般市民が参加するシチズンサイエンス 科学(サイエンス)は近代以降、おもに専門家としての職業科学者がつくってきた。素人には、かかわる余地がない。ところが、この科学の世界に一般市民(シチズン)が参加する流れが、20世紀末ごろから世界的に強まってきた。この動きや、そうして生まれる
阻害要因は時間と人的サポートの不足 研究者の社会活動でJSTが意識調査 | Science Portal - 科学技術の最新情報サイト「サイエンスポータル」
研究者が科学と社会をつなぐ社会活動をしたいと思っても時間や人的サポートがないと実際にはできないと8割の回答者が考え、またほとんどの研究者が何らかの社会活動をしていてもその内容は組織の一員としての参加が多く、「市民との協働」と言える積極的活動は少ない—。こうした実態が、科学技術振興機構(JST)が実施した意識調査で明らかになった。研究者の社会活動を促進するためにも研究環境の改善が重要で改善に向けた施策の検討が求められる、と言えそうだ。 この意識調査はJST「科学と社会」推進部(調査実施当時・科学コミュニケーションセンター)が16,000人の研究者を対象に「WEBアンケート方式」で実施し、回答があった約2,900人の意識を分析した。調査の目的は、現行の「第5期科学技術基本計画」で「研究者が社会と向き合うことが重要」としていることから研究者の意識の現状を明らかにすること。回答者の年齢は40歳台と
2018年1月17日レビュー「科学者と市民の協働を目指すシチズンサイエンス」 | SciencePortal
専門性の高い科学の研究に、一般の市民が加わることはできるのか。加われば、科学研究に新しい潮流を呼び込むことができるのか。どうすれば、お互いに満足が得られるのか。それで社会はよくなるのか——。科学者と市民が一緒になって科学の成果を生み出そうという「シチズンサイエンス」の試みが、日本でも始まっている。 市民が銀河を分類する 新年が明けて間もない2018年1月8日。成人の日のこの日、東京都三鷹市の国立天文台に、天文ファンなど約30人の市民が集まった。「市民天文学ワークショップ」の参加者だ。市民天文学。国立天文台が今回のプロジェクトを始めるにあたって作った造語だ。 国立天文台は、ハワイ・マウナケアの山頂に建設した巨大な「すばる望遠鏡」を、2000年から本格的に運用している。標高は約4200メートル。空気は澄んでいて、天体観測に適している。広い視野をいちどに撮れる高性能のカメラを備えており、今では大
日本学術振興会賞に29年度も若手研究者25人 | Science Portal - 科学技術の最新情報サイト「サイエンスポータル」
日本学術振興会(安西祐一郎理事長)が創造性に富んだ優れた若手研究者(45歳未満)の業績をたたえ、支援する「日本学術振興会賞」の平成29年度授賞者に25人を選び、このほど発表した。授賞式は2月7日に日本学士院(東京都台東区)で開かれ、25人に賞状、賞牌と副賞として研究奨励金110万円が贈られる。 今年度の賞は、研究機関と個人の推薦を受けた研究者に昨年度の候補者(受賞者を除く)を加えた423人の候補者の中から予備審査を経て日本学術振興会賞審査会(委員長・野依良治科学技術振興機構研究開発戦略センター長)が選考した。日本学士院は近く、今回選ばれた25人の中から日本学士院学術奨励賞授賞者を6人以内選定する。 受賞者一覧は以下の通り。
英国大学事情—2017年7月号「学生局と英国リサーチ・イノベーション機構の新設」 | Science Portal - 科学技術の最新情報サイト「サイエンスポータル」
レポート 英国大学事情—2017年7月号「学生局と英国リサーチ・イノベーション機構の新設」 2017.07.03 山田直 氏 ／ 英国在住フリーランス・コンサルタント 英国在住約40年のフリーランス・コンサルタント山田直氏が、新しい大学の生き方を求め、イノべーション創出、技術移転などに積極的に取り組む英国の大学と、大学を取り囲む英国社会の最新の動きをレポートします。 2017年4月、高等教育及び研究に関する新たな法律「高等教育・研究法(2017年):Higher Education and Research Act 2017」が成立した。これにより、高等教育と研究に関する規制・監督や助成に関して、過去25年間で最大と言われる制度改革が実施されることになった。これに伴い、2018年4月には「学生局(Office for Students:OfS)」と「英国リサーチ・イノベーション機構(UK
科学コミュニケーター養成講座のこれまでとこれから 英国インペリアルカレッジを参照しつつ考える | Science Portal - 科学技術の最新情報サイト「サイエンスポータル」
サイエンスクリップ 科学コミュニケーター養成講座のこれまでとこれから 英国インペリアルカレッジを参照しつつ考える 2016.01.15 10年前に始まった科学コミュニケーション関連講座 2005年、北海道大学、東京大学、早稲田大学で、科学と社会をつなぐ人材の養成を目指し、政府の科学技術振興調整費を受けて「科学コミュニケーション」関連のプログラムが開設された。北大は学外者にも広く門戸を開いた「科学技術コミュニケーター養成プログラム(CoSTEP)」、東大は東大の大学院生を対象にした副専攻プログラムとして総合文化研究科の「科学技術インタープリター養成プログラム」、早大は正規の大学院修士課程として政治学研究科に「科学技術ジャーナリスト養成プログラムMAJESTy」を開設した。 3講座の修了生は2014年度末時点で合計800人を超える。このような科学コミュニケーション関連の講座の創設は他の大学にも
社会・経済発展のために人々が「科学は自分たちのもの」と考えられる世界を（ラッシュ・D・ホルト 氏 ／ 米国科学振興協会(AAAS) CEO） | Science Portal - 科学技術の最新情報サイト「サイエンスポータル」
本日、サイエンスアゴラの場でこのようにお話する機会に恵まれたいへん嬉しく思っています。日本が科学界そしてエンジニアリングの世界で長く貢献されてきたことに敬意を持ってきました。サイエンスアゴラのような公の場で科学や社会の問題についてディスカッションする例はあまりなく、たいへん良いことだと感じています。 科学と社会のギャップは広がっている アゴラのような場は科学者や政策決定における科学の位置付けを考える上でたいへん重要ですが、科学と社会の間のギャップは広がってきています。一般の人が科学を理解する機会はこれまであまりありませんでした。例えば自然界や地球に関する学問、また機械学や生物学といった学問に対する一般の人の疑問はなくなっていないと思います。このため「サイエンスリテラシー」はそういう問題を解決するきっかけになります。一般の人にとって科学とは何なのか、どのように機能し、なぜ人々の生活において重
英国大学事情—2015年1月号「大学の研究への公的評価：REF2014」＜2014年度公的研究評価結果：HEFCE資料より＞ | Science Portal - 科学技術の最新情報サイト「サイエンスポータル」
レポート 英国大学事情—2015年1月号「大学の研究への公的評価：REF2014」＜2014年度公的研究評価結果：HEFCE資料より＞ 2015.01.05 山田直 氏 ／ 英国在住フリーランス・コンサルタント 英国在住約40年のフリーランス・コンサルタント山田直氏が、新しい大学の生き方を求め、イノべーション創出、技術移転などに積極的に取り組む英国の大学と、大学を取り囲む英国社会の最新の動きをレポートします。(毎月初めに更新) 2014年、英国の大学における研究への公的評価がHEFCEを中心としたファンディング・カウンシルによって実施され、その評価結果が2014年12月に公表された。これは2008年以来6年ぶりの公的研究評価であり、この結果によってファンディング・カウンシルからの大学への研究向け運営費交付金額が決まるため、各大学は評価に向けた申請資料の準備に大きな労力を注いできた。今月号で
研究開発戦略ローンチアウトー第72回「インドの科学技術・イノベーション動向について」 | Science Portal - 科学技術の最新情報サイト「サイエンスポータル」
レポート 研究開発戦略ローンチアウトー第72回「インドの科学技術・イノベーション動向について」 2016.05.02 樋口壮人 氏 ／ 科学技術振興機構 研究開発戦略センター 海外動向ユニット 私が所属する研究開発戦略センター(CRDS)海外動向ユニットでは、我が国の科学技術・イノベーション戦略を検討する上で重要と思われる諸外国の動向について調査・分析を行っており、その調査結果を内外に発信しています。2016年2月には海外調査報告書「科学技術・イノベーション動向報告〜インド編〜」を発行しました。本レポートでは、インドの現状や科学技術・イノベーション動向について紹介します。 インドの概況 近年では、グーグルのCEO(最高経営責任者)にインド人のサンダー・ピチャイさんが就任したように、欧米企業ではインド人の活躍が目立っています。しかしインドという国全体を見れば、まだまだ発展途上にあるといえます
2016年2月8日レビュー「人材育成はドイツに学んだ方が?」 | SciencePortal
当サイエンスポータルに昨年1年間に掲載した全ての記事中、「いいね」が一番多かったのは、9月11日レビュー「博士課程は職業 日独シンポジウムで日本の遅れ浮き彫りに」だった。999と表示されている。次は2015年12月21日オピニオン「授業料? 日本の博士課程制度設計はガラパゴス」の642だ。 これら二つの記事に共通するものは何か。ドイツと日本の研究人材育成の仕方がだいぶ異なる実態を具体的に示していることだろう。日本は教育費の家計負担、特に就学前教育(幼稚園など小学校入学前の家庭外機関による教育)と高等教育(大学・大学院・短期大学・高等専門学校など)の家計負担が、経済協力開発機構(OECD)加盟国の中でも最も重い水準にある。OECDの報告書などでだいぶ前から指摘されていることだ。大学生、大学院生の私的負担、言い換えると公的支出が、ドイツと日本で相当、違うことをこれらの記事も示していた。 授業料
研究評価の第二の革命“Altmetrics(オルトメトリクス)” | Science Portal - 科学技術の最新情報サイト「サイエンスポータル」
レポート 研究評価の第二の革命“Altmetrics(オルトメトリクス)” 2014.02.24 寿 桜子 ／ 科学技術振興機構 科学コミュニケーションセンター 「ネイチャー」や「サイエンス」。これらはとくに“権威ある学術誌”として、世界中のメディアにもよく取り上げられている。しかし、その「権威」とは何だろう。 実はこの「権威」は「文献引用影響率」という数値的指標で明確に説明できる。「インパクトファクター(Impact Factor、IF)」という呼び名で知られ、毎年更新されており、学術出版界では非常に重視されている。本来は学術誌の重要度や影響度などの評価に使われる目的で考案されたが、近年はその用途から離れ、個々の論文の価値や科学者自身の業績評価にも利用されるといった “乱用”が見られるようになってきた。さらに、「権威ある学術誌ほど捏造(ねつぞう)が多い(*1)」といった問題も起きてきたの
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