学術基盤推進部 学術コンテンツ課「研究データ基盤構築業務」 特任技術専門員 本募集の概要: 国立情報学研究所では、国内外のオープンサイエンスの動向に対応し、研究データを適切に管理・運用するための基盤の構築を行うため、平成29年度から研究データ基盤構築の事業を実施します。 大学等の研究機関においては、研究データの共有・公開による効果的な研究の発展を目指すオープンサイエンスの推進や研究公正の観点などから研究データの保管と利活用を高めることが重要なテーマとなっています。当該取組を推進する上では、研究データの管理を行う基盤、公開を行うための基盤、そして、国内で公開された研究データを網羅的に検索することのできる基盤の整備が必要であり、大学等の共通基盤となるシステムの開発を大学等と連携して国立情報学研究所が実施します。 本募集は、本事業を推進するため、学術コンテンツ課 学術リポジトリ推進室におい
トップ > NIIについて > 採用情報 > 学術基盤推進部 学術コンテンツ課 学術リポジトリ推進室「研究データ基盤構築業務」 特任研究員(特定有期雇用職員) 学術基盤推進部 学術コンテンツ課 学術リポジトリ推進室「研究データ基盤構築業務」 特任研究員 本募集の概要: 国立情報学研究所では、国内外のオープンサイエンスの動向に対応し、研究データを適切に管理・運用するための基盤の構築を行うため、平成29年度から研究データ基盤構築の事業を実施します。 大学等の研究機関においては、研究データの共有・公開による効果的な研究の発展を目指すオープンサイエンスの推進や研究公正の観点などから研究データの保管と利活用を高めることが重要なテーマとなっています。当該取組を推進する上では、研究データの管理を行う基盤、公開を行うための基盤、そして、国内で公開された研究データを網羅的に検索することのできる
更新記録 ・ドキュメント(Dekker氏英語版)を追加掲載しました。(2017/05/11) ・ニュースレターを掲載しました。(2017/04/19) ・ドキュメントを掲載しました。(2017/04/14) ・ビデオ映像を公開しました。(2017/03/10) ・開催報告を公開しました。(2017/03/02) ・発表資料を公開しました。(2017/02/24) ・Webアンケートの受付を終了しました。(2017/02/17) ・お申込み多数により会場の定員に達しましたため,参加申込受付を終了しました。(2017/01/27) ・講師紹介・講演要旨を公開しフライヤーとプログラムを更新しました。(2017/01/26) ・参加申込受付を開始しました。(2017/01/06) ・ウェブページを公開しました。(2017/01/06) 【概要】 今年度のSPARC Japanセミナーでは,年間テー
京都大学の上田浩准教授(NII客員准教授)、NIIの中村素典特任教授が、大学ICT推進協議会2015年度年次大会における優秀論文賞を受賞しました。 受賞論文 倫倫姫アップデート2015: 学認連携Moodleの利用拡大と運用の改善 受賞者 上田浩(京都大学、国立情報学研究所)、中村素典(国立情報学研究所) 大学ICT推進協議会
大学共同利用機関法人情報・システム研究機構 国立情報学研究所(NII、所長:喜連川 優、東京都千代田区)と国立研究開発法人情報通信研究機構(NICT、理事長代行:黒瀬 泰平、東京都小金井市)はこのほど、NIIが開発したファイル転送プロトコル「MMCFTP」(Massively Multi-Connection File Transfer Protocol)を用いた日本−米国間のデータ転送実験を行い、転送速度約150Gbpsで1〜10テラバイト(TB)のデータを安定的に転送することに成功しました。従来は80Gbpsの長距離転送が「世界最速」として報告されており、距離条件・転送速度ともに大幅に上回る今回の実験結果は「世界最速」(1サーバー対1サーバーのデータ転送速度として)と考えられます。 【実験結果】 実験は、11月13日〜18日に米ソルトレイク・シティで開催された国際会議「SC16」で米国
大学共同利用機関法人 情報・システム研究機構 国立情報学研究所(NII、所長:喜連川 優、東京都千代田区)は11月30日から、大学図書館に所蔵された本の情報検索サービス「CiNii(サイニィ) Books」(http://ci.nii.ac.jp/books/)に「国立国会図書館デジタルコレクション」(http://dl.ndl.go.jp/)との連携機能を新規追加します。これにより、CiNii Booksの利用者は、CiNii Booksに情報が収録されている図書・雑誌について、検索結果画面から国立国会図書館デジタルコレクションで公開されている本文に直接アクセスして閲覧することが可能になります。 CiNii Booksは、日本国内の大学図書館などが所蔵する本(図書や雑誌など)の情報検索サービスです。NIIが運用する目録システム(NACSIS-CAT)に蓄積された国内の大学図書館など約12
平成28年度SINET・学術情報基盤サービス説明会は全会場におきまして終了いたしました。 多数のご参加誠にありがとうございました。 全国6会場:札幌(11/22 火)、京都(11/30 水)、福岡(12/5 月)、東京(12/12 月)、名古屋(12/20 火)、大阪(12/22 木)で開催いたします。 開催趣旨 国立情報学研究所(NII)が運用・整備を進めております学術情報基盤を、皆様により深くご理解頂き、より効果的にご活用頂くとともに、さらに発展させていくために、毎年、SINET・学術情報基盤サービスに係る最新の状況についてご説明し、利用者との意見交換ならびに個別相談の場として、全国で説明会を実施させていただいております。 本年度は、前半に本年度4月より本格運用が開始した学術情報ネットワーク(SINET5)、学術認証フェデレーション(学認)およびUPKI電子証明書発行サービス(UPKI
CiNii Booksに新機能/米HathiTrust Digital Libraryと連携/電子版の本文データへの直接アクセスが可能に 大学共同利用機関法人 情報・システム研究機構 国立情報学研究所(NII、所長:喜連川 優、東京都千代田区)は11月2日から、大学図書館に所蔵された本の情報検索サービス「CiNii(サイニィ) Books」(http://ci.nii.ac.jp/books/)に米国の「HathiTrust(ハーティトラスト) Digital Library」(https://www.hathitrust.org/)との連携機能を新規追加します。これにより、CiNii Booksの利用者は、CiNii Booksに情報が収録されている図書・雑誌について、検索結果画面からHathiTrust Digital Libraryで公開されている本文に直接アクセスして閲覧することが
国立情報学研究所(NII)は北海道大学、大阪大学、九州大学と共同で、文部科学省の国家課題対応型研究開発推進事業として始まった「社会システム・サービス最適化のためのサイバーフィジカルIT統合基盤の研究」に取り組んでいます。これは、サイバー空間と実世界(フィジカル)を融合することで、省エネや防災などさまざまな社会的課題を解決することを狙ったCPS(Cyber-Physical System)の研究です。研究代表者を務める安達淳副所長に、その成果と今後の展望について聞きました。 CONTENTS Interview 日本発のCPS基盤づくり目指す 国立情報学研究所(NII)は北海道大学、大阪大学、九州大学と共同で文部科学省の国家課題対応型研究開発推進事業として始まった「社会システム・サービス最適化のためのサイバーフィジカルIT 統合基盤の研究」に取り組んでいる。サイバー空間と実世界(フィジカル)
更新記録 ・ニュースレターを公開しました。(2017/01/30) ・ドキュメントを掲載しました。(2017/01/18) ・ビデオ映像を公開しました。(2016/12/09) ・発表資料・開催報告を公開しました。(2016/11/11) ・お申込み多数により会場の定員に達しましたため,参加申込受付を終了しました。(2016/10/20) ・講師紹介・講演要旨を公開しプログラムを更新しました。(2016/10/13) ・プログラムを更新し,フライヤーを公開しました。(2016/10/11) ・参加申込受付を開始しました。(2016/09/30) ・ウェブページを公開しました。(2016/09/30) 【概要】 日本におけるオープンサイエンス推進のあり方については,2015年3月に内閣府から報告書が公表された。それによると,国としての基本姿勢・基本方針は,公的研究資金による研究成果の利活用促
2016年9月7日(水)・8日(木)の二日間に亘り,大学図書館コンソーシアム連合(JUSTICE)2016年度版元提案説明会を学術総合センター(一橋大学一橋講堂・中会議場)で開催しました。 この説明会は,JUSTICE向けに電子資料の契約条件等の提案を行っている各版元が,JUSTICE会員館である図書館の各担当者に直接,提案内容や製品の説明を行う場として毎年設けているものです。 各版元が提案内容のプレゼンテーションを行う全体説明と,版元ブースでの個別相談を行ったほか,JUSTICE運営委員会作業部会委員が会員館の各種相談を受ける「JUSTICEヘルプデスク」を設置しました。 今年度は,版元34社・147名,会員館196機関・310名が参加しました。 また,一日目の午前には説明会に先立ち,JUSTICE運営委員会広報作業部会の企画・運営による会員館向け勉強会「電子資料の有効利用のために-『電
大学共同利用機関法人 情報・システム研究機構 国立情報学研究所(NII、所長:喜連川 優、東京都千代田区)の社会共有知研究センター(センター長:情報社会相関研究系教授 新井紀子)は8月31日、次世代情報共有基盤システム「NetCommons」(ネットコモンズ)のメジャーバージョンアップ版となるバージョン3のリリースを正式発表しました。本バージョンでは、レスポンシブデザインを取り入れてタブレット端末での操作性を向上するとともに、自動テストツールの採用によるソフトウェアのメンテナンス性向上を通じたセキュリティー対策を強化しました。「NetCommons 3.0.0」は9月1日よりNetCommons公式サイト(http://www.netcommons.org/)から入手できます。 NetCommonsはNIIが研究・開発している次世代情報共有基盤で、(1)コンテンツマネジメントシステム(co
NIIは、2016年8月3日にJAIRO(IRDB)で収集しているデータをOpenAIREに提供することを開始しました。 JAIRO(Japanese Institutional Repositories Online)(*1)では、NIIが運用するIRDB(Institutional Repositories DataBase:学術機関リポジトリデータベース)(*2)によって、各機関の学術機関リポジトリ運営責任者からの申込に基づき、555の機関リポジトリから、約23万件の収集したメタデータを検索することができます(平成28年7月31日現在)。 OpenAIRE(*3)は、EUが進めるHorizon 2020(*4)傘下の非営利組織で、EUのみならず、世界中の主要なオープンアクセスプラットフォームや研究助成機関からの情報を収集し、国際的なオープンアクセス/助成事業成果プラットフォームとして
JUSTICEは,2016年8月9日付けで,Open Access 2020のEoI(Expression of Interest,関心表明)に,運営委員会委員長名により署名を行いました。 なお,本件につきましては,2016年度第2回JUSTICE運営委員会(2016年8月4日開催)において承認されたものです。 Open Access 2020(OA2020)は,学術雑誌のオープンアクセス出版への転換を目指す国際的なイニシアティブです。 OA2020の方針は,2015年12月8・9日に開催された国際会議 Berlin 12 において議論され,次の文書が作成されました。 Expression of Interest in the Large-scale Implementation of Open Access to Scholarly Journals(EoI) 2016年3月以降,このE
オープンサイエンス時代の研究データ管理 本講座は、研究データ管理に関する基礎的な知識を得るためのものです。 研究活動に伴い研究データがたどるプロセスとその管理のあり方について理解し、研究の再現性と透明性の向上に欠かせない、効果的な研究データ管理を行うための方法について学ぶことができます。 さらに、概略を学んだ後、各学習者が、所属機関における研究データ管理サービス構築に向けた戦略立案を行うための足掛かりを得られるよう、構成されています。 以下のいずれかに該当する方を受講者として想定しています。 大学や研究機関等において研究者の支援に携わる方(図書館・IT部門・研究支援部門の職員(URA含)、研究室で研究補助業務に携わる方等) オープンサイエンスや研究データ管理に関心のある方 オープンサイエンス時代の研究データ管理 はじめてのP 現代社会のありとあらゆる場所にはコンピュータがあり、それらは全て
更新記録 ・ニュースレターを公開しました。(2016/11/29) ・ドキュメントを掲載しました。(2016/11/22) ・ビデオ映像を公開しました。(2016/11/17) ・発表資料・開催報告を掲載しました。(2016/09/21) ・講師紹介・講演要旨を公開しプログラムを更新しました。(2016/08/29) ・お申込み多数により会場の定員に達しましたため,参加申込受付を終了しました。(2016/08/03) ・参加申込受付を開始しました。(2016/07/29) ・ウェブページを公開しました。(2016/07/29) 【概要】 学術雑誌の購読価格高騰を原因としたシリアルズクライシスへの対応として,大学図書館はコンソーシアムを組んで大手海外出版者を相手にビッグディールという包括的な契約方式を実現させ,同時に,機関リポジトリによる雑誌論文のオープンアクセス化とポリシー策定による組織内
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