Microsoft PowerPoint - 201610博論オリスライド - 改訂1107
博士論文インターネット公開 の基礎知識 2016年10月25日 15:00‐16:00 中央図書館2階 チャットルームＣ 附属図書館リポジトリ担当 E‐mail tulips‐r@tulips.tsukuba.ac.jp 1 １．博士論文の公表 ２．公表のための確認 ３．まとめ ４．参考 目次 2 １ 博士学位論文のインターネット公表を義務化とす る（平成25年4月以降 学位規則改正） ２ 筑波大学では、インターネット公表を「つくばリポ ジトリ」で行う ３ 上記に対応するために、論文本文のＰＤＦと各種 書類を提出する 博士論文の公表 3 （平成25年文部科学省省令第5号 平成25年3月31日公布・4月1日施行） （論文要旨 等の公表） 改正前 改正後 第八条 大学及び独立行政法人大学評価・ 学位授与機構は、博士の学位を授 与したときは、当該博士の学位を授 与した日から三月以内に、当該博士
タイにおける学位論文の電子公開——タマサート大学の事例を中心に—— - ジェトロ・アジア経済研究所
大学等研究機関における研究成果のオープンアクセス化がグローバルな規模で推進される現在、タイでも同様に、研究成果を電子化し公表する積極的な動きがみられる。近年では、大学に提出された学位論文の電子化公開も徐々に進展している。 日本では文部科学省の学位規則の一部改正により、2013年4月以降に提出された博士論文はインターネットを利用して公表されることが義務化された。日本は原則として全ての博士論文をオープンアクセスの対象としたが、タイでは学位論文の公表について国レベルでの統一的な規程は存在しない。学位論文をどのように公表するかは各大学の方針に委ねられ、取り組みの状況は様々である。主要な国立大学の一つであるタマサート大学では、同大学図書館が提供するオンラインデータベース（TU E-theses）を介して、学位論文全文の電子版を制限なく公開している。一方、他の主要大学の状況をみると、チュラーロンコン大
博士論文を本にする (青弓社 矢野未知生) | 版元ドットコム
青弓社の矢野未知生です。当社は「文化評論」「芸術評論」以外に、学術書も刊行物の柱にしています。そのなかには博士論文を書籍化したものも多くあります。 博士論文というと非常にカタいイメージがあると思います。論文を読むだけだとそのイメージはまさにそのとおりであることが多いのですが、そこでおこなわれている研究、あるいは獲得された成果は、知的な刺激にあふれているものはもちろん、ニッチで興味をそそるものや意外にも笑えるものなど、多種多様で独特、そして一般では考えられないことにまさしく人生をかけて臨んでいるという意味で奥深いものが多いです。 近年ではサンキュータツオ『ヘンな論文』（角川学芸出版、2015年）ほか、一風変わった研究論文を紹介する書籍も刊行されていて、その一端をのぞいた方もいるかもしれません。 最近、悩ましいところもあるので、人文学系の博士論文の書籍化について自分の整理も兼ねて紹介します。
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・九州工業大学で所蔵している図書・雑誌・視聴覚資料を検索することができます。 ・電子ジャーナルや電子ブックを探したい時は、「電子ジャーナル・電子ブック」タブに切り替えて検索してください。 詳細検索
E1677 – 仏・独における電子版博士論文のOAに関する調査＜文献紹介＞
仏・独における電子版博士論文のOAに関する調査＜文献紹介＞ Joachim Schopfel et al. A French-German Survey of Electronic Theses and Dissertations: Access and Restrictions. D-Lib Magazine, 2015, 21(3/4) 2013年と2014年に，フランスのGERiiCo研究室（リール第3大学）と，ドイツの科学的ネットワーク機関（オルデンバーグ大学）が共同研究プロジェクト“Electronic Theses and Dissertations: Access and Restrictions”（以下EDAR）を開始した。EDARによる調査では，（1）電子版博士論文“electronic PhD theses and dissertations”（以下ETDs）のオープン
Elsevier社がセルフアーカイビング等に関する新たなポリシーを発表
2015年4月30日、Elsevier社は同社の雑誌掲載論文のセルフアーカイビング等に関する新たなポリシーを発表しました。 新たなポリシーでは従来、一つにまとめられていたセルフアーカイビングや論文の共有に関する方針を著者に向けた”Sharing”とホスティングサービスに向けた”Hosting”の二つに分けています。また、以前のポリシーでは機関によるオープンアクセス義務化方針に基づいて論文をセルフアーカイブする場合と著者が自主的に行う場合でセルフアーカイブを認めるまでの期間（エンバーゴ）が異なっていましたが、新ポリシーでは義務化の有無に関わらず、雑誌ごとにエンバーゴ期間が定められています。そのほかに従来は著者最終版の登録のみが認められていた博士論文として機関等に提出された論文について、出版者版を機関リポジトリに掲載すること等が認められています。 一方、新ポリシーではエンバーゴ期間中は著者最終
OATD – Open Access Theses and Dissertations
Written in Published in Earliest date Latest date Sorted by Only ETDs with Creative Commons licenses Results per page: October 3, 2022. OATD is dealing with a number of misbehaved crawlers and robots, and is currently taking some steps to minimize their impact on the system. This may require you to click through some security screen. Our apologies for any inconvenience.
ProQuest boosts University Institutional Repositories with Historical Content -- [Library Technology Guides]
ProQuest boosts University Institutional Repositories with Historical Content April 11, 2013 (ANN ARBOR, Mich.) -- ProQuest is helping universities build robust institutional repositories (IRs) by sharing digital copies of their graduate works which have been converted from paper or microfilm and archived in the ProQuest Dissertations and Thesis database (PQDT). The move enables universities to bu
OATD – Open Access Theses and Dissertations
Written in Published in Earliest date Latest date Sorted by Only ETDs with Creative Commons licenses Results per page: October 3, 2022. OATD is dealing with a number of misbehaved crawlers and robots, and is currently taking some steps to minimize their impact on the system. This may require you to click through some security screen. Our apologies for any inconvenience.
学位規則の一部を改正する省令の施行について：文部科学省
このたび、学位規則の一部を改正する省令（平成25年文部科学省令第5号）が平成25年3月11日に公布され、平成25年4月1日から施行されることとなりました。今回の改正により、博士の学位を授与された者は、博士論文を印刷公表することとされているところ、印刷公表に代えて、インターネットを利用して公表することとなりました。また、あわせて、博士論文要旨等の公表についても、インターネットを利用した公表となります。 改正の趣旨・概要、その他関係資料につきましては、以下の通りです。
国内博士論文の収集｜国立国会図書館―National Diet Library
※当館における国内博士論文の収集は、学位授与機関を通じて行っています。個人の方からの送付は受け付けておりませんので、予めご了承ください。 このページは、学位授与大学等が国立国会図書館に博士論文を送付される際の方法や、その際に知っておいていただきたいことについて、ご案内するページです。 このページの内容は、文部科学省から各大学等に周知された「学位規則の一部を改正する省令の施行等について（通知）」（平成25年3月11日 24文科高第937号）等、また、国公私立大学図書館協力委員会から各大学図書館等に周知された「学位規則改正に対する留意事項」（平成25年3月12日 国公私第24－68 号）をふまえて作成しています。 1. 博士論文収集の概要と趣旨 2. 博士論文の送付方法 3. 博士論文の電子データの形式 4. 学位授与報告書の写しの送付 5. 国立国会図書館における利用 6. 電子データがない
ETD2013 - DRF wiki
よくある質問と対する見解・解釈（現時点では正解とは限らない） † Q. 機関リポジトリを持っていない大学はどうすればいいでしょう？ ケース１ 大学がNIIの共用リポジトリ（JAIRO Cloud）または地域共同リポジトリを活用してリポジトリを立ち上げる。 ケース２ 大学のHPに公開する。 ケース３ NDLに直接電子ファイルを送付する。 ケース１の場合は、自動的にNDLへのデータ送付が可能となるが、ケース２、３の場合は個別にNDLへデータを送付する必要がある。 必読資料の「参考２ 学位規則の改正案に係る考え方」に 学位授与大学等の協力を得て行うインターネットの利用による公表 とは、各学位授与大学等の機関リポジトリ（国立情報学研究所が提 供する共用リポジトリ（JAIRO Cloud）を含む。）やホームページ の活用を想定している。 博士の学位を授与された者は、学位授与大学等を通じて国立国会図
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https://www.tandfonline.com/doi/abs/10.1080/0361526X.2019.1589633
https://www.c.u-tokyo.ac.jp/graduate/07guideline.pdf
American Doctoral Dissertations now includes access to full text and expanded coverage of 20th Century
博論OAにかかる学位規則改正を振り返って | CiNii Research
博士論文のインターネット公表化に関する現況と課題（報告） | 機関リポジトリ推進委員会
日本および世界における電子学位論文のインターネット公開 | CiNii Research
onlineworkshop2014 - DRF wiki
世界中のオープンアクセスの電子学位論文を検索できる“Open Access Theses and Dissertations”