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ブックマーク / www.yomiuri.co.jp (10)

  • バードストライク?日航機エンジン停止・緊急着陸 : 社会 : YOMIURI ONLINE(読売新聞)

    3日午前11時7分頃、新千歳発神戸行き日航空3302便(ボーイング767―300型機、乗員乗客231人)が、新千歳空港を離陸直後の上空約60メートル付近で、左エンジンの排ガス温度が急上昇する異常表示が出た。 機長は左エンジンを停止し、約15分後に新千歳空港に緊急着陸した。乗員乗客にけがはなかった。 日航空によると、左エンジン内部に鳥を吸い込んだ「バードストライク」のような痕跡があり、エンジンの交換が必要なほど内部が破損していたという。

    kistame228
    kistame228 2010/01/05
    無事でよかったけれど、自分が乗っている飛行機でエンジンから火が吹いたと想像すると・・
  • 宮城・大崎にカンガルー?目撃情報相次ぐ : 社会 : YOMIURI ONLINE(読売新聞)

    宮城県大崎市でカンガルーの目撃情報が相次ぎ、話題になっている。 田んぼや畑、牧草地が広がる同市岩出山の真山地区に集中しており、テレビ番組の取材班や見物人が殺到。地元では「街おこしにつなげたい」との声が上がり、2日夕からカンガルーのラベルを張った日酒を販売する。 大きい目が光り、耳が長く、体は薄いベージュ色――。地元の主婦笠森君子さん(57)が目撃したのは、10月24日午後7時過ぎ。林の中の道を車で通った際、高さ1メートルほどの動物が道ばたにいた。「横座りして前脚で立つようにして、こちらを見ていた。子供のカンガルーか、ワラビーかも」と話す。 地元の公民館「真山地区館」の石川悦朗館長によると、こうした目撃情報は7年前から寄せられ、今年10月までに約20件あった。真山地区の半径約5キロの範囲に集中。大半が夜か明け方の時間帯で、夜行性のカンガルーに合致するという。 先月、テレビの情報番組で取り上

    kistame228
    kistame228 2009/12/03
    ほんとかよ!!
  • 「日航に公的資金」財務相と国交相が協議へ : 経済ニュース : マネー・経済 : YOMIURI ONLINE(読売新聞)

    航空の再建を巡り、藤井財務相と前原国土交通相が週内にも協議する方向で調整に入ったことが18日、分かった。 再建途上で、公的資金を活用した支援が必要となる公算が大きいことから、政府全体として態勢作りを急ぐ考えだ。 公的支援策としては、改正産業活力再生特別措置法(産業再生法)の適用による資増強や、つなぎ融資への政府保証などが検討課題となっている。16日に業務を開始した「企業再生支援機構」の枠組みを活用して資金支援する案もある。 一方、日政策投資銀行や国際協力銀行など主力5行は18日、専門家チーム「JAL再生タスクフォース」に対し、再建策の素案を修正するよう求めた。 チームはこの日、5行の債権放棄総額を2500億円から2000億円程度へと引き下げ、銀行ごとの放棄額を示す新提案をしたが、銀行団は年金債務の圧縮などの面で確実性の高い再建策とするよう要請し、合意に至らなかった。

  • 慶大生9人、駅で全裸疾走…ビデオまで撮る : 社会 : YOMIURI ONLINE(読売新聞)

    神奈川県警港北署は13日、慶応大学1年の男子学生9人と女子学生1人の計10人(18〜19歳)を公然わいせつ容疑で横浜地検に書類送検した。 発表によると、男子学生9人は9月20日午前4時15分頃、横浜市港北区日吉の東急東横線日吉駅構内を全裸で走り回り、女子学生はその様子をビデオカメラで撮影した疑い。駅の防犯カメラに様子が映っていた。 10人は、学内のサークル「広告学研究会」のメンバー。「夏の思い出づくりをしよう」と話し合い、紙パンツ姿で駅周辺を走っていたが、徐々にエスカレートして全裸になったという。 同研究会は、文化祭でミス慶応コンテストも主催する有名サークル。慶大広報室は「各方面にご迷惑をおかけし、申し訳ない。今後学生への指導を徹底する」とコメントした。

    kistame228
    kistame228 2009/10/13
    おぉ・・
  • 夫婦別姓導入へ…政府、来年にも民法改正案 : 政治 : YOMIURI ONLINE(読売新聞)

    早ければ来年の通常国会に、夫婦同姓を定めている民法の改正案を提出する方向で調整を進める。現行の夫婦同姓は1947年に民法に明記され、約60年ぶりの大幅改正となる。 夫婦別姓の導入は、政権交代により、衆院選の政策集に「選択的夫婦別姓の早期実現」を明記した民主党を中心とした政権が誕生したことによるものだ。民主党は、1998年に民法改正案を共産、社民両党などと共同で国会に提出したが、自民党が「家族の一体感を損ない、家族崩壊につながる恐れがある」などと強く反対して廃案となった。その後も、毎年のように共同提出してきたが廃案となってきた。 一方、法務省も、96年の法制審議会(法相の諮問機関)で選択的夫婦別姓の導入が答申されたことを受け、夫婦別姓を盛り込んだ民法改正案をまとめた経緯がある。強い反発を示してきた自民党が野党に転じ、与党と法務省の考えが一致し、政府提案による法改正が可能となった格好だ。 民主

    kistame228
    kistame228 2009/09/29
    子供はどっちの姓を持つんだろ
  • 発着2万回増、都心から36分…成田空港便利に : 社会 : YOMIURI ONLINE(読売新聞)

    成田国際空港会社は、成田空港のB滑走路(暫定平行滑走路・2180メートル)が10月22日から、2500メートルに延長されるなど利便性が向上することを幅広く知らせるキャンペーン活動を始めた。 キャッチフレーズは「POWER UP NARITA2010」。 成田空港のB滑走路延長に伴い、2010年3月以降、航空機の年間発着回数が20万回から22万回と2万回も増えるほか、同年7月には都心と同空港を36分で結ぶ成田新高速鉄道の開業が予定されており、一層便利になる。 このため、同社は専用のロゴマークやポスターを作製。社員だけでなく、空港で働く人にロゴマーク入りバッジを身に付けてもらうほか、首都圏の旅行会社などにポスターを張ってもらい、アピールする。 キャッチフレーズには、不景気や新型インフルエンザなどの影響から旅行客の需要が冷え込む中、「パワーアップした成田」という力強いメッセージを発信することで、

  • えっ、カキの殻むきが銃刀法違反??…北海道警が注意 : 社会 : YOMIURI ONLINE(読売新聞)

    鋭利で厚みがあるため規制対象となったナイフ(上)。先端が丸みを帯びているもの(中央)と、幅が狭いもの(下)は対象外。いずれも5.5センチ以上 北海道警釧路方面部は1日、カキの殻むきナイフの一部が、改正銃刀法で所持を禁じた規制対象の剣にあたる恐れがあると発表した。 4日の回収期限終了後、刃渡り5・5センチ以上、左右対称で著しく鋭い剣を所持すると、3年以下の懲役または50万円以下の罰金が科せられる。 このため、道警では「一度確認を」と呼びかけているが、カキの産地・厚岸町では困惑が広がっている。 道警によると、先月下旬、持ち込まれたカキ用ナイフを警察庁に照会したところ、規制対象となることが判明した。鋭利だったり、厚みがあったりする一部のカキ用ナイフは所持を禁じられるが、ただ明確な基準はない。 厚岸町のカキ料理店の店主(59)は「初めて聞いた。急で驚いている」と話す。 別の料理店ではすでに道警に

  • 元気をもらう : デイリーヨミウリ記者のコレって英語で? : 英語 : 教育 : YOMIURI ONLINE(読売新聞)

    トリノ五輪フィギュアスケート女子での荒川静香選手の金メダル獲得、ワールド・ベースボール・クラシック(WBC)での日本代表世界一――スポーツ界で続いた快挙に「元気をもらった」という人は多かったのではないでしょうか。 「もらう」は直訳すると be givenですが、英語では元気を「もらう」という表現はしません。 例えば、「荒川選手のイナバウアー、感動しちゃった。堂々とした滑りに元気をもらったわ」(I was so moved by Arakawa’s Ina Bauer move. Her powerful skating cheered me up.)など。cheer someone upで、誰かを「元気づける」という意味です。 また、「WBCでの日本代表世界一に元気をもらったよ」(My spirits rose when the Japanese team won the WBC cham

    kistame228
    kistame228 2009/06/30
    Good movie cheering me up..?
  • 可処分所得 : 用語集 : マネー・経済 : YOMIURI ONLINE(読売新聞)

    課税前の家計収入から、支出が義務付けられている税金と社会保険料を差し引いた残りの所得。自由に使える手取り収入と言え、個人消費の動向に大きな影響を与える。

  • 中国、ITソースコード強制開示強行へ…国際問題化の懸念 : 経済ニュース : マネー・経済 : YOMIURI ONLINE(読売新聞)

    中国政府がデジタル家電などの中核情報をメーカーに強制開示させる制度を5月に発足させることが23日、明らかになった。 中国政府は実施規則などを今月中にも公表する方針をすでに日米両政府に伝えた模様だ。当初の制度案を一部見直して適用まで一定の猶予期間を設けるものの、強制開示の根幹は変更しない。日米欧は企業の知的財産が流出する恐れがあるとして制度導入の撤回を強く求めてきたが、中国側の「強行突破」で国際問題に発展する懸念が強まってきた。 制度は、中国で生産・販売する外国製の情報技術(IT)製品について、製品を制御するソフトウエアの設計図である「ソースコード」の開示をメーカーに強制するものだ。中国当局の職員が日を訪れ製品をチェックする手続きも含まれる。拒否すれば、その製品の現地生産・販売や対中輸出ができなくなる。 どの先進国も採用していない異例の制度で、非接触ICカードやデジタル複写機、金融機関向け

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