関連研究探索のための検索可視化システム
科学技術の加速度的発達により，一般社会と専門家の乖離（かいり）は大きく，若者の理系離れも問題となっている。専門家であっても，複合領域や未知の分野の調査は容易ではない。本稿では，わが国の科学技術の基本情報である科学研究費の研究成果の概要を対象とした検索可視化システムを紹介する。本システムでは，概要に現れる単語だけでなく，キーワード，分野，研究者，研究者所属，年度などの単語を異なる色の関連語マップ（Mind Map：マインドマップ）として表示する。単語の属性識別により関連解釈が可能となり，知りたいテーマに関連して，「だれが，どこで，どんな」研究活動を行っているかを把握できる。本稿ではシステムの概要と，探索的検索の事例を紹介する。
Science and Technology of Advanced Materials誌を例とするオープンアクセスジャーナルの安定化の条件 学術誌創刊350年の歴史に寄せて
オープンアクセスという新たな論文配信を転機として，日本政府は，日本発学術誌の国際発信力強化を支援し，同時に日本発論文のオープンアクセス化を後押ししている。学協会，図書館，大学・研究機関は，この政府方針を受けて何らかのオープンアクセス化に取り組み，何らかの方法でその成果を示す期待の中に置かれている。本稿では，投稿者負担金（APC）を含めオープンアクセスジャーナルの今後の課題や可能性を視野に，物質・材料研究機構（NIMS）が支援する材料科学分野でのゴールドオープンアクセスジャーナル『Science and Technology of Advanced Materials（STAM）』誌を例に，前稿からの5年の歩みに学ぶ安定的運営と発展するための出版条件を考察する。
科学はどこまでオープンにできるか
先進諸国は科学研究のオープンデータ化とアクセスの拡大を進めている。その背景には商業学術雑誌の価格高騰によるクローズ化と，先端研究の大規模化・高度化による追試の難しさがある。しかし，学術情報を無償公開すべきというのは非現実的である。情報の維持管理には大きなコストがかかり，そのライフサイクルを見通す必要がある。例として，学術論文を無償公開するオープンアクセス運動は低レベルの商業誌を生む結果に終わり，研究環境を悪化させた。有償も考慮した学術知識のオープン化を通して社会経済に役立つ仕組みづくりを真剣に考える必要がある。国際連携も視野に入れながら，学術情報のライフサイクルを維持できる施策が望まれる。
JSTファンディング情報のデータベース化（JST-FMDB）とその活用法 研究開発戦略の立案・評価における情報の役割と方向性
JSTは前身のJRDC創設以来，50年以上にわたり基礎研究や産業化を通じてイノベーション創出を目指す戦略的研究ファンディング（資金提供）を実施してきた。その結果，数々のノーベル賞受賞者を輩出し，我が国の科学技術の発展に貢献してきた。すでに日本は超高齢社会と人口減少の時代に突入し，科学技術関係予算は大きく伸びる可能性は少なく，限られた科学技術関係予算でグローバル競争を勝ち抜かなくてはならない。JST-FMDBは，将来にわたって必要性の高まるイノベーション戦略策定等を情報面から支援する情報分析基盤を提供するものであり，JSTが研究開発資金を提供した2万件以上のファンディング情報の蓄積と日本最大の研究資金助成事業である科研費の情報を横断的に検索・分析できる仕組みとなっている。本稿では，JST-FMDBの構築プロセスと将来に向けたファンディングにおける情報の役割について述べる。
つながれインフォプロ 第21回
「ししょまろはん」注1）とは，主に京都府立図書館で働く図書館司書で構成された業務外の自主学習グループである。代表の是住久美子の呼び掛けによって2013年6月に結成され，現在は16人が所属している。当初は京都府立図書館の正規職員と非常勤嘱託職員のみがほぼ同数所属していたが，現在は国立国会図書館関西館や京都府内の学校図書館に勤務する者もメンバーとなっている。 活動日や活動場所は，明確に固定されてはいない。話し合いたい議題や目新しい情報があればメーリングリストで共有され，それぞれのメンバーが必要に応じて集まりを呼び掛ける。昼休みや終業後など，ごく気軽に集まりが開催できるのは，メンバーの多くが同じ職場にいるグループならではの利点だろう。 発足理念についても確固たるものがあるとは聞いていないが，メンバーの1人である筆者としては，「京都の司書が集まって，みんなの役に立ってうちらの勉強にもなる面白いこと
「忘れられる権利」をめぐる論議の意義
本稿は，「忘れられる権利」をめぐる一連の議論から明らかになった論点と，今後の課題を論じることを目的とする。具体的には，グーグルに検索結果からのリンク削除を命じた欧州司法裁判所の判決，英国貴族院の報告書，第29条作業部会の指針，グーグルの諮問委員会意見書の概要，および日本のヤフーが公表した有識者会議報告書および同社の対応方針を取り上げた。欧州司法裁判所の判決は，EUと米国のプライバシー保護に関する対立軸の中で下されたものであり，権利者保護に偏った判断といわざるをえない。同判決の判断基準が日本の法解釈に大きな影響を与えるともいいがたい。また，過去の情報の暴露は古典的なプライバシー侵害の問題であり，「忘れられる権利」は過去の議論の延長線上の問題としてとらえるべきである。他方，本判決およびその後の一連の議論は，検索エンジン事業者に削除基準を検討させる契機を与えるとともに，表現の自由や知る権利との関
「合理的配慮」の基盤としての情報のアクセシビリティ 障害のある人にもない人にも情報を届けるために
「障害を理由とする差別の解消の推進に関する法律」が2016年4月に施行されると，行政機関等の公的機関には障害者への「合理的配慮」の提供が義務化される（民間の企業等は努力義務）。情報面での「合理的配慮」を的確に提供するためには，その基盤となる情報のアクセシビリティ向上に取り組まなければならない。情報のアクセシビリティ向上の取り組みは，古くからボランティアの力も借りながら行われてきたが，現状でもその取り組みは不十分である。情報の発信者は，自ら発信した情報のアクセシビリティの確保に責任をもつべきである。公的機関はもちろんのこと，民間の企業等においても，社会的責任の1つとして自ら発信する情報のアクセシビリティ向上を進めていく必要がある。
「速さ」と「質」を両立させるデッドライン資料作成術
第6章 プロはパワポを開かない 第7章 読んだ人に理解させるための構造がある 第8章 スライド表現にオリジナリティはいらない 各章は3ページ程度と短い小項目で構成され，水色のカラーリングも爽やかな美しい紙面構成となっている。図表が豊富で，著者の歯切れのいいお話しぶりそのままの文章が，すっきりと頭に入ってくる。 本書は，情報リテラシーに関するビジネスマンのための啓蒙（けいもう）書である。 アメリカで開発されたBig6という情報リテラシー教育プログラムがある〈http://big6.com/〉。Big6では，情報リテラシーのスキルを（1）課題の明確化，（2）情報探索戦略，（3）所在調査とアクセス，（4）情報の利用（獲得，抽出），（5）まとめ，（6）評価（有効性，効率性）の6つに分けている。一般的な調べもののマニュアル本では，このうち，（2）情報探索戦略や（3）所在調査とアクセスに大半のページが
説明会・セミナーのご案内
2017年度のJ-STAGEセミナーは｢オープンサイエンス時代に対応したジャーナル出版のありかた｣をテーマに開催をいたします。 これまでJ-STAGEは、オープンアクセス（以下OA）プラットフォームとして、ライセンス表示やジャーナル情報表示機能の 開発などのシステム整備を進めてまいりました。これら機能開発に加え、今後は、発行機関がジャーナルをOA化するために役 立つ情報を発信し、ジャーナルのOA化促進やOAジャーナル発信強化を支援していきます。 今回のセミナーでは、信頼性の高いOAジャーナルをまとめたディレクトリサービスDirectory of Open Access Journals（DOAJ）の Editor in ChiefであるTom Olijhoek博士を招き、DOAJの概要と収録に必要な要件について講演いただきます。 また、現在JSTでは、ジャーナルのOA化を進めるうえで発行機
学術フォーラム「科学を変えるデータジャーナル －科学技術データの共有・利用の新たなプラットフォーム」
Online ISSN : 1347-1597 Print ISSN : 0021-7298 ISSN-L : 0021-7298
インターネット時代の灰色文献 灰色文献の定義の変容とピサ宣言を中心に
インターネット時代における灰色文献の動向について，灰色文献の定義の変容，灰色文献資源の政策策定に関するピサ宣言の2つの視点を中心に，さまざまな角度から考察する。まず，灰色文献の定義について整理する。次に，定義に関連して，インターネット時代における灰色文献の現状や課題について触れる。最後に，2014年に公表された，灰色文献資源の政策策定に関するピサ宣言を取り上げ，灰色文献をめぐる最新の動向について紹介する。
『学術の動向』19巻11号 (2014年)
Online ISSN : 1884-7080 Print ISSN : 1342-3363 ISSN-L : 1342-3363
ジャパンリンクセンター活用の為の対話・共創の場（第2回） ～研究データへのDOI登録～
Online ISSN : 1347-1597 Print ISSN : 0021-7298 ISSN-L : 0021-7298
次世代研究者プロフィールサービス SAMURAIからNinjaへ
2010年に物質・材料研究機構（NIMS）が公開を開始した研究者総覧「SAMURAI」は，広い材料科学分野にわたるNIMS研究者を対象として，分野やキーワード検索からプロフィール情報を参照するサービスである。NIMS内の関係部署が個別にもつ独自データベースから，所属や業績などの情報を機械的に取得し，CrossRefなどの外部データベースと照合してタイトルや著者情報を正確に修正し，論文のフルテキストや特許情報源にリンクするまでのデータフローは，当時としては先端的なデータ処理のアルゴリズムをもつ，日本初の本格的な研究者プロフィールサービスであった。本稿では‘次世代’と呼ぶことのできるプロフィールサービスとはどのようなものかという視点で，IDという情報の同定の仕組みからソーシャルネットワークとのシナジー効果までを，SAMURAIに次ぐ「Ninja」構想を例として，（1）SNSを利用した個人プロフ
京都大学URAネットワークにおける研究資金獲得支援 情報の収集・提供・分析
京都大学では，2011年度より研究推進に携わる専門職としてリサーチ・アドミニストレーター（University Research Administrator: URA）を任用し，学術研究支援室と8つの部局URA室，2つのユニット付きURAからなるURAネットワークを構築してきた。URAによる主要な研究推進業務の1つとして研究資金獲得支援があげられる。本稿では，URAネットワークで実施している科研費申請支援，人文・社会科学系（人社系）研究者のための支援，ICTを活用した情報の集約と分析について紹介する。また，支援業務の中で浮かび上がってきた，学内でのナレッジの共有，よりプロアクティブな支援の必要性，人社系研究支援の検討などの課題について述べる。
BIBFRAMEとその問題点 RDAメタデータの観点から
新たな図書館目録のメタデータ作成基準・規則であるRDAを採用するにあたって，メタデータの構成と構文を規定するメタデータスキーマが必要となる。現在，従来のMARC21を修正したものが欧米では暫定的に使用されているが，それを置換するものとしてBIBFRAMEが検討されている。本稿は，現在提案されているBIBFRAMEの概要とそれが内包する論点や問題点について論じた。BIBFRAME提案の背景と経緯をまず簡単に取り上げた後，BIBFRAMEの概要を要求定義，概念モデル，メタデータエレメントと語彙（ごい）の定義，エンコーディング方式に分け解説した。次に，BIBFRAMEの問題点と課題を，1）RDAメタデータ作成スキーマの観点，2）複数コミュニティーの共通スキーマの観点，3）実質的に「リンクする」メタデータの観点のそれぞれから整理し論じた。
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電子書籍貸出サービスの現状と課題 米国公共図書館の経験から